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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100C0NT

有価証券報告書抜粋 株式会社アイナボホールディングス 役員の状況 (2017年9月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長-阿部 一成1953年6月12日生1977年4月丸与産業株式会社入社(注)3337
1979年2月阿部窯業株式会社(現当社)入社
1984年1月当社常務取締役
1987年1月当社取締役副社長
1991年1月当社代表取締役社長(現任)
2013年10月株式会社アベルコ取締役会長(現任)
専務取締役-岡本 孝一1953年6月4日生1981年1月三和商事株式会社(1992年4月阿部窯業株式会社(現当社)に吸収合併)入社(注)36
1992年4月当社WS事業部東京住設支店長
2000年4月当社WS事業部住設担当部長
2001年4月当社執行役員WS事業部住設担当部長
2004年10月当社執行役員WS事業部営業推進部長
2005年10月当社執行役員WS事業部埼玉支店長
2006年12月当社常務取締役WS事業部埼玉支店長
2009年10月当社常務取締役WS事業部長
2009年12月当社専務取締役WS事業部長
2010年10月当社専務取締役営業統括本部長
2013年4月株式会社アベルコ分割準備会社(現株式会社アベルコ)代表取締役社長(現任)
2013年10月当社専務取締役(現任)
常務取締役-鋤柄 禎彰1961年9月21日生1986年3月鋤柄建材株式会社(現株式会社インテルグロー)入社(注)3276
1988年2月鋤柄建材株式会社(現株式会社インテルグロー)取締役営業副本部長
1997年8月株式会社インテルグロー代表取締役社長(現任)
2013年10月当社常務取締役(現任)
取締役-藤沼 哲朗1950年6月29日生1976年4月第一勧業銀行(現株式会社みずほ銀行)に入行(注)3-
2004年7月株式会社オリエントコーポレーション常務執行役員
2005年6月株式会社ペットリバース代表取締役
2006年9月株式会社すかいらーく執行役員会長室室長
2007年4月同社取締役
2009年1月株式会社オリンピック入社
2010年1月株式会社キララ(オリンピックグループ)代表取締役副社長
2015年12月当社取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役-加藤 和久1951年3月21日生1974年4月伊奈製陶株式会社(現株式会社LIXIL)入社(注)5-
2002年7月同社取締役 中部統括支社長
2005年7月同社常務取締役 関西統括支社長
2010年7月同社専務取締役 首都圏統括支社長
2011年4月同社専務執行役員 東京支社長
2013年4月同社専務執行役員 関東広域支社長
2015年7月株式会社アベルコ入社
2015年12月当社常勤監査役(現任)
監査役-西尾 哲男1950年10月10日生1974年4月株式会社東京都民銀行入行(注)4-
2002年7月同行参与池袋支店長
2003年6月同行執行役員関連事業部部長
2005年7月同行執行役員営業本部第二本部長
2006年7月同行執行役員第二本部長
2007年6月株式会社清泉ファミリー取締役社長
2013年6月同社取締役相談役
2014年6月株式会社トータルビルメンテナンス監査役
2014年12月当社監査役(現任)
監査役-田口 明1954年2月13日生1993年4月弁護士登録(注)4-
1994年6月当社監査役(現任)
620

(注)1 取締役 藤沼哲朗は、社外取締役であります。
2 監査役 西尾哲男及び田口明は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年9月期に係る定時株主総会終結の時から2018年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2014年9月期に係る定時株主総会終結の時から2018年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 常勤監査役 加藤和久の任期は、2015年9月期に係る定時株主総会終結の時から2018年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02865] S100C0NT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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