株式会社エスケイジャパン 役員の状況 (2017年2月期)

男性 8名 女性 0名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役 社長		八百 博徳	1961年9月30日生	1982年5月 株式会社銀座商事入社 1991年3月 当社入社 1992年5月 当社常務取締役商品担当 2002年11月 株式会社ケー・ディー・システム 代表取締役社長 2009年9月 SKJ USA,INC.取締役社長(現任) 2012年3月 当社常務取締役グループ統括 2013年9月 当社代表取締役専務 2013年9月 株式会社サンエス専務取締役 2013年9月 株式会社ケー・ディー・システム 専務取締役 2014年4月 当社代表取締役社長(現任) 2014年5月 株式会社サンエス 代表取締役社長 2014年5月 株式会社ケー・ディー・システム 代表取締役社長	(注)3	145,556
専務取締役		松田 忠夫	1954年8月7日生	1978年4月 株式会社三和銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 1996年5月 同行 夙川支店長 1998年5月 同行 草津支店長 2000年5月 同行 瓦町法人営業第2部長 2002年2月 株式会社UFJ銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)京都法人営業第3部長 2005年12月 日本レイト株式会社常務取締役 2009年5月 エムケイ株式会社専務取締役 2013年12月 当社顧問 2014年5月 当社常務取締役経営戦略担当 2014年5月 株式会社ケー・ディー・システム 取締役 2016年5月 当社常務取締役経営戦略・管理部門担当 2017年4月 当社専務取締役経営戦略・管理部門担当(現任)	(注)3	30,000
取締役	営業推進 本部長	吉田 昌稔	1953年5月31日生	1987年10月 株式会社カプコン入社 1999年4月 同社常務取締役 2004年5月 株式会社バンプレスト入社 2004年6月 同社AM事業部取締役 2007年4月 株式会社ウィズ入社 2007年8月 同社取締役 2007年10月 株式会社ウィズダム代表取締役 2011年3月 当社入社執行役員 2013年3月 当社執行役員グループ事業開発部長 2014年5月 当社取締役営業部門担当(現任) 2014年5月 株式会社サンエス取締役 2014年5月 株式会社ケー・ディー・システム 取締役	(注)3	3,000
取締役 (非常勤)		今里 政彦	1945年7月31日生	1968年4月 日本開発銀行(現株式会社日本政策投資銀行)入行 1990年3月 同行ニューヨーク事務所所長 1994年3月 同行設備投資研究所副所長 1996年6月 株式会社阪神ホテルシステムズ常務取締役 2001年6月 阪神電気鉄道株式会社常勤監査役 2011年6月 同社顧問 2011年7月 当社顧問 2015年5月 当社取締役(現任)	(注)3	1,415
取締役 (非常勤)		堀 政哉	1974年7月5日生	1997年4月 労働省(現厚生労働省)入省 2004年10月 弁護士登録 塩路法律事務所入所 2011年4月 堀政哉法律事務所開設(現任) 2015年5月 当社取締役(現任)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
監査役 (常勤)		久保山 浩樹	1969年7月2日生	1995年12月 当社入社 1996年1月 当社香港駐在員事務所所長 1998年6月 当社取締役 株式会社サンエス取締役 2007年3月 株式会社ケー・ディー・システム営業部長 2010年3月 当社SP営業部長 2014年3月 当社執行役員SP営業部長 2015年2月 当社プロジェクト事業部長 2015年5月 当社監査役(現任)	(注)4	15,867
監査役 (非常勤)		出原 敏	1948年4月19日生	1972年4月 野村證券株式会社入社 1992年6月 同社大阪支店公開引受部次長 2008年5月 当社監査役(現任) 2015年9月 株式会社ニプロン監査役(現任)	(注)5	-
監査役 (非常勤)		吉澤 伸幸	1953年9月6日生	1980年4月 株式会社ナムコ入社 2006年4月 株式会社バンダイナムコゲームス に転籍 2010年11月 ダントー株式会社入社 2011年3月 同社取締役 2012年3月 ダントーホールディングス株式会社取締役 2015年1月 株式会社エイティング経営企画部長代理 2016年5月 当社監査役(現任)	(注)5	-
				計		195,838

(注)1.取締役 今里 政彦及び堀 政哉は、社外取締役であります。
2.監査役 出原 敏及び吉澤 伸幸は、社外監査役であります。
3.2017年5月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2015年5月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2016年5月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.経営体制の強化、経営効率の向上並びに内部統制の充実と体制づくりを図ることを目的として、代表取締役並びに業務執行取締役の執行機能の補佐強化のために、執行役員制度を導入しております。