有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ABNY
株式会社スクロール 役員の状況 (2017年3月期)
男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
代表取締役 会長 | 堀田 守 | 1950年 12月18日生 |
| (注)3 | 254 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役社長 | ダイレクト事業本部eコマース事業統括部長 兼務 海外戦略室長 兼務 健粧品戦略室長 | 鶴見 知久 | 1966年 5月11日生 |
| (注)3 | 39 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 佐藤 浩明 | 1971年 10月10日生 |
| (注)3 | 10 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | システム統括部長 | 小山 優雄 | 1965年 9月10日生 |
| (注)3 | 17 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | ダイレクト事業本部ソリューション事業統括部長 兼務 M&A戦略室長 兼務 ソリューション戦略室長 | 山崎 正之 | 1963年 6月11日生 |
| (注)3 | 14 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 村瀨 司 | 1965年 6月26日生 |
| (注)4 | 7 | |||||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 越淵 堅志 | 1950年 12月26日生 |
| (注)4 | 4 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 宮部 貴之 | 1951年 8月22日生 |
| (注)4 | - | |||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 鈴木 一雄 | 1954年 3月11日生 |
| (注)4 | - | |||||||||||||||||
計 | 345 |
2.当社の監査等委員会の体制は次のとおりです。
委員長 村瀨司、委員 越淵堅志、委員 宮部貴之、委員 鈴木一雄
3.当社は、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の任期を選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までと定めております。
4.当社は、監査等委員である取締役の任期を選任後2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までと定めております。
5.当社は、業務執行の効率化と責任の明確化を図るため、執行役員制度を導入しております。
役名及び職名 | 氏名 | |
会長兼 CEO&COO | 堀田 守 | |
社長 | ダイレクト事業本部eコマース事業統括部長 兼務 海外戦略室長 兼務 健粧品戦略室長 | 鶴見 知久 |
常務執行役員 | ダイレクト事業本部長 兼務 東京本店長 | 北嶋 敬二 |
常務執行役員 | ダイレクト事業本部健粧品事業括部長 兼務 福岡支店長 | 西田 耕三 |
執行役員 | システム統括部長 | 小山 優雄 |
執行役員 | ダイレクト事業本部ソリューション事業統括部長 兼務 M&A戦略室長 兼務 ソリューション戦略室長 | 山崎 正之 |
執行役員 | ダイレクト事業本部通販事業統括部長 兼務 ダイレクト事業本部商品第1部長 | 勝田 圭三 |
執行役員 | 管理部門担当 兼務 経営統括部長 | 杉本 泰宣 |
執行役員 | ダイレクト事業本部M&A戦略室担当部長 | 乗松 伸一 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03054] S100ABNY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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