有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100A991
マックスバリュ中部株式会社 提出会社の経営指標等 (2017年2月期)
回次 | 第40期 | 第41期 | 第42期 | 第43期 | 第44期 | |
決算年月 | 2013年2月 | 2014年2月 | 2015年2月 | 2016年2月 | 2017年2月 | |
売上高 | (千円) | 131,139,110 | 148,445,176 | 158,830,940 | 167,195,744 | 171,220,654 |
経常利益 | (千円) | 1,721,985 | 1,869,661 | 1,070,814 | 3,665,739 | 4,319,239 |
当期純利益 | (千円) | 113,982 | 477,329 | 503,169 | 846,317 | 1,759,147 |
資本金 | (千円) | 3,850,498 | 3,950,498 | 3,950,498 | 3,950,498 | 3,950,498 |
発行済株式総数 | (株) | 25,510,623 | 31,734,623 | 31,734,623 | 31,734,623 | 31,734,623 |
純資産額 | (千円) | 13,219,101 | 15,767,291 | 15,974,510 | 16,226,944 | 17,669,974 |
総資産額 | (千円) | 37,709,834 | 43,861,028 | 48,236,432 | 47,264,701 | 48,472,783 |
1株当たり純資産額 | (円) | 517.21 | 495.72 | 502.01 | 511.33 | 556.66 |
1株当たり配当額 (内1株当たり中間配当額) | (円) (円) | 10 | 12 | 12 | 12 | 14 |
(―) | (―) | (―) | (―) | (―) | ||
1株当たり当期純利益 金額 | (円) | 4.48 | 15.08 | 15.89 | 26.75 | 55.68 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 金額 | (円) | 4.47 | 15.03 | 15.84 | 26.67 | 55.50 |
自己資本比率 | (%) | 34.9 | 35.8 | 33.0 | 34.2 | 36.3 |
自己資本利益率 | (%) | 0.9 | 3.3 | 3.2 | 5.3 | 10.4 |
株価収益率 | (倍) | 189.7 | 76.4 | 76.8 | 41.8 | 21.8 |
配当性向 | (%) | 223.1 | 79.6 | 75.5 | 44.9 | 25.1 |
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (人) | 906 | 1,073 | 1,170 | 1,170 | 1,234 |
(3,378) | (4,583) | (5,019) | (5,153) | (5,260) |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 従業員数は、就業人員数を表示しております。なお、従業員数欄の(外書)は臨時従業員(パートタイマー等で勤務時間1日8時間換算による)の年間平均雇用人員(決算期変更により第40期は13ヵ月の平均)であります。
3 当社は、2012年4月19日開催の第39期定時株主総会において、定款の一部変更を決議し、決算期を1月31日から2月末日に変更いたしました。従いまして、第40期は2012年2月1日から2013年2月28日までの13ヵ月間となっております。
4 2014年2月期の1株当たり配当額12円には、マックスバリュ中京株式会社との合併記念配当2円を含んでおります。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03122] S100A991)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。