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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AMHJ

有価証券報告書抜粋 ゼビオホールディングス株式会社 関係会社の状況 (2017年3月期)


事業の内容メニュー従業員の状況

名称住所資本金
(百万円)
主要な事業
の内容
議決権の
所有割合
(%)
関係内容
(連結子会社)
ゼビオ㈱ (注)2、3福島県郡山市100スポーツ用品小売事業100.01 当社所有の建物等を賃借している。
2 役員の兼任……2名
㈱ヴィクトリア (注)4東京都千代田区100スポーツ用品小売事業100.01 当社所有の建物等を賃借している。
2 当社より資金援助を受けている。
3 役員の兼任……2名
㈱ゴルフパートナー (注)5東京都千代田区100スポーツ用品小売事業100.01 当社所有の建物等を賃借している。
2 当社より資金援助を受けている。
クロススポーツマーケティング㈱東京都千代田区30マーケティングエージェント100.0
(100.0)
-
クロステックスポーツ㈱福島県郡山市10海外窓口業務及びR&D業務100.01 当社より資金援助を受けている。
2 役員の兼任……1名
ゼビオコーポレート㈱福島県郡山市30グループコーポレート業務受託事業100.01 当社所有の建物等を賃借している。
2 当社の管理業務の受託等を行っている。
3 役員の兼任……1名
㈱ネクサス (注)6岩手県盛岡市250スポーツ用品小売事業100.0
(100.0)
1 当社所有の建物等を賃借している。
2 当社より資金援助を受けている。
㈱ファイティングロード大阪府大阪市
平野区
90小売事業100.01 当社より資金援助を受けている。
2 役員の兼任……1名
ゼビオナビゲーターズネットワーク㈱福島県郡山市300販売業務の請負100.0 当社所有の建物等を賃借している。
ゼビオカード㈱ (注)2福島県郡山市2,415クレジットカード事業100.01 当社所有の建物等を賃借している。
2 当社より資金援助を受けている。
クロスプラネット㈱東京都千代田区200WEBサイト運営事業100.01 当社所有の建物等を賃借している。
2 当社より資金援助を受けている。
Leonian Singapore Pte.Ltd.
(注)2
シンガポール
共和国
SGD6,600万
(シンガポールドル)
海外事業統括100.0 当社より資金援助を受けている。
賽標(中国)体育用品有限公司中華人民共和国
上海市
7,985万元
(中国人民元)
スポーツ用品小売事業86.5
(86.5)
役員の兼任……1名
賽標(成都)体育用品有限公司中華人民共和国
成都市
2,000万元
(中国人民元)
スポーツ用品小売事業100.0
(100.0)
役員の兼任……1名
㈱ゼビオコリア大韓民国
ソウル市
30億ウォン
(韓国ウォン)
スポーツ用品小売事業50.0
(50.0)
役員の兼任……1名
その他18社
(注)1.議決権の所有割合の( )内は、間接所有割合を内数で記載しております。
2.特定子会社であります。
3.売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等① 売上高144,666百万円
② 経常利益7,309百万円
③ 当期純利益3,693百万円
④ 純資産額44,736百万円
⑤ 総資産額94,692百万円
4.売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等① 売上高33,173百万円
② 経常利益439百万円
③ 当期純損失(△)△134百万円
④ 純資産額8,906百万円
⑤ 総資産額27,129百万円

5.売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等① 売上高27,780百万円
② 経常利益1,487百万円
③ 当期純利益969百万円
④ 純資産額5,461百万円
⑤ 総資産額11,000百万円
6.株式会社ネクサスは、2017年4月1日をもってスポーツ小売事業を株式会社ヴィクトリアに吸収分割
のうえ、当社を存続会社とする吸収合併により2017年5月1日消滅しております。

事業の内容従業員の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03129] S100AMHJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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