有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AB1Y
株式会社ジュンテンドー 沿革 (2017年2月期)
年月 | 概要 |
1894年10月 | 島根県美濃郡益田町(現益田市)において現代表取締役社長飯塚正の曾祖父飯塚文市が順天堂薬局を創立。医薬品販売業を開始。 |
1948年6月 | 有限会社に改組。商号を有限会社飯塚順天堂駅前薬局に変更。 |
1953年2月 | 有限会社飯塚順天堂駅前薬局の商号を有限会社飯塚順天堂薬局に変更。 |
1962年4月 | スーパーマーケット順天堂を開業。 |
1962年11月 | 有限会社飯塚順天堂薬局の商号を有限会社順天堂に変更。 |
1969年9月 | 島根県益田市にハウジングランド順天堂駅前店を当社の第1号店として開店。 |
1970年1月 | スーパーマーケットを閉鎖し、テナントの家庭用品販売業「有限会社まるぶん」を吸収合併。 |
1970年8月 | 有限会社順天堂の薬局部門として島根県益田市に順天堂薬品益田店開店。 |
1970年12月 | 島根県益田市に順天堂土地住宅株式会社を設立。 |
1975年8月 | 順天堂土地住宅株式会社を順天堂薬品株式会社に商号変更し、有限会社順天堂の薬局部門を吸収。 |
1976年6月 | 島根県松江市に順天堂商事株式会社を設立。 |
1977年11月 | 有限会社順天堂を株式会社順天堂に変更。 本店所在地 益田市東町9番16号。家庭用品、園芸用品、DIY用品、レジャー用品、文具、家具、雑貨等の販売を主たる営業目的とする。 |
1980年4月 | 小型店舗(500㎡未満型店舗―当社呼称150坪型店舗)として山口県に美祢店を開店。新設店舗の主力を150坪型に変更。 |
1982年7月 | 株式会社順天堂の本社を益田市下本郷町179番地1に移転。 |
1987年3月 | 株式会社順天堂の商号を株式会社ジュンテンドーに変更。 |
1987年6月 | 順天堂薬品株式会社の商号をジャスト商事株式会社に変更。 |
1987年9月 | ジャスト商事株式会社の書籍販売部門として島根県大田市にブックセンタージャスト大田店開店。 |
1988年7月 | 株式会社ジュンテンドーの本社を益田市下本郷町206番地5(現・本社所在場所)に移転。 |
1989年3月 | 広島証券取引所に株式を上場。 |
1989年12月 | カー用品専門のイエローハット事業に進出。 |
1991年6月 | 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
1999年2月 | 株式会社ジュンテンドーの営業本部を広島県安芸郡へ移転開設。 |
2000年3月 | 東京証券取引所市場第二部に上場。(広島証券取引所と東京証券取引所の合併による) |
2002年11月 | 広島トランスファーセンター(広島県東広島市)の開設により、ロジスティクスの整備が完了。(2000年2月兵庫県三木市に三木トランスファーセンターを開設。三木センター、広島センターの運営は順天堂商事株式会社) |
2003年1月 | 全店にTC(通過型)物流による商品供給を開始。 |
2005年9月 | 株式会社ジュンテンドーが順天堂商事株式会社を吸収合併。 |
2006年4月 | 株式会社ジュンテンドーのホームセンター事業において、ジュンテンドーポイントカードの導入開始。 |
2008年2月 | 大阪証券取引所市場第二部について、上場廃止の申請を行い上場廃止。 |
2011年5月 | 保険代理業等を営むジャストサービス株式会社を設立。 |
2011年9月 | 株式会社ジュンテンドーがジャスト商事株式会社を吸収合併。 |
2017年3月 | カー用品専門のイエローハット事業を株式会社イエローハットおよび株式会社山陰イエローハットに譲渡。 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03141] S100AB1Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。