有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AL7F
株式会社サンドラッグ 役員の状況 (2017年3月期)
男性12名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 会長 | 才津達郎 | 1948年3月31日生 | 1973年4月 | 当社入社 | (注)3 | 100 | |
1976年7月 | 当社取締役営業部長 | ||||||
1985年4月 | 当社常務取締役 | ||||||
1987年11月 | 当社専務取締役 | ||||||
1993年6月 | 当社代表取締役専務 | ||||||
1994年10月 | 当社 代表取締役社長 | ||||||
2013年8月 | 当社 代表取締役会長(現任) | ||||||
代表取締役 社長 | 管理本部長 | 赤尾主哉 | 1965年12月28日生 | 1984年3月 | 当社入社 | (注)3 | 21 |
1995年4月 | 当社商品部課長 | ||||||
2000年4月 | 当社商品部次長 | ||||||
2001年6月 | 当社管理部長 | ||||||
2002年6月 | 当社取締役管理部長 | ||||||
2005年10月 | 当社 取締役管理本部長 | ||||||
2013年8月 | 当社 代表取締役社長(現任) | ||||||
取締役 | 営業本部長兼社長室長 | 鶴田一広 | 1965年4月27日生 | 1984年3月 | 当社入社 | (注)3 | 14 |
1996年4月 | 当社商品部次長 | ||||||
1997年2月 | 当社営業部長 | ||||||
2000年6月 | 当社取締役営業部長 | ||||||
2003年1月 | 当社取締役商品部長 | ||||||
2004年1月 | 当社執行役員(FC拡大担当) | ||||||
2007年4月 | 当社執行役員社長室長 | ||||||
2008年6月 | 当社 取締役社長室長 | ||||||
2013年8月 | 当社 取締役営業本部長兼社長室長(現任) | ||||||
取締役 | 貞方宏司 | 1970年9月27日生 | 1989年3月 | 当社入社 | (注)3 | 7 | |
2001年4月 | 当社経営企画室課長 | ||||||
2003年1月 | 当社営業第二部次長 | ||||||
2004年4月 | 当社営業第二部長 | ||||||
2005年4月 | 当社執行役員営業第二部長 | ||||||
2008年6月 | 当社取締役営業第二部長 | ||||||
2009年12月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2009年12月 | ダイレックス㈱ 代表取締役副社長 | ||||||
2014年6月 | 同社 代表取締役社長(現任) | ||||||
取締役 | 店舗開発 部長 | 坂井義光 | 1964年12月15日生 | 1983年11月 | 当社入社 | (注)3 | 10 |
1998年4月 | 当社営業部課長 | ||||||
2001年4月 | 当社店舗開発部次長 | ||||||
2005年4月 | 当社執行役員店舗開発部長 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役店舗開発部長(現任) | ||||||
取締役 | 多 田 高 志 | 1969年3月10日生 | 1992年4月 | 株式会社イトーヨーカ堂入社 | (注)4 | 1,100 | |
1996年10月 | 当社入社 | ||||||
2001年3月 | 株式会社イリュウ商事取締役(非業務執行取締役現任) | ||||||
2001年4月 | 当社商品部情報課長 | ||||||
2003年1月 | 当社商品部仕入課長 | ||||||
2005年5月 | 当社経営企画室課長 | ||||||
2006年12月 | 同上退職 | ||||||
2007年1月 | 株式会社やまきSC開発(現株式会社フォレストモール)専務取締役 | ||||||
2009年6月 | 株式会社フォレスト(現株式会社フォレストモール)代表取締役社長 | ||||||
2014年4月 | 株式会社シーズリテイル代表取締役社長 | ||||||
2017年3月 | 同上退任 | ||||||
2017年6月 | 当社 取締役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 多田直樹 | 1962年11月13日生 | 1990年5月 | 当社入社 | (注)3 | 1,556 | |
1995年4月 | 当社経営企画室課長 | ||||||
2000年9月 | ㈱イリュウ商事代表取締役社長(現任) | ||||||
2001年3月 | 当社退社 | ||||||
2001年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2007年6月 | ㈱フォレスト(現株式会社フォレストモール) 代表取締役社長 | ||||||
2009年6月 | 同社 代表取締役会長 | ||||||
2015年4月 | 同社 代表取締役社長(現任) | ||||||
取締役 | 杉 浦 宣 彦 | 1966年2月7日生 | 1989年4月 | 香港上海銀行 入社 | (注)3 | ― | |
2001年8月 | 金融庁総務企画局政策課金融研究研修センター研究官 | ||||||
2004年3月 | 中央大学大学院法学研究科民事法専攻博士後期過程終了(博士(法学)) | ||||||
2006年4月 | JPモルガン証券株式会社 シニアリーガルアドバイザー | ||||||
2008年4月 | 中央大学大学院戦略経営研究科教授(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社 取締役(社外)(現任) | ||||||
取締役 | 藤 原 謙 次 | 1946年9月25日生 | 1969年4月 | 株式会社主婦の店ダイエー入社 (現株式会社ダイエー) | (注)3 | ― | |
1993年5月 | 同社 取締役 | ||||||
1994年6月 | 株式会社ダイエーコンビニエンスシステムズ代表取締役社長 (現株式会社ローソン) | ||||||
2002年5月 | 同社 代表取締役会長 | ||||||
2003年6月 | 株式会社ファンケル代表取締役社長 | ||||||
2007年3月 | 同社 代表取締役会長 | ||||||
2008年7月 | 株式会社SBS取締役(現任) | ||||||
2008年9月 | 株式会社デジタルガレージ取締役(現任) | ||||||
2009年6月 | 株式会社カカクコム取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社 取締役(社外)(現任) | ||||||
常勤監査役 | 岡 本 昌 夫 | 1955年1月29日生 | 1979年4月 2004年4月 2007年10月 2010年3月 | 安田信託銀行㈱(現みずほ信託銀行㈱)入社 同社 阿倍野橋支店長 同社 コンプライアンス統括部参事役 株式会社みずほトラストシステムズ執行役員業務監査部長 | (注)5 | ― | |
2015年6月 | 当社 常勤監査役(社外)(現任) | ||||||
監査役 | 小 澤 哲 郎 | 1958年11月30日生 | 1987年4月 | 東京弁護士会入会 | (注)6 | ― | |
矢吹法律事務所入所 | |||||||
1993年5月 | オッペンホフ&レドラー法律事務所(ドイツケルン市)入所 | ||||||
1997年6月 | ケルン大学法学部修士課程終了 | ||||||
2002年4月 | 小澤総合法律事務所所長(現任) | ||||||
2012年6月 | 当社 監査役(社外)(現任) | ||||||
監査役 | 篠 原 一 馬 | 1963年6月28日生 | 1998年10月 | 公認会計士登録 | (注)6 | ― | |
2001年1月 | 新創監査法人入所 | ||||||
2007年4月 | 新創監査法人社員就任(現任) | ||||||
2012年6月 | 当社 監査役(社外)(現任) | ||||||
計 | 2,809 |
(注) 1.取締役杉浦宣彦、取締役藤原謙次は、社外取締役であります。
2.監査役岡本昌夫、監査役小澤哲郎、監査役篠原一馬は、社外監査役であります。
3.2016年6月25日開催の定時株主総会終結の時から2年間
4.2017年6月24日開催の定時株主総会終結の時から1年間
5.2015年6月20日開催の定時株主総会終結の時から4年間
6.2016年6月25日開催の定時株主総会終結の時から4年間
7.取締役多田直樹と取締役多田高志は兄弟であります。
8.所有株式数の欄は、2017年3月31日現在で表示しております。なお、当社は、2017年4月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03226] S100AL7F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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