有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DH34
株式会社ヤマノホールディングス 連結経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第28期 | 第29期 | 第30期 | 第31期 | 第32期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (千円) | 24,783,141 | 23,168,610 | 23,791,510 | 26,328,086 | 14,947,485 |
経常利益 | (千円) | 551,921 | 83,255 | 247,648 | 349,346 | 265,162 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 320,022 | 178,288 | 61,428 | 188,757 | 502,243 |
包括利益 | (千円) | 428,765 | △47,020 | 57,876 | 214,782 | 637,416 |
純資産額 | (千円) | 2,770,295 | 2,610,682 | 2,402,798 | 2,508,678 | 1,595,231 |
総資産額 | (千円) | 11,073,537 | 11,288,062 | 12,707,003 | 11,627,135 | 7,409,053 |
1株当たり純資産額 | (円) | 31.94 | 36.02 | 31.41 | 34.50 | 46.86 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 9.03 | 5.17 | 1.79 | 5.55 | 14.75 |
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 9.9 | 11.0 | 8.4 | 10.1 | 21.5 |
自己資本利益率 | (%) | 29.3 | 15.2 | 5.3 | 16.8 | 36.3 |
株価収益率 | (倍) | 9.41 | 15.47 | 50.84 | 16.05 | 9.01 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △625,756 | 145,592 | 250,820 | 551,938 | 57,759 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 339,685 | △10,076 | 312,876 | 148,261 | 2,534,426 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △576,369 | 387,446 | △653,490 | △1,081,344 | △1,541,288 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 995,891 | 1,520,071 | 1,427,831 | 1,042,388 | 2,093,285 |
従業員数 [外、平均臨時雇用者数] | (名) | 961 | 905 | 1,006 | 969 | 639 |
[854] | [860] | [902] | [843] | [641] |
(注)1売上高には、消費税等(消費税及び地方消費税をいう。以下同じ。)は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第28期は、A種優先株式及びB種優先株式を取得し消却しております。
4 第32期より新たに業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入しており、株主資本に自己株式として計上されている「株式給付信託(BBT)」に残存する自社の株式は、1株当たり純資産の算定上、期末発行済株式総数の計算において控除する自己株式に含めております。また1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
5 第32期は、2017年5月23日付で当社のスポーツ事業をRIZAP株式会社に事業譲渡しております。また、堀田丸正株式会社の所有株式を一部売却し、当連結会計年度の期首において堀田丸正株式会社及び同社の子会社4社を連結の範囲から除外しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03299] S100DH34)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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