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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100APSZ

有価証券報告書抜粋 夢みつけ隊株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 8名 女性 0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役-佐々木 ベジ1955年9月26日生1990年6月フリージアホーム株式会社(現フリージアハウス株式会社)代表取締役(注)25,334
1991年2月フリージア・マクロス株式会社代表取締役社長
2008年7月株式会社ピコイ代表取締役(現任)
2009年9月フリージア・マクロス株式会社取締役会長(現任)
当社代表取締役(現任)
2010年6月

2014年2月
株式会社ホット・コミュニケーション代表取締役(現任)
DAITO ME HOLDINGS CO.,LTD 董事長(現任)
2015年6月技研興業株式会社取締役会長(現任)
取締役不動産 部門担当清水 和彦1953年7月1日生1977年3月福島交通不動産株式会社入社(注)2
1979年6月福島交通販売株式会社入社
1997年5月マツヤハウジング株式会社入社
2004年4月マツヤハウジング株式会社取締役営業企画部長
2005年4月マツヤハウジング株式会社常務取締役
マツヤベストハウス株式会社代表取締役
2011年6月当社取締役(現任)
取締役-蓑輪 義隆1965年8月6日1990年1月当社入社 商品開発部(注)25
1999年7月当社企画媒体部
2000年5月当社商品開発部
2003年5月当社編集部
2005年4月当社ものづくり研究所 所長
2008年8月当社商品開発部
2014年6月当社取締役(現任)
取締役-河村 穣介1964年8月6日1990年4月フリージアホーム㈱(現フリージアハウス㈱)入社(注)2-
2010年6月秋田ハウス㈱取締役(現任)
2013年10月平成債権回収㈱取締役(現任)
2016年4月㈱ピコイ取締役(現任)
2017年6月当社取締役(現任)
取締役-鈴木 富裕1976年7月23日1998年7月フリージアホーム㈱(現フリージアハウス㈱)入社(注)2-
2009年1月笠間工業㈱代表取締役(現任)
2009年2月飛松建設㈱取締役(現任)
2013年4月中江建設工業㈱取締役(現任)
2016年4月㈱ピコイ取締役(現任)
2017年6月当社取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(監査等委員)
原田 輝彦1942年8月8日生1961年4月日本揮発油株式会社(現 日揮株式会社)入社(注)3
1968年10月株式会社有明製菓入社
1989年4月株式会社有明製菓取締役
2003年6月フリージアホーム株式会社(現 フリージアハウス株式会社)入社
2009年2月マツヤハウジング株式会社取締役(現任)
2009年9月当社取締役
2010年6月株式会社ホット・コミュニケーション取締役
2011年6月ライフステージ株式会社取締役
2014年6月
2016年6月
当社監査役
当社取締役(監査等委員)(現任)
取締役
(監査等委員)
関 一郎1955年9月1日生1981年4月株式会社渡辺組入社(注)3
1986年10月中江建設工業株式会社入社
常務取締役
1989年5月中江建設工業株式会社専務取締役
2002年8月中江建設工業株式会社代表取締役
2009年1月中江建設工業株式会社執行役員社長(現任)
2010年6月当社監査役
2015年6月
2016年6月
技研興業株式会社取締役(現任)
当社取締役(監査等委員)(現任)
取締役
(監査等委員)
桑原 謙正1930年5月6日生1977年7月東京国税局退任(注)3
1977年10月税理士開業
2010年6月
2016年6月
当社監査役
当社取締役(監査等委員)(現任)
5,339
(注)1.関一郎氏及び桑原謙正氏は社外取締役であります。
2.2017年6月29日開催の定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.2016年6月29日開催の定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03360] S100APSZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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