有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AM01
株式会社バッファロー 提出会社の経営指標等 (2017年3月期)
回次 | 第31期 | 第32期 | 第33期 | 第34期 | 第35期 | |
決算年月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | |
売上高 | (千円) | 9,035,997 | 8,762,520 | 8,525,792 | 8,601,133 | 8,556,275 |
経常利益 | (千円) | 351,806 | 377,344 | 171,091 | 144,546 | 236,689 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | 210,290 | 225,078 | 81,129 | 73,288 | △17,435 |
持分法を適用した場合の投資利益 | (千円) | - | - | - | - | - |
資本金 | (千円) | 510,506 | 510,506 | 510,506 | 510,506 | 510,506 |
発行済株式総数 | (株) | 20,616 | 2,061,600 | 2,061,600 | 2,061,600 | 2,061,600 |
純資産額 | (千円) | 4,247,078 | 4,407,817 | 4,427,387 | 4,438,844 | 4,359,306 |
総資産額 | (千円) | 6,140,104 | 6,343,235 | 5,967,271 | 6,043,942 | 6,211,734 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,060.19 | 2,138.16 | 2,147.69 | 2,153.25 | 2,114.67 |
1株当たり配当額 | (円) | 3,000 | 1,515 | 30 | 30 | 35 |
(うち1株当たり中間配当額) | (1,500) | (1,500) | (15) | (15) | (15) | |
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△) | (円) | 102.01 | 109.18 | 39.35 | 35.55 | △8.46 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 69.2 | 69.5 | 74.2 | 73.4 | 70.2 |
自己資本利益率 | (%) | 5.04 | 5.20 | 1.84 | 1.65 | △0.40 |
株価収益率 | (倍) | 7.65 | 7.46 | 21.75 | 21.63 | △97.90 |
配当性向 | (%) | 29.4 | 27.5 | 76.2 | 84.4 | △413.8 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 620,262 | 683,075 | 7,959 | 293,440 | 336,589 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △113,330 | △149,786 | △397,345 | △417,099 | △542,847 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 219,496 | △239,071 | △238,979 | △37,540 | 132,146 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 1,629,620 | 1,923,837 | 1,295,472 | 1,134,272 | 1,060,161 |
従業員数 | (人) | 235 | 222 | 246 | 237 | 247 |
(外、平均臨時雇用者数) | (149) | (147) | (169) | (183) | (169) |
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.当社は関連会社を有しておりませんので、「持分法を適用した場合の投資利益」については記載しておりません。
4.2013年10月1日を効力発生日として、1株につき100株の株式分割を行いましたが、第31期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.第35期の1株当たり配当額には、創立35周年記念配当5円を含んでおります。
6.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第31期は2012年6月30日をもって権利行使期間が終了したことに伴い、ストック・オプションが消滅し潜在株式が存在しなくなったため、また、第32期以降は潜在株式が存在しないため記載しておりません。
7.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、アルバイト)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
8.第33期の従業員数及び平均臨時雇用者数が第32期に比べ増加している要因は、主に㈱サイケイからの事業譲受に際し、同社の従業員及び臨時雇用者が当社に転籍したことによるものであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03447] S100AM01)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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