有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100APKG
三井不動産株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)
経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループでは主に三井ホームセグメントに属する三井ホーム等において、住生活の向上を図るための基礎的研究(住宅部資材・工法・性能等の研究)・商品開発等の研究開発活動を実施しています。
基礎的研究および応用技術開発においては、最先端技術を搭載したスマートハウス実証実験住宅「MIDEAS」(ミディアス)を中心に、HEMSや次世代スマート省エネ技術、創エネ技術等の実用化に向けた研究開発活動を継続して行っております。また、高強度耐力壁のMidply Wall System(ミッドプライ・ウォール・システム)などの新技術や、国産材利用促進のためCross Laminated Timber(クロス・ラミネイティド・ティンバー)など新素材・新工法の実用化検証を進めております。加えて、当連結会計年度においては、2016年熊本地震の発生及び今後の地震によるリスクの高まりを踏まえ、当社建物の耐震性の実証のため、国立研究開発法人 土木研究所において実大振動台実験を実施いたしました。
住宅商品の開発においては、ロングセラー商品である「Oakley」(オークリー)のファサード・インテリアのデザインを一新するとともに、新たなライフスタイル提案を組み込んだNEW「Oakley」(オークリー)に加え、外装材として大胆に自然木を使うことにより、その美しさや温もりを強調し、ナチュラルでありながら上質感のある新たな都市型3階建住宅「クレセール・フォレスト シティ」を開発いたしました。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、425百万円となっており、報告セグメントごとの内訳は、三井ホームセグメントで419百万円、その他セグメントで6百万円であります。
基礎的研究および応用技術開発においては、最先端技術を搭載したスマートハウス実証実験住宅「MIDEAS」(ミディアス)を中心に、HEMSや次世代スマート省エネ技術、創エネ技術等の実用化に向けた研究開発活動を継続して行っております。また、高強度耐力壁のMidply Wall System(ミッドプライ・ウォール・システム)などの新技術や、国産材利用促進のためCross Laminated Timber(クロス・ラミネイティド・ティンバー)など新素材・新工法の実用化検証を進めております。加えて、当連結会計年度においては、2016年熊本地震の発生及び今後の地震によるリスクの高まりを踏まえ、当社建物の耐震性の実証のため、国立研究開発法人 土木研究所において実大振動台実験を実施いたしました。
住宅商品の開発においては、ロングセラー商品である「Oakley」(オークリー)のファサード・インテリアのデザインを一新するとともに、新たなライフスタイル提案を組み込んだNEW「Oakley」(オークリー)に加え、外装材として大胆に自然木を使うことにより、その美しさや温もりを強調し、ナチュラルでありながら上質感のある新たな都市型3階建住宅「クレセール・フォレスト シティ」を開発いたしました。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、425百万円となっており、報告セグメントごとの内訳は、三井ホームセグメントで419百万円、その他セグメントで6百万円であります。
経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03855] S100APKG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。