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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100C5SS

有価証券報告書抜粋 株式会社アールエイジ 役員の状況 (2017年10月期)

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男性6名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役-向井山 達也1967年1月31日生
1991年4月株式会社スリークォーター入社
1994年3月当社入社
1995年9月当社営業推進部長就任
1997年9月当社取締役本部長就任
1998年11月当社常務取締役就任
1999年11月当社取締役副社長就任
1999年11月有限会社アテックス(現社名:株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス)取締役就任
2000年10月当社代表取締役就任(現任)
有限会社アテックス(現社名:株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス)代表取締役就任(現任)
2003年2月有限会社BHAGコーポレーション
取締役社長就任(現任)
(注)41,100,000
取締役空間事業
本部長		笠原 賢一1968年10月15日生
1993年12月株式会社スリークォーター入社
1993年12月当社入社
1998年11月当社営業部長就任
2002年11月当社執行役員就任
2003年1月当社取締役就任(現任)
2003年4月株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス取締役就任
2006年1月株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス取締役退任
2006年11月当社空間事業本部長就任(現任)
(注)462,200
取締役 -田島 基拡1968年1月29日生
1993年12月当社入社
2000年11月当社執行役員就任
2006年12月

2011年1月

2014年1月		当社空間事業本部ユニットリーダー
就任
株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス取締役就任(現任)
当社取締役就任(現任)
(注)446,000
取締役
(監査等委員)		 -浅野 彰博1951年3月30日生
1974年4月株式会社三菱銀行入行(現社名:株式会社三菱東京UFJ銀行)
1996年4月同行 大連支店副支店長就任
2000年6月同行 中野駅前支店副支店長就任
2002年11月株式会社松屋フーズ入社
商品本部長付部長就任
2006年4月同社 リスク管理室室長就任
2009年6月同社 常勤監査役就任
2013年6月
2014年1月

2014年1月		同社 常勤監査役退任
株式会社アールエイジ・テクニカル・サービス監査役就任(現任)
当社社外監査役就任
2018年1月当社社外取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)5-
取締役
(監査等委員)		 -櫻井 浩昭1965年6月30日生
1989年4月株式会社リクルートコスモス
(現社名:株式会社コスモスイニシア)入社
2000年1月株式会社マングローブ入社
2002年8月同社代表取締役就任
2005年1月有限会社ストラテジック(現社名:株式会社ストラテジック)設立
代表取締役就任(現任)
2006年6月当社社外監査役就任
2018年1月当社社外取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)51,000


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
(監査等委員)		 -大山 亨1967年8月24日生
1991年4月山一證券株式会社入社
1998年4月富士証券株式会社(現社名:みずほ証券株式会社)入社
2001年3月HSBC証券会社東京支店入社
2002年2月株式上場コンサルタントとして独立
2003年7月有限会社トラスティ・コンサルティ
ング(現社名:有限会社セイレーン)設立 代表取締役(現任)
2003年10月ウインテスト株式会社 社外監査役
2004年6月フィンテックグローバル株式会社 社外監査役
2005年4月株式会社トラスティ・コンサルティ
ング設立 代表取締役(現任)
2008年1月当社社外監査役就任
2008年9月
2013年4月

2014年6月

2015年10月
株式会社ビューティ花壇監査役就任
フィンテックグローバル株式会社 社外監査役就任(現任)
株式会社イオレ 社外監査役就任(現任)
ウインテスト株式会社社外取締役(監査等委員)就任(現任)
2018年1月当社社外取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)5-
計1,209,200
(注)1.2018年1月24日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社に移行しております。
2.浅野彰博氏、櫻井浩昭氏及び大山亨氏は、監査等委員である社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 浅野彰博、委員 櫻井浩昭、委員 大山 亨
なお、浅野彰博氏は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、社内事情に精通した者が、取締役会以外の重要な会議等への出席や、内部監査を担当する経営企画室等との連携を密に図ることにより得られた情報をもとに、監査等委員による監査の実効性を高めるためであります。
4.2018年1月24日後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
5.2018年1月24日後2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04077] S100C5SS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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