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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AJ4F

有価証券報告書抜粋 株式会社飯能ゴルフ倶楽部 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性6名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役社長五十嵐 紀 男1940年8月30日生1966年4月検事任官(東京地方検察庁)(注3)1
1991年1月同庁特別捜査部部長就任
1993年9月大分地方検察庁検事正就任
1995年4月最高検察庁検事就任
1996年1月宇都宮地方検察庁検事正就任
1997年6月千葉地方検察庁検事正就任
1998年7月横浜地方検察庁検事正就任
1999年12月検事退官
2000年5月公証人任官(八重洲公証役場)
2008年6月飯能ゴルフクラブ理事就任
2010年5月公証人退官
2010年5月弁護士登録(第二東京弁護士会)
(現)
2012年6月飯能ゴルフクラブ理事長就任(現)
2012年6月当社代表取締役社長就任(現)
常務取締役倉 澤 仁1950年12月12日生1973年4月㈱北辰電機製作所入社(注3)1
1978年5月パイオニア㈱入社
1987年7月㈱エヌケービーコンピュータサービス入社
1989年10月同社取締役就任
1994年4月㈱エヌケービー入社
1996年6月同社取締役就任
2000年2月㈱ぐるなび監査役就任
2001年6月同社取締役就任
2005年2月同社常務取締役就任
2006年6月同社取締役副社長就任
2011年6月同社取締役退任
2012年6月当社取締役就任
2013年4月LINE㈱常勤監査役就任(現)
2016年6月当社常務取締役就任(現)
取締役椎 名 弘 美1947年5月23日生1971年4月㈱イヤサカ入社(注3)1
1985年3月㈱蛍明社取締役就任
1987年4月同社代表取締役就任(現)
2012年6月当社監査役就任
2014年6月当社取締役就任(現)
取締役総務部長安 達 義 一1949年10月10日生1974年11月帝人ボルボ㈱入社(注3)
1987年7月ボルボ・ジャパン㈱西東京支店長就任
1990年3月同社名古屋支店長就任
1996年1月ピー・エー・ジー日本㈱営業本部部長就任
2002年2月ピー・エー・ジー・インポート㈱(現ボルボ・カーズ・ジャパン㈱)目黒支店長就任
2003年10月同社世田谷支店長就任
2007年10月同社退社
2007年11月当社総務次長就任
2008年6月当社総務部長就任(現)
2008年6月飯能ゴルフクラブ支配人就任(現)
2010年6月当社取締役就任(現)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役大 木 隆1961年5月11日生1986年4月大木事務所入社(注4)1
2000年11月㈲大木データプランニング設立取締役就任
2009年4月㈲大木データプランニング代表取締役就任(現)
2016年6月当社監査役就任(現)
監査役大 濵 順 二1961年9月8日生1984年4月㈱東洋通信システム入社(注4)1
1993年10月㈱ユニックス入社
1995年10月㈱日本総研ダウンサイジングテクノロジー入社
1996年5月㈱ウイン・システム設立代表取締役就任(現)
2008年5月KOYO SONA ELECTONICS LTD.取締役就任
2015年5月KOYO ELECTONICS INDIA PVT.LTD.取締役就任(現)
2017年6月当社監査役就任(現)
5

(注) 1 取締役倉澤仁、椎名弘美は、社外取締役であります。
2 監査役は全て、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。(大濵順二氏は任期の満了前に辞任した監査役の補欠として選任されており、前任者の任期を引き継いでおります。)

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04630] S100AJ4F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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