男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) |
代表 取締役 社長 | | 多湖 旭 | 1961年8月1日生 |
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| | 1989年9月 | 大東開発㈱入社 | 2003年1月 | ㈱涼仙設立 当社取締役就任 | 2005年12月 | 大東開発㈱ 取締役就任(現任) | 2010年4月 | 当社代表取締役専務就任 | 2010年7月 | 当社代表取締役副社長就任 | 2013年7月 | 当社代表取締役社長就任(現任) |
| (注)2 | ― |
取締役 | | 合田 恒久 | 1952年1月23日生 |
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| | 1970年4月 | ㈱東海銀行入行 | 1998年2月 | ㈱東海銀行 則武支店長就任 | 1998年10月 | ㈱東海銀行 国府支店長就任 | 2000年4月 | ㈱東海銀行 蟹江支店長就任 | 2002年4月 | ㈱UFJ銀行 金山地区リテール営業部長就任 | 2003年1月 | ㈱三菱東京UFJ銀行 名古屋営業部長就任 | 2005年7月 | UFJセントラルリース㈱出向 | | セントラルビジネスサポート㈱ 常務取締役就任 | 2012年4月 | ㈱涼仙ゴルフ倶楽部 専務取締役総支配人就任 | 2012年5月 2013年7月 | ㈱涼仙ゴルフ倶楽部 代表取締役専務総支配人就任 当社取締役就任(現任) ㈱涼仙ゴルフ倶楽部 代表取締役社長就任(現任) |
| (注)2 | ― |
取締役 | | 水谷 幸康 | 1975年2月17日生 |
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| | 1995年4月 | 中部キャタピラー三菱㈱入社 | 2006年12月 | 中部キャタピラー三菱㈱退社 | 2007年1月 | ㈱涼仙ゴルフ倶楽部入社 支配人就任 | 2010年1月 | ㈱涼仙ゴルフ倶楽部 常務取締役支配人就任(現任) | 2013年7月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)2 | ― |
取締役 | | 佐藤 信義 | 1934年8月13日生 |
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| | 1961年11月 | サンジルシ醸造㈱入社 | 1973年1月 | サンジルシ醸造㈱ 取締役社長就任 | 2001年3月 | サンジルシ醸造㈱ 取締役社長退任 取締役会長就任 | 2004年11月 | サンジルシ醸造㈱ 取締役会長退任 会長就任(現任) | 2013年7月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)2 | ― |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) |
取締役 | | 菅澤 博 | 1947年4月12日生 |
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| | 1970年4月 | ㈱東海銀行入行 | 1991年6月 | ㈱東海銀行 津田沼支店長就任 | 1992年11月 | ㈱東海銀行 八王子支店長就任 | 1994年11月 | ㈱東海銀行 桑名支店長就任 | 1996年11月 | ㈱東海銀行 東支店長就任 | 1998年6月 | ㈱トーメン出向 名古屋支社副支社長 兼中部ビジネスエンジニアリング部長就任 | 2001年11月 | 日本マルチメディアサービス㈱出向 常務取締役就任 | 2002年3月 | ㈱UFJ銀行退行 | 2002年4月 | ㈱トーメン入社 | 2002年10月 | ㈱トーメン退社 | 2002年11月 | 日本マルチメディアサービス㈱入社 | 2006年6月 | 日本マルチメディアサービス㈱ 専務取締役就任 | 2009年6月 | 日本マルチメディアサービス㈱ 監査役就任 | 2010年6月 | 日本マルチメディアサービス㈱ 監査役退任 | 2010年6月 | デジタル工房こまち設立 | 2013年7月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)2 | ― |
監査役 | | 加藤 隆治 | 1935年6月27日生 |
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| | 1954年4月 | NTN㈱入社 | 1993年4月 | NTN㈱ 課長退社 | | ボンアーデルスマイル設立 同代表者就任(現任) | 2003年1月 | ㈱涼仙設立 当社監査役就任(現任) |
| (注)3 | 優先株式 2 |
監査役 | | 牧田 洋 | 1940年9月30日生 |
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| | 1963年4月 | 中部電力㈱入社 | 2001年6月 | 中部電力㈱ 常務取締役就任 | 2005年6月 | 中部電力㈱ 常務取締役退任 | | 知多エル・エヌ・ジー㈱ 取締役社長就任 | 2008年6月 | 知多エル・エヌ・ジー㈱ 取締役社長退任 | 2011年7月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注)3 | 優先株式 1 |
| | | | 計 | | 優先株式 3 |
(注)1 当社は会社法第2条第6号の大会社には該当しておりませんが、監査役 加藤隆治及び牧田洋は、会社法第2条第16号に定める社外監査役の要件を満たしております。
2 2017年7月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3 2015年7月31日開催の定時株主総会の終結の時から4年間