株式会社東天紅 役員の状況 (2017年2月期)

男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)	―	小 泉 和 久	1950年9月10日生	1977年3月	当社代表取締役社長就任	(注)6	298
					小泉グループ株式会社代表取締役社長(現任)
					株式会社アブアブ赤札堂代表取締役社長(現任)
					株式会社ジーエムシー代表取締役社長(現任)
				1977年4月	九州アフリカ・ライオン・サファリ株式会社代表取締役社長(現任)
				1977年5月	当社取締役会長就任
				2001年8月	代表取締役会長兼社長就任
					株式会社海燕亭(現株式会社LCL Partners)代表取締役社長(現任)
				2004年3月	当社代表取締役会長兼社長営業本部長
				2004年6月	代表取締役社長就任(現任)
				2013年5月	塩沢リネンサプライ株式会社代表取締役社長(現任)
取締役副社長	―	笠 原 重 厚	1945年9月11日生	1969年9月	監査法人千代田事務所入所	(注)6	18
				1976年12月	当社入社
				1980年6月	社長室長
				1983年5月	取締役就任
				1989年5月	常務取締役就任
				1998年5月	株式会社海燕亭(現株式会社LCL Partners)取締役(現任)
				2008年5月	当社専務取締役就任
				2013年5月	取締役副社長就任(現任)
取締役	広域営業部長	小松崎 文 雄	1952年7月20日生	1976年3月	当社入社	(注)6	9
				2001年10月	上野営業部長
				2004年3月	営業本部店舗営業担当部長
				2005年5月	取締役営業部長就任
					株式会社海燕亭(現株式会社LCL Partners)取締役
				2010年3月	当社取締役広域営業部長(現任)
取締役	上野店営業部長	松 本 恵 司	1961年2月26日生	1983年3月	当社入社	(注)5	7
				2004年6月	上野店支配人
				2007年3月	上野店営業部長
				2012年5月	取締役上野店営業部長就任(現任)
				2017年5月	株式会社LCL Partners取締役就任(現任)
取締役	―	石 原 徹	1946年4月4日生	1969年4月	株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行	(注)6	11
				1995年5月	同行シンガポール支店長
				1998年6月	同行取締役シンガポール支店
					長兼本店審議役
				1999年6月	大東証券株式会社常務取締役
				2000年6月	同社専務取締役
				2001年5月	小泉グループ株式会社常務取締役
				2011年5月	当社取締役就任(現任)
				2012年5月	小泉グループ株式会社取締役相談役
				2016年5月	同社相談役(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役	―	浅 沼 俊 之	1954年3月5日生	1978年3月	当社入社	(注)4	7
				2012年5月	内部監査室長兼内部統制室長
				2016年5月	常勤監査役就任(現任)
監査役	―	高 木 武 彦	1945年1月23日生	1963年4月	大阪国税局採用	(注)3	―
				1996年7月	東京国税局総務部企画課長
				1997年7月	東京国税局総務部人事第一課長
				1999年7月	国税庁長官官房首席国税庁監察官
				2001年7月	金沢国税局長
				2002年7月	税務大学校長
				2003年8月	税理士登録
				2006年5月	当社監査役就任(現任)
					株式会社アブアブ赤札堂社外監査役(現任)
				2008年6月	株式会社丸井グループ社外監査役(現任)
				2010年6月	川田テクノロジーズ株式会社社外監査役(現任)
監査役	―	渡 邉 宣 昭	1949年3月25日生	1972年10月	監査法人和光事務所入所	(注)4	―
				2000年5月	朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)代表社員
				2011年7月	公認会計士渡邉宣昭事務所開設(現任)
				2012年5月	当社監査役就任(現任)
					株式会社パイプドビッツ社外監査役(現任)
				2015年6月	クオール株式会社社外監査役(現任)
計							351

(注) 1.取締役 石原徹は、社外取締役であります。
2.監査役 高木武彦、渡邉宣昭の両名は、社外監査役であります。
3.2014年5月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2016年5月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2016年5月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.2017年5月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間