有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AFSC
株式会社クレスコ 役員の状況 (2017年3月期)
男性 10名 女性 ―名 (役員のうち女性の比率 ―%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
代表取締役 会長 | ― | 岩 﨑 俊 雄 | 1940年11月30日生 | 1965年8月 | 日本アイ・ビー・エム㈱入社 | 注2 | 3,038 |
1970年5月 | ペンシルベニア大学ウォートンスクール卒業(MBA) | ||||||
1972年5月 | 朝日ビジネスコンサルタント㈱入社 | ||||||
1976年3月 | テクトロン㈱設立に伴い取締役就任 | ||||||
1982年4月 | テクトロン㈱代表取締役社長 | ||||||
1988年4月 | 当社設立に伴い代表取締役社長就任 | ||||||
1998年6月 | 代表取締役会長 | ||||||
1998年9月 | 芝ソフトウェア㈱(現商号クレスコ・イー・ソリューション㈱)代表取締役社長 | ||||||
2002年3月 | 代表取締役会長兼社長 | ||||||
2004年4月 | 代表取締役社長 | ||||||
2006年6月 | 代表取締役会長 | ||||||
2011年4月 | 代表取締役会長兼社長 | ||||||
2014年4月 | 代表取締役会長 | ||||||
2016年6月 | 代表取締役会長執行役員 | ||||||
2017年6月 | 代表取締役会長(現) | ||||||
代表取締役 社長 | 社 長 執行役員 | 根 元 浩 幸 | 1960年2月12日生 | 1984年4月 | 朝日ビジネスコンサルタント㈱入社 | 注2 | 432 |
1987年1月 | ㈱メディアリサーチ入社 | ||||||
1988年4月 | 当社入社 | ||||||
1998年4月 | オープンシステム事業部システム技術部長 | ||||||
1999年4月 | 金融ソリューションセンター長 | ||||||
2002年4月 | フィナンシャルソリューション事業部長 | ||||||
2006年4月 | ソリューション本部本部長補佐兼セキュリティソリューション統括部長 | ||||||
2006年6月 | 取締役ソリューション本部副本部長 | ||||||
2007年4月 | 取締役ソリューション本部副本部長兼プロジェクト推進室長 | ||||||
2008年4月 | 常務取締役ソリューション本部長 | ||||||
2010年4月 | 常務取締役ビジネスソリューション事業本部長 | ||||||
2011年4月 | 常務取締役ビジネスソリューション事業本部長兼営業統括部長 | ||||||
2011年10月 | 常務取締役ビジネスソリューション事業本部長 | ||||||
2012年4月 | 常務取締役ビジネスソリューション事業本部長兼コンサルティングセンター長 | ||||||
2013年4月 | 常務取締役ビジネスソリューション事業本部長 | ||||||
2014年4月 | 代表取締役社長 | ||||||
2016年6月 | 代表取締役社長執行役員(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
取締役 | 専 務執行役員 事業部門技術研究所管掌兼事業開発本部長 | 山 元 高 司 | 1960年10月11日 | 1983年4月 | 日本アイ・ビー・エム㈱入社 | 注2 | 28 |
2000年12月 | 同社金融サービス・第四ソリューションサービス部長 | ||||||
2002年1月 | 日本アイ・ビー・エム共同ソリューション・サービス㈱取締役サービス推進担当 | ||||||
2004年1月 | 日本アイ・ビー・エム㈱金融ソリューションセンター第三ソリューション部長 | ||||||
2008年7月 | 同社GBS事業・AISデリバリー担当理事 | ||||||
2011年4月 | 同社GTS事業・アウトソーシング事業部理事 | ||||||
2013年4月 | 当社入社ビジネスソリューション事業本部副本部長 | ||||||
2013年6月 | 取締役ビジネスソリューション事業本部副本部長 | ||||||
2014年4月 | 常務取締役事業統括本部長 | ||||||
2016年4月 | 常務取締役第一事業本部、第二事業本部、事業開発本部管掌兼事業開発本部長 | ||||||
2016年6月 | 専務取締役第一事業本部、第二事業本部、事業開発本部管掌兼事業開発本部長 | ||||||
2017年4月 | 専務取締役執行役員事業部門、技術研究所管掌兼事業開発本部長 | ||||||
2017年6月 | 取締役専務執行役員事業部門、技術研究所管掌兼事業開発本部長(現) |
取締役 | 常 務 執行役員 財務経理本部長 | 杉 山 和 男 | 1964年9月1日生 | 1987年4月 | ㈱エービーシ入社 | 注2 | 76 |
1990年11月 | 当社入社 | ||||||
2010年4月 | 経理部長 | ||||||
2013年6月 | 取締役経理部長 | ||||||
2014年4月 | 取締役財務経理部長 | ||||||
2016年4月 | 取締役財務経理本部長兼グループ・アカウンティング部長 | ||||||
2016年6月 | 取締役執行役員財務経理本部長兼グループ・アカウンティング部長 | ||||||
2017年4月 | 取締役執行役員財務経理本部長 | ||||||
2017年6月 | 取締役常務執行役員財務経理本部長(現) | ||||||
取締役 | 常 務 執行役員 経営管理本部長兼経営戦略統括部長 | 冨 永 宏 | 1967年1月9日生 | 1987年4月 | ㈱エービーシ入社 | 注2 | 51 |
1990年4月 | 当社入社 | ||||||
2006年4月 | 基盤システム事業部第三部長 | ||||||
2007年4月 | 基盤ソリューション事業部副事業部長 | ||||||
2009年4月 | 基盤ソリューション事業部長 | ||||||
2013年4月 | ビジネスソリューション事業本部副本部長 | ||||||
2013年6月 | 取締役ビジネスソリューション事業本部副本部長 | ||||||
2014年4月 | 取締役事業統括本部副本部長 | ||||||
2016年4月 | 取締役経営管理本部長兼経営戦略統括部長 | ||||||
2016年6月 | 取締役執行役員経営管理本部長兼経営戦略統括部長 | ||||||
2017年6月 | 取締役常務執行役員経営管理本部長兼経営戦略統括部長(現) | ||||||
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
取締役 | 常 務 執行役員 グループ事業推進本部長 | 菅 原 千 尋 | 1958年9月27日 | 1983年4月 | テクトロン㈱入社 | 注2 | 52 |
1997年2月 | 当社入社 | ||||||
2001年4月 | システム事業部サイバーシステム部長 | ||||||
2002年4月 | テクノロジーソリューション事業部第二部長 | ||||||
2004年4月 | テクノロジーソリューション統括部長 | ||||||
2006年4月 | エンベデッドソリューション事業部副事業部長 | ||||||
2013年4月 | エンベデッドソリューション事業部長 | ||||||
2013年6月 | 取締役エンベデッドソリューション事業部長 | ||||||
2014年4月 | 取締役事業統括本部エンベデッドソリューション事業部長 | ||||||
2015年4月 | 取締役事業統括本部副本部長 | ||||||
2016年4月 | 取締役グループ事業推進本部長 | ||||||
2016年6月 | 取締役執行役員グループ事業推進本部長 | ||||||
2017年6月 | 取締役常務執行役員グループ事業推進本部長(現) | ||||||
取締役 | ― | 熊 澤 修 一 | 1956年9月30日生 | 1979年4月 | 朝日ビジネスコンサルタント㈱入社 | 注2 | 198 |
1990年4月 | 当社入社 | ||||||
1996年4月 | オープンシステム事業部ネットワーク技術部長 | ||||||
1998年4月 | ソフトウェア事業部ネットワークソリューション部長 | ||||||
1999年4月 | ソフトウェア事業部長兼ネットワークソリューション部長 | ||||||
2002年4月 | ソリューション本部副本部長兼基盤システム統括部長 | ||||||
2003年4月 | ソリューション本部副本部長 | ||||||
2003年6月 | 取締役ソリューション本部副本部長 | ||||||
2003年10月 | 取締役ソリューション本部副本部長兼ワイヤレスソリューションセンター長 | ||||||
2004年4月 | 取締役ソリューション本部長 | ||||||
2005年4月 | 常務取締役ソリューション本部長 | ||||||
2006年6月 | 代表取締役社長 | ||||||
2008年1月 | 代表取締役社長兼ソリューション本部長 | ||||||
2008年4月 | 代表取締役社長 | ||||||
2011年4月 | 取締役副会長 | ||||||
2012年4月 | 専務取締役 | ||||||
2013年4月 | ㈱クリエイティブジャパン代表取締役会長 | ||||||
2013年7月 | ㈱クリエイティブジャパン代表取締役社長(現) | ||||||
2014年4月 | 取締役(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | |
取締役 (常勤監査等 委員) | ― | 丹 羽 蔵 王 | 1955年11月13日生 | 1979年4月 | 朝日ビジネスコンサルタント㈱入社 | 注3 | 305 |
1988年3月 | ㈱メディアリサーチ入社 | ||||||
1988年4月 | 当社入社 | ||||||
1997年10月 | 総務部長 | ||||||
1999年4月 | 管理本部総務部長 | ||||||
2003年4月 | 総務人事部長 | ||||||
2003年6月 | 取締役総務人事部長 | ||||||
2005年10月 | 取締役総務人事本部長兼総務人事部長 | ||||||
2006年6月 | 常務取締役総務人事本部長兼総務人事部長 | ||||||
2007年4月 | 常務取締役コーポレート管理本部長兼社長室長 | ||||||
2009年10月 | 常務取締役コーポレート管理本部長 | ||||||
2016年4月 | 常務取締役グループ事業推進本部、経営管理本部管掌 | ||||||
2016年6月 | 常務取締役執行役員グループ事業推進本部、経営管理本部管掌 | ||||||
2017年6月 | 取締役(常勤監査等委員)(現) | ||||||
取締役 (監査等 委員) | ― | 臼 井 義 眞 | 1949年2月11日生 | 1975年10月 | 司法試験合格 | 注3 | ― |
1978年4月 | 所澤・中村法律事務所入所 | ||||||
1985年10月 | 臼井法律事務所開設 | ||||||
1992年6月 | 当社監査役 | ||||||
1994年8月 | 渥美・臼井法律事務所開設 | ||||||
2003年5月 | 臼井総合法律事務所開設(現) | ||||||
2015年6月 | 当社取締役(監査等委員)(現) |
取締役 (監査等 委員) | ― | 佐 藤 治 夫 | 1956年11月27日生 | 1979年4月 | 野村コンピュータシステム株式会社(現野村総合研究所)入社 | 注3 | ― |
2003年7月 | 株式会社スタッフサービス・ホールディングス取締役 | ||||||
2009年4月 | ニッセイ情報テクノロジー株式会社執行役員 | ||||||
2015年4月 | コンサルタントとして独立、老博堂代表(現) | ||||||
2017年6月 | 当社取締役(監査等委員)(現) | ||||||
計 | 4,180 |
(注)1 取締役(監査等委員)臼井義眞氏、佐藤治夫氏は、社外取締役であります。
2 監査等委員以外の取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査等委員である取締役の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査等委員会は、委員長丹羽蔵王氏、委員臼井義眞氏、委員佐藤治夫氏の3名で構成されております。
5 取締役を兼任しない執行役員は次のとおりであります。
常務執行役員 | 第一事業本部長 | 菊 池 淳 |
常務執行役員 | 第二事業本部長 | 藤 谷 栄 樹 |
執行役員 | 事業開発本部副本部長 兼 技術研究所長 | 丸 山 規 行 |
執行役員 | 第二事業本部副本部長 兼 第二ビジネスソリューション事業部長 | 下 川 恭 正 |
執行役員 | 事業開発本部副本部長 兼 サービスコンピテンシー統括部長 | 工 藤 博 徳 |
執行役員 | グループ事業推進本部副本部長 | 髙 石 哲 |
6 当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、監査等委員である補欠取締役1名を選任しております。監査等委員である補欠取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (百株) | |
吉 田 治 邦 | 1940年10月29日生 | 1965年4月 | 三菱商事㈱入社 | ― |
1997年11月 | 同社一般機械部参事 | |||
2000年6月 | ㈱オートバックスセブン常勤監査役 | |||
2006年6月 | ㈱ABシステムソリューション監査役 | |||
2008年6月 | 齋藤最上工業㈱常勤監査役 | |||
2010年6月 | トーサイアポ㈱監査役(現) |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04988] S100AFSC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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