有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AMCB
株式会社IDホールディングス 連結経営指標等 (2017年3月期)
回次 | 第45期 | 第46期 | 第47期 | 第48期 | 第49期 | |
決算年月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | |
売上高 | (千円) | 16,446,033 | 17,578,891 | 18,868,633 | 20,082,605 | 21,554,874 |
経常利益 | (千円) | 448,085 | 765,176 | 998,960 | 964,763 | 1,133,245 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | △490,882 | 372,084 | 508,902 | 548,936 | 654,340 |
包括利益 | (千円) | △388,235 | 448,862 | 973,384 | △44,770 | 1,057,391 |
純資産額 | (千円) | 5,642,714 | 6,085,855 | 6,760,504 | 6,509,090 | 7,321,305 |
総資産額 | (千円) | 9,801,813 | 9,670,072 | 10,303,068 | 10,319,890 | 10,552,287 |
1株当たり純資産額 | (円) | 517.77 | 551.94 | 622.87 | 596.65 | 666.68 |
1株当たり当期純利益又は 1株当たり当期純損失(△) | (円) | △45.04 | 34.95 | 47.37 | 50.73 | 60.13 |
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益 | (円) | - | 34.92 | 46.91 | 50.30 | 59.51 |
自己資本比率 | (%) | 55.9 | 61.1 | 65.3 | 62.7 | 69.0 |
自己資本利益率 | (%) | - | 6.5 | 8.1 | 8.3 | 9.5 |
株価収益率 | (倍) | - | 12.2 | 14.2 | 11.5 | 19.7 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 772,100 | △15,203 | 506,926 | 187,645 | 1,185,865 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 67,857 | △106,503 | △430,744 | △219,762 | △137,883 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △455,617 | △324,031 | △272,739 | △231,423 | △801,959 |
現金及び 現金同等物の期末残高 | (千円) | 2,997,139 | 2,594,732 | 2,485,537 | 2,167,365 | 2,391,228 |
従業員数 | (名) | 2,038 | 1,959 | 1,985 | 2,013 | 2,065 |
2 2013年3月期、2014年3月期および2015年3月期の純資産額には、株式給付信託(J-ESOP)制度に係る信託財産として資産管理サービス信託銀行株式会社(信託E口)が所有する当社株式が自己株式として計上されております。また、2016年3月期および2017年3月期の純資産額には、株式給付信託(BBT)および株式給付信託(J-ESOP)制度に係る信託財産として資産管理サービス信託銀行株式会社(信託E口)が所有する当社株式が自己株式として計上されております。
3 当社は、2017年1月1日付で株式1株につき1.5株の株式分割を行っております。そのため、2013年3月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり情報(「1株当たり純資産額」、「1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)」および「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」)を算定しております。
4 2013年3月期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
5 2013年3月期の自己資本利益率および株価収益率は、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05017] S100AMCB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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