株式会社ニットー 役員の状況 (2017年3月期)

男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長	―	中 野 英 樹	1963年4月5日生	1988年4月	鹿島建設株式会社入社	(注)2	56
				1997年9月	当社入社
				1998年6月	当社取締役管理部長
				2001年6月	当社常務取締役
				2003年4月	株式会社ビルワーク代表取締役社長(現任)
				2004年6月	当社代表取締役社長(現任)
				2007年7月	セブンハウス株式会社代表取締役社長
				2008年10月	日本住宅耐震補強株式会社代表取締役(現任)
常務取締役	東京事業 部長	藤 岡 泰 典	1952年11月3日生	1975年4月	中央信用金庫 (現 東京東信用金庫) 入社	(注)2	20
				1993年1月	当社入社
				1995年10月	当社東京営業所長
				2003年5月	当社東京事業部長兼東京営業所長
				2010年6月	当社取締役東京事業部長兼東京営業所長
				2014年6月	当社常務取締役東京事業部長兼東京営業所長
				2015年6月	当社常務取締役東京事業部長(現任)
					株式会社ビルワーク取締役(現任)
常務取締役	法人事業 部長	奥 田 清 人	1953年5月1日生	1976年4月	当社入社	(注)2	300
				1983年10月	当社三河営業所長
				1988年5月	当社取締役総務部長
				1996年1月	当社取締役営業部長
				1998年4月	当社取締役第一事業部長
				2002年3月	当社取締役防虫工事部長
				2003年4月	当社取締役法人営業部長
				2004年6月	当社常務取締役法人営業部長
				2011年6月	当社取締役法人営業部長
				2014年6月	当社常務取締役法人営業部長
				2015年3月	当社常務取締役法人事業部長 (現任)
取締役	経理部長	伊 藤 寿 朗	1967年3月30日生	1990年3月	杉浦会計事務所 (現 葵総合税理士法人)入所	(注)2	14
				1996年8月	当社入社
				2003年5月	当社経理部長
				2006年6月	当社取締役経理部長
				2010年9月	当社取締役総務部長兼経理部長
				2014年4月	当社取締役経理部長(現任)
取締役	建設事業 部長	鈴 村 和 也	1971年9月29日生	1995年12月	当社入社	(注)2	8
				2002年3月	当社名古屋営業所長
				2006年7月	当社名古屋事業部長
				2008年3月	当社建築事業部春日井営業所長兼岡崎営業所長
				2010年4月	当社東海事業部副部長兼三河営業所長
				2013年6月	当社取締役東海事業部副部長兼三河営業所長
				2015年3月	当社取締役建設事業部長(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役	―	加 藤 敬 三	1949年7月8日生	1973年4月	株式会社東海銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行	(注)3	3
				2002年4月	名工建設株式会社入社
				2003年4月	同社総務部部長
				2005年6月	同社法務部長
				2013年5月	当社顧問
				2013年6月	当社常勤監査役(現任)
監査役	―	長 谷 川 敏 也	1960年1月5日生	1986年3月	公認会計士登録	(注)4	―
				1986年5月	税理士登録
				2006年8月	葵総合税理士法人丸の内事務所(現 税理士法人アズール)代表社員就任(現任)
				2011年6月	当社監査役(現任)
監査役	─	矢 崎 信 也	1966年9月11日生	1996年4月	弁護士登録	(注)4	―
					加藤・村瀬合同法律事務所入所
				1999年11月	村瀬・矢崎綜合法律事務所開設(現任)
				2003年7月	株式会社ナ・デックス社外監査役就任
				2004年6月	株式会社ソトー社外監査役就任
				2012年4月	愛知県弁護士会副会長
				2015年6月	当社監査役(現任)
計							401

(注) 1.監査役 長谷川敏也及び矢崎信也は、社外監査役であります。
2.取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.監査役 加藤敬三の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役 長谷川敏也及び矢崎信也の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。