株式会社ジェクシード 役員の状況 (2016年12月期)

男性 6名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(千株)
代表取締役	―	野澤 裕	1965年12月23日生	1988年4月 日本電信電話㈱入社(会社分割により㈱NTTデータへ移籍) 1991年4月 日本ディジタルイクイップメント㈱(現日本ヒューレット・パッカード)入社 1999年11月 ㈱日本ルーセント・テクノロジー(現日本アルカテル・ルーセント㈱)入社 2001年6月 同社 ソフトウエアプロダクト事業部長 2004年8月 ボーダーフォン㈱(現ソフトバンク㈱)システム戦略部長 2007年5月 アイルランド Valista International Limited 日本支社長 2010年10月 日本マイセロ㈱代表取締役社長 2012年1月 ReachLocal Japan合同会社最高執行責任者 2014年3月 当社取締役副社長 2014年12月 ㈱インビット代表取締役社長(現任) 2015年3月 当社代表取締役(現任)	(注)3	-
取締役	―	中北 雅博	1953年11月18日生	1978年4月 東亜燃料工業㈱(現 東燃ゼネラル石油㈱)入社 1999年3月 東燃・東燃化学人事部 東燃担当部長 2000年7月 ゼネラル・エレクトリック・インターナショナル・インク入社 日本GEエンジンサービス㈱ 人事総務部長 2003年9月 シーメンス旭メディテック㈱(現シーメンス・ジャパン㈱)入社 2004年1月 同社 取締役統括人事部長 2007年11月 BASFジャパン㈱ 常務執行役員 人事・コーポレートコミュニケーション本部長 2011年6月 市光工業㈱ 人事部長 2012年6月 ㈱フジミインコーポレーテッド 人事部主席 2016年3月 当社取締役就任(現任)	(注)3	-
取締役	―	西岡 重機	1942年1月15日生	1965年4月 三井物産㈱入社 1990年2月 三井物産パナマインターナショナル㈱ 代表取締役兼 同社ニカラグア支店長 1996年6月 AOL Japan Inc. President & CEO 1998年6月 大阪メディアポート㈱ (現 ㈱ケイ・オプティコム)取締役 2003年12月 ㈱ウエザーニューズ 役員待遇社長補佐 2005年4月 ㈱ライフバランスマナエジメント顧問 2014年2月 当社相談役 2014年3月 当社取締役 2017年3月 当社取締役就任(現任)	(注)3	1

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(千株)
取締役(監査等委員)	―	石川 祐一	1954年12月20日生	1978年4月 ㈱企画室ネコ(現㈱ネコ・パブリッシング)入社 1989年4月 同社総務部長就任 1993年11月 ㈱ジャップス(同社関連会社)取締役就任 1995年11月 ㈱ネコ・パブリッシング取締役就任 2007年11月 ㈱ジャップス(同社関連会社)取締役退任 2009年11月 ㈱ネコ・パブリッシング取締役退任 2009年11月 同社管理担当執行役員就任 2010年11月 同社監査役就任 2011年11月 同社監査役退任 2012年3月 当社監査役就任 2012年3月 ㈱ジェクシードコンサルティング 監査役就任 2012年3月 ㈱ジェクシード・テクノロジー・ソリューションズ 監査役就任 2016年3月 当社取締役(監査等委員)(現任)	(注)4	―
取締役(監査等委員)	―	佐藤 烈臣	1943年12月16日生	1962年9月 警視庁警察官 1996年9月 警視庁大塚警察署長 1997年9月 警察庁警察大学校教授 2000年9月 警視庁中野警察署長 2002年3月 警視庁第五方面本部長 2003年3月 三井不動産販売㈱入社 2009年10月 当社監査役就任 2011年2月 ㈱ジェクシード・テクノロジー・ソリューションズ 監査役就任 2016年3月 当社取締役(監査等委員)(現任)	(注)4	―
取締役(監査等委員)	―	長岡 亮介	1947年7月23日生	1979年4月 津田塾大学学芸学部講師 1985年4月 同 助教授 1991年4月 大東文化大学法学部教授 1997年10月 放送大学教養学部教授 2003年6月 当社 非常勤監査役 2013年4月 明治大学理工学部特任教授(現任) 2014年3月 当社監査役就任 2015年3月 当社取締役就任 2016年3月 当社取締役(監査等委員)(現任)	(注)4	―
計						1

(注)1.佐藤烈臣氏及び長岡亮介氏は社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 石川 祐一、委員 佐藤 烈臣、委員 長岡 亮介
3.2017年3月30日就任後、1年内の最終の決算期に関する定時株主総会の終結まで。
4.2016年3月30日就任後、2年内の最終の決算期に関する定時株主総会の終結まで。