有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AP7N
株式会社シダー 連結経営指標等 (2017年3月期)
回次 | 第32期 | 第33期 | 第34期 | 第35期 | 第36期 | |
決算年月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | |
売上高 | (千円) | 10,097,003 | 10,415,465 | 10,791,150 | 11,731,771 | 12,733,681 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 1,695 | 132,762 | △245,956 | 70,648 | △136,726 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | △13,114 | 77,909 | △368,369 | 9,421 | △137,988 |
包括利益 | (千円) | △13,089 | 77,905 | △367,841 | 10,233 | △139,945 |
純資産額 | (千円) | 1,318,426 | 1,396,848 | 1,018,207 | 1,028,440 | 888,495 |
総資産額 | (千円) | 12,972,185 | 13,963,670 | 14,864,297 | 16,285,014 | 18,043,252 |
1株当たり純資産額 | (円) | 114.89 | 121.72 | 88.73 | 89.62 | 77.42 |
1株当たり当期純利益金額又は 1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △1.14 | 6.79 | △32.10 | 0.82 | △12.02 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 10.2 | 10.0 | 6.9 | 6.3 | 4.9 |
自己資本利益率 | (%) | △1.0 | 5.7 | △30.5 | 0.9 | △14.4 |
株価収益率 | (倍) | - | 31.7 | - | 282.6 | - |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 452,828 | 611,379 | 262,080 | 508,828 | 604,836 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △597,100 | △651,999 | △789,944 | △2,050,536 | △1,133,714 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △208,404 | 399,302 | 398,835 | 1,346,723 | 451,583 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 723,439 | 1,082,123 | 953,093 | 758,108 | 680,814 |
従業員数 | (人) | 840 | 827 | 862 | 921 | 1,020 |
(外、平均臨時雇用者数) | (730) | (739) | (786) | (790) | (789) |
2 第32期、第34期及び第36期連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第33期及び第35期連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
3 第32期、第34期及び第36期連結会計年度の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4 第33期連結会計年度において2014年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第32期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)を算定しております。
5 従業員数は、就業人員数であり、臨時雇用者数は平均人員を( )外数で記載しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05478] S100AP7N)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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