有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009XW1
株式会社ソリトンシステムズ 役員の状況 (2016年12月期)
男性9名 女性2名 (役員のうち女性の比率18.2%)
(注)1.取締役 加藤光治、土屋清美、鶴保征城、中村修は、社外取締役です。また、監査役 佐藤英明ならびに佐藤泰雄は、社外監査役であります。
2.2017年3月24日開催の定時株主総会での選任後、2017年12月期に係る定時株主総会の終結の時まで
3.2015年6月20日開催の定時株主総会での選任後、2018年12月期に係る定時株主総会の終結の時まで
4.2016年3月25日開催の定時株主総会での選任後、2019年12月期に係る定時株主総会の終結の時まで
5.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
6.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は13名で、取締役と兼務している者を除いた執行役員は見立宏、寺尾勇、松本吉且、山原崇、百武真也、長谷部泰幸、三須貴夫、藤澤哲雄、M.Jensenで構成されております。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (百株) | ||||||||||||||
代表取締役 | 執行役員 社 長 | 鎌田 信夫 | 1940年11月13日 |
| (注)2 | 2,900 | ||||||||||||||
取締役 | 執行役員 副社長 | 遊佐 洋 | 1949年11月14日 |
| (注) 2 | 40 | ||||||||||||||
取締役 | 執行役員 ITセキュリティ事業部長 | 橋本 和也 | 1965年2月11日 |
| (注) 2 | 14 | ||||||||||||||
取締役 | 執行役員 管理部長 | 人見 昌利 | 1957年11月9日 |
| (注) 2 | - | ||||||||||||||
取締役 | 加藤 光治 | 1947年1月3日 |
| (注) 2 | 69 | |||||||||||||||
取締役 | 土屋 清美 | 1960年1月19日 |
| (注) 2 | 10 | |||||||||||||||
取締役 | 鶴保 征城 | 1942年2月10日 |
| (注) 2 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (百株) | ||||||||||||||
取締役 | 中村 修 | 1959年12月1日 |
| (注) 2 | ー | |||||||||||||||
常勤監査役 | 近藤 洋子 | 1956年5月28日 |
| (注) 3 | 490 | |||||||||||||||
監査役 | 佐藤 英明 | 1947年6月13日 |
| (注) 4 | ー | |||||||||||||||
監査役 | 佐藤 泰雄 | 1947年4月30日 |
| (注) 4 | ー | |||||||||||||||
計 | 3,523 |
2.2017年3月24日開催の定時株主総会での選任後、2017年12月期に係る定時株主総会の終結の時まで
3.2015年6月20日開催の定時株主総会での選任後、2018年12月期に係る定時株主総会の終結の時まで
4.2016年3月25日開催の定時株主総会での選任後、2019年12月期に係る定時株主総会の終結の時まで
5.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (百株) |
高徳 信男 | 1959年10月16日生 | 1983年4月 昭和監査法人(現・新日本有限責任監査法人)入社 1988年1月 監査法人新橋会計社(現・新橋監査法人)入社 1993年6月 高徳公認会計士事務所設立 所長(現任) 1997年6月 当社社外監査役就任 2011年6月 同 任期満了により退任 2012年6月 当社社外監査役就任 2016年3月 同 任期満了により退任 2016年3月 当社補欠監査役就任 | 6 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05592] S1009XW1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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