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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ABP4

有価証券報告書抜粋 株式会社DDグループ 連結経営指標等 (2017年2月期)


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回次第17期第18期第19期第20期第21期
決算年月2013年2月2014年2月2015年2月2016年2月2017年2月
売上高(千円)25,015,95724,776,31826,079,24029,820,34930,509,871
経常利益(千円)820,093777,996956,116889,8111,435,975
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円)77,809168,961385,795△262,038648,538
包括利益(千円)92,761240,053447,152△258,020613,110
純資産額(千円)2,859,8782,990,7083,378,4423,192,2033,955,895
総資産額(千円)11,899,00412,422,28514,686,60215,872,29518,737,640
1株当たり純資産額(円)1,182.94418.55473.21430.03512.04
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)32.1823.6654.36△36.6286.52
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益金額
(円)--53.27-85.92
自己資本比率(%)24.023.922.919.520.8
自己資本利益率(%)2.75.812.2△8.118.6
株価収益率(倍)41.820.524.2-18.9
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,272,7491,438,7301,723,9871,380,3362,621,858
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△227,112△340,894△2,048,448△2,536,023△3,037,604
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△525,469△174,2451,044,174567,5901,376,965
現金及び現金同等物の期末残高(千円)2,814,9493,785,9114,503,2053,908,0874,845,419
従業員数(名)699705816923879
(外、平均臨時雇用者数)(2,946)(2,723)(2,874)(3,598)(3,602)
(注)1.売上高には、消費税等が含まれておりません。
2.2012年6月1日を効力発生日として、普通株式1株を2株へ株式分割しております。
3.2013年9月1日を効力発生日として、普通株式1株を100株へ分割し、1単元の株式数を100株とする単元株制度を採用しております。
4.2015年3月1日を効力発生日として、普通株式1株を3株へ株式分割しておりますが、第19期末日の株価は権利落ち後の株価となっております。なお、第19期の株価収益率は、権利落ち後の株価に分割割合を乗じた金額により算出しております。
5.2015年3月1日を効力発生日として、普通株式1株を3株へ株式分割しておりますが、第18期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
6.第17期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、第18期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。さらに、第20期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
7.第20期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
8.「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より「当期純利益又は当期純損失(△)」を「親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)」としております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05673] S100ABP4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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