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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009Y7V

有価証券報告書抜粋 株式会社ケアネット 役員の状況 (2016年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性9名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役会長最高経営責任者(CEO)大野 元泰1963年
3月22日生
1986年4月 山一證券株式会社 入社
1990年1月 株式会社日本総合研究所 入社
1991年5月 ボストンコンサルティング・グループ株式会社 入社
1995年4月 医療法人社団健育会 入職
1996年7月 当社 創業 代表取締役社長
2003年7月 大野元泰事務所代表(現任)
2006年7月 株式会社葦の会 取締役(現任)
2009年6月 当社 取締役
2010年5月 当社 代表取締役会長
2010年7月 当社 代表取締役会長
兼 医薬営業支援事業部長
2010年8月 当社 代表取締役社長
兼 医薬営業支援事業部長
2011年1月 当社 代表取締役社長
2015年1月 当社 代表取締役社長
兼 管理本部長
2015年10月 当社 代表取締役社長
2017年3月 当社 代表取締役会長(現任)
(注)291,400
代表取締役社長最高執行責任者(COO)
兼 医薬事業部長
兼 医療コンテンツ事業部長
藤井 勝博1967年
8月5日生
1990年4月 サンド薬品株式会社
(現 ノバルティスファーマ株式
会社)入社
1997年3月 当社 入社 取締役
2002年10月 株式会社パナシアプラス 入社 取締役
2003年2月 同社 代表取締役社長
2004年3月 株式会社エルクコーポレーション (現 キヤノンライフケアソリューションズ株式会社) 入社
2005年4月 株式会社メディクエスト
代表取締役社長
2006年4月 株式会社エルクコーポレーション (現 キヤノンライフケアソリューションズ株式会社) 取締役 事業開発室長
2008年6月 同社 執行役員経営企画室長
2009年6月 同社 取締役経営企画室長
2010年4月 同社 取締役経営企画室長
兼 新規事業推進部長
2011年1月 当社 再入社
メディア事業部営業部長
2011年9月 株式会社フェーズワン
社外取締役(現任)
2011年10月 当社 執行役員
医薬営業支援事業部長
2012年6月 当社 取締役
医薬営業支援事業部長
2014年4月 当社 取締役(COO)
兼 営業本部長
2015年10月 当社 取締役最高執行責任者
(COO)
兼 医薬マーケティング事業部長
兼 メディカル事業部長
兼 メディア営業部長
2017年1月 当社 取締役最高執行責任者
(COO)
兼 医薬事業部長
兼 医療コンテンツ事業部長
2017年3月 当社 代表取締役社長
最高執行責任者(COO)
兼 医薬事業部長
兼 医療コンテンツ事業部長
(現任)
(注)24,300
取締役CFO藤井 寛治1964年
4月2日生
1989年4月 住友化学工業株式会社
(現 住友化学株式会社)入社
1995年6月 Sumitomo Chemical
America,Inc.に出向
1997年8月 当社 入社
1998年6月 当社 常務取締役 就任
2001年4月 当社 代表取締役副社長 就任
2002年6月 当社 取締役副社長 就任
2012年8月 当社 退職
2015年3月 当社 取締役
2015年10月 当社 取締役経営管理本部長
兼 法務部長
2017年1月 当社 取締役(CFO)(現任)
(注)294,800


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役-高橋 功1959年
9月27日生
1982年4月 台糖ファイザー株式会社
(現 ファイザー株式会社)入社
2006年4月 当社 入社 執行役員
2006年10月 当社 執行役員事業開発部長
2007年7月 当社 執行役員医薬営業支援
事業部長
2009年2月 当社 執行役員医薬営業支援
事業部長
兼 医薬マーケティング部長
2009年4月 当社 執行役員
医薬マーケティング開発事業部長
兼 医薬マーケティング部長
2009年6月 当社 代表取締役社長 就任
2010年8月 当社 退職
2012年1月 当社 入社 執行役員 就任
2013年5月 当社 上席執行役員
社長補佐
2015年3月 当社 取締役(現任)
(注)225,100
取締役医薬事業部
副事業部長
兼メディカル本部長
藤原 健次1971年
11月5日生
1996年4月 ゼネカ薬品株式会社
(現 アストラゼネカ株式会社)
入社
2000年1月 当社 入社
2005年10月 当社 執行役員
コンテンツ企画部長
2007年7月 当社 執行役員 学術企画部長
2009年4月 当社 執行役員
医薬マーケティング開発事業部
商品開発部長 兼 学術企画部長
2010年4月 当社 事業開発本部
医薬事業開発部長
2010年10月 当社 エグゼクティブメディカルプランナー
2011年4月 当社 医薬営業支援事業部
副事業部長
2012年2月 当社 医薬営業支援事業部
副事業部長
チーフメディカルオフィサー
2012年4月 当社 執行役員
メディカル戦略本部長
チーフメディカルオフィサー
2013年6月 当社 取締役
メディカル戦略本部長
チーフメディカルオフィサー
2014年4月 当社 取締役
マーケティング本部長
チーフメディカルオフィサー
2015年10月 当社 取締役
医薬マーケティング事業部
副事業部長
兼 マーケティング本部長
2017年1月 当社 取締役
医薬事業部副事業部長
兼 メディカル本部長(現任)
(注)212,200
取締役メディア本部長風間 浩1965年
10月1日生
1988年4月 日経マグロウヒル株式会社
(現 株式会社日経BP) 入社
2002年3月 同社
日経ドラッグインフォメーション
編集長
2005年10月 同社 日経メディカル編集長
2007年7月 同社 医療局ネット事業
プロデューサー
2007年9月 同社 医療局ネット事業
プロデューサー 兼
日経メディカルオンライン編集長
2011年4月 マッキャンヘルスケア
ワールドワイドジャパン 入社
エディトリアルディレクター
CMG Japan
2012年7月 当社 入社 執行役員
メディア事業部 副事業部長
2012年10月 当社 執行役員
メディア事業部長
2013年6月 当社 取締役
メディア事業部長
2014年4月 当社 取締役 メディア本部長(現任)
(注)24,000


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役(常勤)-諸橋 吉郎1956年
1月17日生
1979年11月 日本アップジョン株式会社
入社
2007年12月 当社 入社
2008年4月 当社 執行役員
ITソリューション部長
2010年4月 当社 執行役員 管理本部長
2011年6月 当社 取締役 管理本部長
2014年12月 株式会社マクロミルケアネット
代表取締役社長
2015年3月 当社 監査役(現任)
(注)3-
監査役-田中 龍夫1952年
11月13日生
1975年4月 日本化薬株式会社
1979年9月 台糖ファイザー株式会社
(現 ファイザー株式会社)
入社
1988年7月 日本イーライリリー株式会社
入社
1994年4月 同社 中国、四国支店 支店長
1995年8月 米国イーライリリー本社インスリ
ン、ヒト成長ホルモン担当
マーケティングマネージャー
1998年1月 日本イーライリリー株式会社
営業政策部長
1998年10月 ワーナーランバート株式会社
入社 取締役 営業本部長
2000年1月 ヤンセン協和株式会社
(現 ヤンセンファーマ株式会社)入社
執行役員 営業本部長
2003年9月 日本ベーリンガーインゲルハイム
株式会社 入社
執行役員営業本部長
2011年12月 同社 退社
2012年6月 当社 監査役(現任)
(注)3-
監査役-裵 英洙1972年
9月30日生
1998年4月 金沢大学医学部附属病院
第一外科(現 心肺総合外科)
1999年4月 福井県立病院 外科
2000年4月 厚生連高岡病院 胸部外科
2002年4月 大阪市立大学大学院医学研究科(金沢大学大学院、特別研修生)
2004年10月 大阪市立総合医療センター
病理部
2007年4月 公益財団法人
健康予防医学財団 理事 就任
2009年3月 メディファーム株式会社
代表取締役 就任
2014年9月 同社 代表取締役 退任
2014年10月 ハイズ株式会社 代表取締役
(現任)
2016年3月 当社 監査役(現任)
(注)3-
231,800
(注)1.監査役田中龍夫、裵英洙は、社外監査役であります。
2.2017年3月28日開催の定時株主総会の終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.2016年3月25日開催の定時株主総会の終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05684] S1009Y7V)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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