有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AM7E
幼児活動研究会株式会社 役員の状況 (2017年3月期)
男性8名 女性1名 (役員のうち女性の比率11.1%)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株)  | |
| 代表取締役 社長  | ― | 山 下 孝 一 | 1946年8月4日生 | 1972年9月 | 当社設立代表取締役(現任) | (注)1. | 173 | 
| 1997年2月 | 有限会社日本経営教育研究所(後に株式会社日本経営教育研究所へ改組)代表取締役 | ||||||
| 2005年10月 2013年6月  | 学校法人大和学園理事長 株式会社日本経営教育研究所取締役  | ||||||
| 2015年7月 | 株式会社山善取締役(現任) | ||||||
| 専務取締役 | ― | 広 田 照 彰 | 1956年1月29日生 | 1978年4月 | 当社入社 | (注)1. | 98 | 
| 1986年4月 | 当社本部部長 | ||||||
| 2000年3月 | 当社取締役本部長 | ||||||
| 2004年2月 | 株式会社日本経営教育研究所取締役 | ||||||
| 2005年4月 | 当社常務取締役 | ||||||
| 2006年10月 | 当社常務取締役事業部担当 | ||||||
| 2007年4月 | 当社常務取締役事業部・指導部担当 | ||||||
| 2008年6月 2013年6月  | 当社常務取締役事業本部長 当社専務取締役(現任)  | ||||||
| 取締役 | 管理本部長兼 総務部長  | 川 田 伸 | 1962年1月1日生 | 1984年4月 | 当社入社 | (注)1. | 32 | 
| 2003年4月 | 当社関西地区課長 | ||||||
| 2004年4月 | 当社関西地区支社長 | ||||||
| 2005年4月 | 当社西日本事業部長 | ||||||
| 2006年10月 | 当社事業部長 | ||||||
| 2011年4月 | 当社経営企画室長 | ||||||
| 2015年6月 | 当社取締役管理本部長兼経営企画室長 | ||||||
| 2016年4月 | 当社取締役管理本部長兼総務部長(現任) | ||||||
| 取締役 | 事業本部長 | 久 賀 満 雄 | 1962年3月28日生 | 1984年4月 | 当社入社 | (注)1. | 32 | 
| 1993年4月 | 当社北関東支社長 | ||||||
| 1995年4月 | 当社課長 | ||||||
| 2000年4月 | 当社指導部課長 | ||||||
| 2007年4月 | 当社東日本事業部長 | ||||||
| 2011年4月 | 当社事業部長 | ||||||
| 2015年6月 | 当社取締役事業本部長兼事業部長 | ||||||
| 2016年4月 | 当社取締役事業本部長(現任) | ||||||
| 取締役 | 管理本部 副本部長兼 事業管理部長  | 山 下 明 子 | 1946年10月5日生 | 1972年9月 | 当社取締役副社長 | (注)1. | 864 | 
| 2006年9月 | 学校法人大和学園理事長 | ||||||
| 2007年10月 | 当社相談役 | ||||||
| 2008年6月 | 当社取締役管理本部副本部長兼経理部長 | ||||||
| 2009年4月 | 当社取締役管理本部副本部長 | ||||||
| 2011年1月 | 当社取締役管理本部副本部長兼経営企画室長 | ||||||
| 2011年4月 2011年11月  | 当社取締役管理本部副本部長 当社取締役管理本部副本部長兼経理部長  | ||||||
| 2015年4月 | 当社取締役管理本部副本部長兼経理部長兼事業管理部長 | ||||||
| 2015年7月 | 株式会社山善代表取締役社長(現任) | ||||||
| 2016年4月 | 当社取締役管理本部副本部長兼事業管理部長(現任) | ||||||
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株)  | |
| 取締役 | ― | 大 野 俊 一 | 1967年5月23日生 | 1992年10月 | 青山監査法人  (Price Waterhouse)入所  | (注)1. | ― | 
| 1998年7月 | 日本アイ・ビー・エム株式会社入社 | ||||||
| 2002年7月 | 株式会社リンクアンドモチベーション入社 | ||||||
| 2008年3月 | 同社取締役(グループデザイン本部担当、現任) | ||||||
| 2010年11月 | 株式会社モチベーションアカデミア設立、取締役(現任) | ||||||
| 2011年1月 | 株式会社リンクダイニング取締役(現任) | ||||||
| 2011年3月 | 株式会社リンクコーポレイトコミュニケーションズ取締役(現任) | ||||||
| 2011年6月 | 株式会社リンクアカデミー取締役(現任) | ||||||
| 2013年1月 | 株式会社リンクイベントプロデュース取締役(現任) | ||||||
| 株式会社リンク・アイ取締役(現任) | |||||||
| 株式会社リンクグローバルソリューション取締役(現任) | |||||||
| 株式会社リンク・マーケティング取締役(現任) | |||||||
| 2014年4月 | 株式会社リンク・インタラック取締役(現任) | ||||||
| 2015年4月 | 株式会社リンク・リレーション・エンジニアリング取締役(現任) | ||||||
| 2015年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
| 2016年10月 | 株式会社リンクジャパンキャリア取締役(現任) | ||||||
| 2017年5月 | ディーンモルガン株式会社取締役(現任) | ||||||
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株)  | |
| 常勤監査役 | ― | 川 口 弘 之 | 1956年10月24日生 | 1979年4月 | 当社入社 | (注)2. | 27 | 
| 1996年4月 | 当社関東支社長 | ||||||
| 2003年4月 | 当社総務部長 | ||||||
| 2006年3月 | 当社取締役総務部長 | ||||||
| 2006年4月 | 当社取締役管理部長 | ||||||
| 2006年10月 | 当社取締役総務部・経理部担当兼総務部長 | ||||||
| 2007年4月 | 当社取締役総務部担当 | ||||||
| 2008年6月 | 当社取締役管理本部長兼事業管理部長 | ||||||
| 2015年6月 | 株式会社日本経営教育研究所監査役 | ||||||
| 当社常勤監査役(現任) | |||||||
| 監査役 | ― | 山 嵜 正 俊 | 1946年9月7日生 | 1978年8月 | 司法試験合格 | (注)3. | ― | 
| 1979年4月 | 司法研修所入所 | ||||||
| 1981年4月 | 日本弁護士連合会・東京 | ||||||
| 弁護士会入会 | |||||||
| 2009年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
| 2016年5月 | 株式会社日宣取締役(現任) | ||||||
| 監査役 | ― | 曲 渕 博 史 | 1960年9月11日生 | 1984年4月 | 新光電気工業株式会社入社 | (注)2. | ― | 
| 1992年9月 | 三尾公認会計士事務所入所 | ||||||
| 1995年12月 | 曲渕博史税理士事務所開設代表(現任) | ||||||
| 2008年12月 | 株式会社グローバルパワー監査役(現任) | ||||||
| 2009年5月 | 甲府倉庫株式会社監査役(現任) | ||||||
| 2014年3月 | 株式会社レッグス監査役(現任) | ||||||
| 2015年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
| 計 | 1,229 | ||||||
(注) 1.2016年6月28日後2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のとき
2.2014年6月24日後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のとき
3.2017年6月27日後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のとき
4.取締役山下明子は、代表取締役社長山下孝一の配偶者であります。
5.取締役大野俊一は、社外取締役であります。
6.監査役山嵜正俊、曲渕博史は、社外監査役であります。
7.監査役曲渕博史は、税理士であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05691] S100AM7E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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