株式会社中央経済社ホールディングス 役員の状況 (2017年9月期)

男性7名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 最高顧問		山 本 時 男	1931年9月1日生	1955年4月	当社入社	(注)5	476
				1967年12月	当社営業部部長
				1971年2月	当社雑誌部部長
				1974年2月	当社取締役経営企画室室長
				1977年4月	当社常務取締役
				1984年12月	当社専務取締役
				1985年12月	当社代表取締役副社長
				1987年12月	当社代表取締役社長
				2005年4月	株式会社CKD代表取締役社長(現任)
				2009年12月	当社代表取締役最高顧問(現任)
				2012年11月	株式会社TOKIOコーポレーション代表取締役(現任)
代表取締役 会長		山 本 継	1965年10月29日生	2005年7月	当社入社 執行役員専務	(注)5	0
				2005年12月	当社専務取締役COO
				2009年12月	当社代表取締役会長兼CEO
				2012年11月	株式会社トリプルA代表取締役(現任)
				2013年1月 2013年9月	当社代表取締役会長(現任) 株式会社シーオーツー代表取締役会長
				2016年1月	株式会社中央経済社代表取締役社長(現任)
				2016年1月	株式会社CKD取締役(現任)
代表取締役 社長		山 本 憲 央	1969年9月7日生	2001年7月	当社入社	(注)5	0
				2001年12月	当社取締役
				2002年10月	当社取締役副社長
				2009年12月	当社代表取締役社長(現任)
				2012年11月	株式会社インターパブイーストアジア代表取締役(現任)
				2013年9月	株式会社シーオーツー代表取締役社長(現任)
				2015年12月	株式会社プランニングセンター代表取締役社長(現任)
				2016年1月	株式会社中央経済グループパブリッシング代表取締役社長(現任)
取締役		松 尾 武	1939年4月14日生	1999年4月	NHK専務理事放送総局長	(注)5	―
				2001年6月	NHK出版代表取締役社長
				2008年12月	当社監査役
				2015年12月	当社取締役(現任)
常勤監査役		山 口 昭 男	1949年4月5日生	2000年5月	株式会社岩波書店取締役(編集部部長)	(注)6	―
				2002年5月	同社代表取締役常務
				2003年5月	同社代表取締役社長
				2013年5月	退任
				2015年12月 2016年1月	当社監査役(現任) 株式会社中央経済社監査役(現任)
監査役		成 澤 和 己	1951年9月10日生	1996年7月	センチュリー監査法人(現新日本有限責任監査法人)代表社員	(注)6	―
				2001年7月	日本公認会計士協会業種別監査委員長
				2005年7月	金融庁参事(現任)
				2011年12月	当社監査役(現任)
				2013年9月 2016年1月 2017年6月	株式会社シーオーツー監査役(現任) 株式会社中央経済グループパブリッシング監査役(現任) 公益財団法人みずほ教育福祉財団監事(現任)
監査役		中 島 博	1951年2月22日生	1975年4月	当社入社	(注)7	20
				2001年4月	当社製作部部長
				2006年6月 2006年10月	当社関西支社長 当社営業部部長(兼任)
				2016年1月	株式会社中央経済グループパブリッシング営業部部長
				2016年2月 2017年12月	当社定年退職 当社監査役(現任)
計							497

(注) 1 代表取締役会長山本継は代表取締役最高顧問山本時男の長男であり、代表取締役社長山本憲央は代表取締役最高顧問山本時男の三男であります。
2 当社では経営意思決定の活性化等のため執行役員制度を導入しております。
3 取締役の松尾武は会社法第2条第15号に定める「社外取締役」です。
4 監査役の山口昭男、成澤和己は、会社法第2条第16号に定める「社外監査役」です。
5 取締役の任期は2年で、全員2017年9月期に係る定時株主総会終結の時から2019年9月期に係る定時株主総会終結の時までです。
6 監査役の任期は4年で、2014年9月期に係る定時株主総会終結の時から2018年9月期に係る定時株主総会終結の時までです。
7 2017年9月期に係る定時株主総会終結の時をもって辞任した丹治俊夫の補欠として選任しております。よって、当社定款の定めにより、2017年9月期に係る定時株主総会終結の時から2018年9月期に係る定時株主総会終結の時までとなります。