有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009YYW
多木化学株式会社 研究開発活動 (2016年12月期)
経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループは、「研究開発は企業価値向上の原動力」と位置づけ、新商品・新技術の研究開発に注力しております。特に、将来の成長が期待されている高機能性材料及びそれらの先端応用技術について、大学等の研究機関とも連携・共同して研究開発を進めております。
当社グループの研究開発要員は57名で、グループ総従業員数の約10%にあたります。
当連結会計年度における研究開発活動の主なものは、以下のとおりであります。
(1) アグリ
各種肥料、周辺農業資材に関する研究開発を推進しました。主な成果としては、新たな肥料原料の適用研究の中から品質改良及び生産性改善に資する新技術が得られました。
(2) 化学品
① 水処理薬剤
水処理薬剤、各種排水処理技術に関する研究開発を引き続き積極的に推進しました。主な成果としては、新規アルミ系水処理薬剤の全国展開を目指し、各地浄水場との共同研究を積極的に進めた結果、浄水場のニーズに合った多数の有効データを収集・解析することを通じ、営業活動を支援しました。また、製造工場の生産性向上に取り組み、能力増強を実現しました。
② 機能性材料
メディカル材料、ナノ材料、高純度金属酸化物等に関する研究開発を引き続き推進しました。主な成果としては、メディカル材料では新たな徐放製剤用ポリマーの開発を進め、新工場の建設に着手しました。ナノ材料では自動車用触媒や防錆材料・高屈折率材料等への用途開発・適用研究が進み、採用件数も増加しました。スマートフォン等に使用される高純度金属酸化物では製造方法の効率化などの検討を行い、設備化により能力増強を実現しました。
(3) その他の研究開発活動
生体親和性材料等の研究開発を進めております。主な成果としては、魚うろこ由来3重らせんコラーゲン材料の化粧品分野や再生医療材料への研究が進展し、商品化を目指した他社との共同研究案件も増加しました。さらに、高強度コラーゲンの繊維化に成功しました。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、以下のとおりであります。
当社グループの研究開発要員は57名で、グループ総従業員数の約10%にあたります。
当連結会計年度における研究開発活動の主なものは、以下のとおりであります。
(1) アグリ
各種肥料、周辺農業資材に関する研究開発を推進しました。主な成果としては、新たな肥料原料の適用研究の中から品質改良及び生産性改善に資する新技術が得られました。
(2) 化学品
① 水処理薬剤
水処理薬剤、各種排水処理技術に関する研究開発を引き続き積極的に推進しました。主な成果としては、新規アルミ系水処理薬剤の全国展開を目指し、各地浄水場との共同研究を積極的に進めた結果、浄水場のニーズに合った多数の有効データを収集・解析することを通じ、営業活動を支援しました。また、製造工場の生産性向上に取り組み、能力増強を実現しました。
② 機能性材料
メディカル材料、ナノ材料、高純度金属酸化物等に関する研究開発を引き続き推進しました。主な成果としては、メディカル材料では新たな徐放製剤用ポリマーの開発を進め、新工場の建設に着手しました。ナノ材料では自動車用触媒や防錆材料・高屈折率材料等への用途開発・適用研究が進み、採用件数も増加しました。スマートフォン等に使用される高純度金属酸化物では製造方法の効率化などの検討を行い、設備化により能力増強を実現しました。
(3) その他の研究開発活動
生体親和性材料等の研究開発を進めております。主な成果としては、魚うろこ由来3重らせんコラーゲン材料の化粧品分野や再生医療材料への研究が進展し、商品化を目指した他社との共同研究案件も増加しました。さらに、高強度コラーゲンの繊維化に成功しました。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、以下のとおりであります。
セグメントの名称 | 金額(百万円) |
アグリ | 25 |
化学品 | 255 |
その他の研究開発費 | 92 |
合計 | 374 |
経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00762] S1009YYW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。