有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AOP4
児玉化学工業株式会社 連結経営指標等 (2017年3月期)
回次 | 第86期 | 第87期 | 第88期 | 第89期 | 第90期 | |
決算年月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | |
売上高 | (千円) | 21,149,458 | 23,256,411 | 23,697,267 | 22,383,748 | 21,331,912 |
経常利益 又は経常損失(△) | (千円) | 460,169 | 271,116 | △390,513 | △511,482 | △315,981 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (千円) | 202,913 | △440,139 | △428,292 | △710,993 | 349,206 |
包括利益 | (千円) | 663,719 | △385,335 | △149,330 | △1,031,390 | 356,681 |
純資産額 | (千円) | 2,250,786 | 1,727,917 | 1,748,433 | 637,310 | 1,273,896 |
総資産額 | (千円) | 18,319,647 | 20,449,648 | 20,330,909 | 18,493,096 | 16,309,556 |
1株当たり純資産額 | (円) | 57.85 | 35.44 | 33.79 | △0.34 | 19.52 |
1株当たり当期純利益 又は当期純損失(△) | (円) | 6.77 | △14.72 | △14.34 | △24.11 | 11.79 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | 11.71 |
自己資本比率 | (%) | 9.5 | 5.2 | 5.0 | △0.1 | 3.9 |
自己資本利益率 | (%) | 11.7 | ― | ― | ― | 55.6 |
株価収益率 | (倍) | 12.3 | ― | ― | ― | 6.0 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △329,680 | 1,021,438 | 317,344 | 1,276,657 | 1,612,498 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △988,809 | △1,430,859 | △891,805 | △892,474 | △1,463,618 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 506,420 | 853,031 | △110,332 | △200,763 | 145,985 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 704,420 | 1,564,680 | 999,465 | 1,118,010 | 1,368,445 |
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (名) | 1,005 | 1,012 | 1,010 | 1,071 | 1,052 |
(587) | (645) | (547) | (670) | (636) |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第87期、第88期及び第89期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失が計上されており、また、潜在株式がないため記載をしておりません。
また、第86期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載をしておりません。
3 第87期において、在外子会社PT.ECHO ADVANCED TECHNOLOGY INDONESIA 及び THAI KODAMA (VIETNAM) CO.,LTD. は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。
また、普拉那(天津)複合製品有限公司につきましては、当社が保有する全株式を譲渡したことにより、連結の範囲から除いております。
4 第89期及び第90期の「1株当たり純資産額」の算定上、役員報酬BIP信託が保有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。
また、「1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00839] S100AOP4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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