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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009Y5A

有価証券報告書抜粋 オーナンバ株式会社 役員の状況 (2016年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性10名 女性―名(役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役社長遠 藤 誠 治1950年3月9日生1972年4月住友電気工業株式会社入社(注)483,166
2002年12月同社電子ワイヤー事業部長
2006年6月住友電工香港電子線製品有限公司董事長
2007年6月当社常務取締役
2009年6月専務取締役
2011年4月代表取締役社長(現)
常務取締役技術生産
統括部長
石 田 淳1958年2月27日生1980年4月当社入社(注)439,565
2007年6月執行役員
2009年6月取締役
2013年6月常務取締役技術生産統括部長(現)
常務取締役営業統括部長大 島 克 範1959年11月18日生1983年3月当社入社(注)420,217
2006年6月執行役員
2014年6月取締役
2016年3月取締役営業統括部長
2017年3月常務取締役営業統括部長(現)
取締役管理統括部長武 田 豊1954年7月2日生1979年4月鐘淵化学工業株式会社(現株式会社カネカ)入社(注)410,926
2011年6月同社財務部長
2014年6月当社取締役管理統括部長(現)
取締役技術生産統括部副統括部長
技術部長
橋 本 司1956年3月5日生1974年4月松下電器産業株式会社(現パナソニック株式会社)入社(注)41,244
2005年4月同社映像・ディスプレイデバイス事業グループ主幹技師
2008年2月当社技術生産統括部主幹技師
2015年3月執行役員技術生産統括部技術部長
2017年3月取締役技術生産統括部副統括部長
兼技術部長(現)
取締役森 澤 武 雄1961年8月27日生1989年4月大阪弁護士会に登録(注)4
協和綜合法律事務所入所
1995年4月森澤武雄法律事務所開設(現)
2015年4月当社監査役
2016年3月取締役(現)
取締役諸 熊 建 次1950年8月24日生1974年4月株式会社住友銀行(現株式会社三井住友銀行)入行(注)4
2009年6月SMBCコンサルティング株式会社専務執行役員
2015年4月大阪成蹊大学マネジメント学部教授(現)
2016年3月当社取締役(現)
常勤監査役小 野 哲 夫1948年10月18日生1971年4月当社入社(注)6400,011
2008年1月CZECH REPUBLIC ONAMBA S.R.O.
代表取締役社長
2010年6月常務取締役営業統括部長
2016年3月常勤監査役(現)
監査役山 本 武1948年11月14日生1972年4月 大阪国税局入局(注)5
2003年7月 吉野税務署長
2007年7月 尼崎税務署長
2008年8月 山本武税理士事務所開設(現)
2011年6月 当社監査役(現)
監査役上 甲 悌 二1965年8月19日生1993年4月大阪弁護士会に登録(注)6
1993年4月淀屋橋合同法律事務所(現弁護士法人淀屋橋・山上合同)入所(現)
2001年6月株式会社G-7ホールディングス
社外監査役(現)
2016年3月当社監査役(現)
2017年3月エスアールジータカミヤ株式会社
仮監査役(現)
合計555,129



(注)1.取締役森澤武雄氏及び諸熊建次氏は、社外取締役であります。
2.監査役山本武氏及び上甲悌二氏は、社外監査役であります。
3.当社は法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(株)
西 山 宏 昭1971年3月17日生1997年4月大阪弁護士会に登録
山上法律事務所入所
2002年10月協和綜合法律事務所入所
2010年1月フォーゲル綜合法律事務所
代表社員(現)

4.取締役の任期は、2016年12月期に係る定時株主総会終結の時から、2017年12月期に係る定時株主総会終
結の時までであります。
5.監査役山本 武氏の任期は、2014年12月期に係る定時株主総会終結の時から、2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.監査役小野哲夫氏及び上甲悌二氏の任期は、2015年12月期に係る定時株主総会終結の時から、2019年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00846] S1009Y5A)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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