有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AHTW
株式会社ジェイエスピー 役員の状況 (2017年3月期)
男性16名 女性―名 (役員のうち女性の比率 ―%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役 会長 | 塚 本 耕 三 | 1949年4月6日生 | 1975年4月 | 三菱瓦斯化学株式会社入社 | (注)3 | 9,382 | |
2001年6月 | 同社芳香族化学品カンパニー芳香族第一事業部長 | ||||||
2004年6月 | 同社執行役員芳香族化学品カンパニー芳香族第一事業部長 | ||||||
2006年6月 | 同社取締役常務執行役員芳香族化学品カンパニープレジデント兼芳香族化学品カンパニー芳香族第二事業部長 | ||||||
2007年6月 | 当社取締役 | ||||||
2009年7月 | 三菱瓦斯化学株式会社取締役常務執行役員芳香族化学品カンパニープレジデント | ||||||
2010年6月 | 当社代表取締役副社長執行役員社長補佐 | ||||||
2011年6月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2016年6月 | 当社代表取締役会長(現在) | ||||||
代表取締役 社長 | 酒 井 幸 男 | 1953年11月14日生 | 1978年4月 | 三菱瓦斯化学株式会社入社 | (注)3 | 2,613 | |
1999年6月 | 同社水島工場研究技術部長 | ||||||
2001年6月 | 同社平塚研究所長 | ||||||
2005年6月 | 同社水島工場長 | ||||||
2006年6月 | 同社執行役員芳香族化学品カンパニー企画開発部長、芳香族化学品カンパニー芳香族第一事業部長 | ||||||
2006年6月 | 当社監査役 | ||||||
2009年6月 | 三菱瓦斯化学株式会社執行役員芳香族化学品カンパニー芳香族第一事業部長 | ||||||
2010年6月 | 同社執行役員芳香族化学品カンパニープレジデント | ||||||
2011年6月 | 同社取締役常務執行役員芳香族化学品カンパニープレジデント | ||||||
2012年6月 | 同社取締役常務執行役員天然ガス系化学品カンパニープレジデント | ||||||
2013年4月 | 同社取締役常務執行役員天然ガス系化学品カンパニープレジデント兼同カンパニー企画開発部長 | ||||||
2013年6月 | 同社取締役常務執行役員天然ガス系化学品カンパニープレジデント | ||||||
2014年6月 | 同社代表取締役専務執行役員天然ガス系化学品カンパニープレジデント | ||||||
2015年4月 | 同社代表取締役 | ||||||
当社顧問 | |||||||
2015年6月 | 当社代表取締役副社長社長補佐 | ||||||
2016年6月 | 当社代表取締役社長(現在) | ||||||
取締役 副社長 執行役員 | 第二事業本部長 | 臼 井 宏 | 1953年7月2日生 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)3 | 10,420 |
1994年5月 | 鹿沼第二工場長 | ||||||
2001年4月 | 高機能材カンパニー自動車資材グループリーダー | ||||||
2005年6月 | 執行役員高機能材カンパニープレジデント | ||||||
2007年6月 | 取締役執行役員高機能材カンパニープレジデント | ||||||
2009年6月 | 取締役常務執行役員高機能材カンパニープレジデント | ||||||
2010年4月 | 取締役常務執行役員第二事業本部長 | ||||||
2012年6月 | 取締役専務執行役員第二事業本部長 | ||||||
2017年6月 | 取締役副社長執行役員第二事業本部長(現在) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 専務 執行役員 | 総務人事本部長、 内部統制部管掌 | 斉 藤 吉 成 | 1953年11月20日生 | 1983年10月 | 当社入社 日本ザンパック株式会社(現株式会社JSPパッケージング)出向 | (注)3 | 13,619 |
2001年4月 | 同社業務部長 | ||||||
2004年4月 | 同社取締役業務部長 | ||||||
2008年6月 | 当社執行役員経営管理本部副本部長(総務部、人事部、法務グループ担当) | ||||||
2009年6月 | 当社執行役員総務人事本部長兼情報システム部管掌 | ||||||
2010年4月 | 当社執行役員総務人事本部長 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役執行役員総務人事本部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役常務執行役員総務人事本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役専務執行役員総務人事本部長、経理財務本部管掌、内部統制部担当 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役専務執行役員総務人事本部長、内部統制部管掌(現在) | ||||||
取締役 常務 執行役員 | 第二事業本部 副本部長 | 及 川 泰 男 | 1958年1月26日生 | 1980年4月 | 当社入社 | (注)3 | 7,517 |
1986年2月 | ARCO/JSP 社 (現JSP International LLC)出向 | ||||||
1996年2月 | JSPInternational S.A.R.L.副社長 | ||||||
2001年4月 | 当社海外事業本部海外事業グループリーダー | ||||||
2002年4月 | JSPFoam Products PTE.LTD.取締役社長 | ||||||
2006年4月 | 当社高機能材カンパニー海外部長 | ||||||
2010年4月 | 当社新事業推進室長 | ||||||
2010年6月 | 当社執行役員新事業推進室長 | ||||||
2011年6月 | 当社執行役員研究開発本部長、新事業推進室長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役執行役員研究開発本部長、新事業開発室長兼知的財産室管掌 | ||||||
2013年4月 | 当社取締役執行役員研究開発本部長、新事業開発室長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役常務執行役員研究開発本部長、新事業開発室長 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役常務執行役員第二事業本部副本部長(現在) | ||||||
取締役 常務 執行役員 | 第一事業本部長兼生活産業資材 事業部長 | 若 林 功 一 | 1957年7月28日生 | 1980年4月 | 当社入社 | (注)3 | 7,554 |
2001年4月 | 産業資材カンパニー生産技術グループリーダー | ||||||
2004年6月 | 生活産業資材カンパニー産業資材部長 | ||||||
2010年4月 | 第一事業本部生活産業資材事業部長 | ||||||
2010年6月 | 執行役員第一事業本部生活産業資材事業部長 | ||||||
2012年6月 | 取締役執行役員第一事業本部生活産業資材事業部長 | ||||||
2014年6月 | 取締役常務執行役員第一事業本部生活産業資材事業部長 | ||||||
2015年6月 | 取締役常務執行役員第一事業本部長兼生活産業資材事業部長(現在) | ||||||
取締役 常務 執行役員 | 経営企画本部長 | 近 藤 正 | 1955年3月30日生 | 1986年12月 | 当社入社 | (注)3 | 4,586 |
2007年7月 | 企画推進本部経営企画部長 | ||||||
2009年4月 | 企画推進本部長兼経営企画部長 | ||||||
2010年6月 | 執行役員企画推進本部長兼経営企画部長 | ||||||
2012年6月 | 取締役執行役員経営企画本部長兼経営企画部長 | ||||||
2015年4月 | 取締役執行役員経営企画本部長 | ||||||
2016年6月 | 取締役常務執行役員経営企画本部長(現在) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 常務 執行役員 | 第一事業本部 建築土木資材 事業部長 | 七 間 清 孝 | 1954年12月16日生 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)3 | 5,005 |
2003年4月 | 建材カンパニー開発グループリーダー | ||||||
2004年4月 | 建築土木資材カンパニー建築資材部長 | ||||||
2009年6月 | 建築土木資材カンパニー建築資材部長兼住宅資材部長 | ||||||
2010年4月 | 第一事業本部建築土木資材事業部建築資材部長兼住宅資材部長 | ||||||
2011年6月 | 執行役員第一事業本部建築土木資材事業部建築資材部長兼住宅資材部長 | ||||||
2012年4月 | 執行役員第一事業本部建築土木資材事業部東日本建材統括部長 | ||||||
2012年6月 | 執行役員物流資材本部長、総合技術本部管掌 | ||||||
2014年6月 | 取締役執行役員物流資材本部長、総合技術本部管掌 | ||||||
2015年6月 | 取締役執行役員第一事業本部建築土木資材事業部長 | ||||||
2016年6月 | 取締役常務執行役員第一事業本部建築土木資材事業部長(現在) | ||||||
取締役 常務 執行役員 | 経理財務本部長 | 鈴 木 高 徳 | 1956年2月22日生 | 1980年4月 | 三菱油化株式会社(現三菱ケミカル株式会社)入社 | (注)3 | 4,458 |
2001年1月 | 三菱化学フォームプラスティック株式会社企画管理部長 | ||||||
2003年7月 | 当社企画推進本部経営企画部長 | ||||||
2007年7月 | 当社企画推進本部長 | ||||||
2009年4月 | 当社四日市第一工場長 | ||||||
2010年6月 | 当社執行役員四日市第一工場長 | ||||||
2012年6月 | 当社執行役員第二事業本部EPS事業部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役執行役員第二事業本部EPS事業部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役執行役員経理財務本部長 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役常務執行役員経理財務本部長(現在) | ||||||
取締役 | 稲 荷 雅 人 | 1961年1月23日生 | 1985年4月 | 三菱瓦斯化学株式会社入社 | (注)3 | ― | |
2008年10月 | 同社芳香族化学品カンパニー企画開発部主席 | ||||||
2011年6月 | 同社天然ガス系化学品カンパニー新潟工場長 | ||||||
2014年6月 | 同社執行役員天然ガス系化学品カンパニー新潟工場長 | ||||||
2016年4月 | 同社執行役員芳香族化学品カンパニープレジデント | ||||||
2016年6月 | 当社取締役(現在) | ||||||
2017年4月 | 三菱瓦斯化学株式会社常務執行役員芳香族化学品カンパニープレジデント | ||||||
2017年6月 | 同社取締役常務執行役員芳香族化学品カンパニープレジデント(現在) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 | 大 野 健 二 | 1951年1月3日生 | 1974年4月 | 株式会社日立製作所入社 | (注)3 | 450 | |
1999年6月 | 同社情報・通信グループエンタープライズサーバ事業部総務部長 | ||||||
2001年4月 | 同社人事戦略室長 | ||||||
2003年4月 | 同社関東支社副支社長 | ||||||
2005年6月 | 日立電鉄株式会社取締役社長 | ||||||
2007年4月 | 株式会社日立製作所執行役常務人財担当、総務本部長 | ||||||
2010年4月 | 同社執行役常務人財総括本部長 | ||||||
2011年4月 | 株式会社日立物流執行役専務 | ||||||
2012年4月 | 同社代表執行役専務 | ||||||
2013年6月 | 同社取締役 | ||||||
2015年6月 | 当社社外取締役(現在) | ||||||
取締役 | 別 府 義 史 | 1951年11月10日生 | 1976年4月 | 三菱電機株式会社入社 | (注)3 | 105 | |
1989年5月 | 米国 Mitsubishi Electric Power Products Inc. Strategic Planning Manager | ||||||
1995年6月 | 米国三菱電機ワシントンDC事務所Vice President, Government Relations | ||||||
2000年10月 | 三菱電機株式会社電力事業部原子力部長 | ||||||
2003年6月 | 同社国際部次長 | ||||||
2009年4月 | 同社役員理事アジア代表兼三菱電機アジア会社社長(シンガポール駐在) | ||||||
2013年6月 | 三菱電機ロジスティクス株式会社常務取締役国際事業部長 | ||||||
2015年6月 | 同社顧問 | ||||||
2016年6月 | 当社社外取締役(現在) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
常勤監査役 | 山 本 均 | 1950年7月25日生 | 1999年7月 | 当社入社 | (注)4 | 11,000 | |
2001年4月 | 経営企画本部経理財務グループリーダー兼国際財務部チームリーダー | ||||||
2006年6月 | 執行役員経営管理本部経理財務部長兼国際財務グループ長 | ||||||
2008年4月 | 執行役員経営管理本部副本部長(経理部、財務部担当) | ||||||
2008年6月 | 取締役執行役員経営管理本部副本部長(経理部、財務部担当) | ||||||
2009年6月 | 取締役執行役員経理財務本部長兼経理部長 | ||||||
2010年4月 | 取締役執行役員経理財務本部長 | ||||||
2012年6月 | 取締役常務執行役員経理財務本部長、経営企画本部管掌 | ||||||
2014年7月 | 理事第二事業本部海外事業部長 | ||||||
2015年6月 | 監査役(現在) | ||||||
常勤監査役 | 澤 田 芳 明 | 1962年4月4日生 | 1985年4月 | 日本生命保険相互会社入社 | (注)4 | 70 | |
2006年3月 | 同社山形支社支社長 | ||||||
2009年3月 | 同社契約部部長 | ||||||
2012年3月 | 同社金融法人第一部部長 | ||||||
2014年3月 | 同社岡山支社支社長 | ||||||
2016年3月 | 同社関連事業部担当部長兼監査役室 | ||||||
2016年6月 | 当社社外監査役(現在) | ||||||
監査役 | 長 岡 成 之 | 1962年11月20日生 | 1985年4月 | 三菱瓦斯化学株式会社入社 | (注)4 | ― | |
1998年10月 | MITSUBISHI GAS CHEMICAL SINGAPORE PTE.LTD.出向 | ||||||
2006年6月 | 三菱瓦斯化学株式会社天然ガス系化学品カンパニー新潟工場管理部長兼財務経理センター経理グループ主席 | ||||||
2009年6月 | 同社総務人事センター総務グループマネージャー | ||||||
2011年6月 | 同社天然ガス系化学品カンパニー管理部長 | ||||||
2016年4月 | 同社経営企画部長 | ||||||
2016年6月 | 当社監査役(現在) | ||||||
2017年4月 | 三菱瓦斯化学株式会社執行役員経営企画部長(現在) | ||||||
監査役 | 田 辺 克 彦 | 1942年8月14日生 | 1973年4月 | 弁護士登録 | (注)4 | ― | |
1979年9月 | 田辺総合法律事務所代表パートナー(現在) | ||||||
1995年4月 | 第一東京弁護士会副会長 | ||||||
1997年4月 | 関東弁護士会連合会副理事長 | ||||||
1998年4月 | 日本弁護士連合会常務理事 | ||||||
2000年6月 | 三和シヤッター工業株式会社(現三和ホールディングス株式会社)社外監査役 | ||||||
2007年6月 | 株式会社山武(現アズビル株式会社)社外監査役 | ||||||
2010年6月 | 同社社外取締役(現在) | ||||||
2010年10月 | 株式会社ミライトホールディングス社外取締役 | ||||||
2015年6月 | 当社社外監査役(現在) | ||||||
計 | 76,785 |
(注) 1 取締役 大野健二及び別府義史は、社外取締役であります。
2 監査役 澤田芳明及び田辺克彦は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役のうち山本均、長岡成之、田辺克彦の任期は2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。澤田芳明の任期は2016年3月期に係る定時株主総会の終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
5 当社は2003年6月27日より執行役員制度を導入しており、取締役を兼務していない執行役員は、次の10名であります。
役名及び職名 | 氏名 |
執行役員 第二事業本部高機能材事業部長、特販一部管掌、特販二部管掌 | 所 寿男 |
執行役員 総合技術本部長兼工場技術管理部長 | 田中 正行 |
執行役員 第二事業本部海外事業部長 | 山田 真司 |
執行役員 第二事業本部EPS事業部長 | 扇 晋哉 |
執行役員 総務人事本部人事部長 | 小川 誠 |
執行役員 総務人事本部総務部長、内部統制部担当 | 内田 浩介 |
執行役員 研究開発本部長兼鹿沼研究所長 | 矢挽 忠雄 |
執行役員 新事業開発室長兼新技術開発部長 | 内藤 真人 |
執行役員 第一事業本部建築土木資材事業部東日本建材統括部長 | 黒田 崇之 |
執行役員 物流資材本部長 | 石原 義久 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00858] S100AHTW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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