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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AKUL

有価証券報告書抜粋 AvanStrate株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性6名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴(注)1任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
堀内 秀樹1961年11月27日生1985年4月 HOYA㈱ 入社
2001年8月 同社 マスク事業部
関西営業所長
2007年4月 同社 マスク事業部
FPD営業統括部長
2015年10月 当社 代表取締役社長(現任)
2015年10月 AvanStrate Taiwan Inc.
董事長(現任)
2015年10月 AvanStrate Korea Inc.
代表理事(現任)
注4-

取締役山田 和広1963年3月28日生1985年4月 ㈱住友銀行
(現㈱三井住友銀行)入行
2001年2月 カーライル・ジャパン・エルエルシー 入社
2005年1月 カーライル・ジャパン・エルエルシー マネージングディレクター(現任)
2008年6月 当社 取締役(現任)
2012年1月 カーライル・ジャパン・エルエルシー 日本における代表者(現任)
2015年5月 アルヒグループ㈱
取締役(現任)
2016年4月 ウイングアーク1st㈱
取締役(現任)
注4-
取締役川原 浩1966年7月7日生1990年4月 ㈱日本長期信用銀行
(現㈱新生銀行)入行
1999年3月 チェースマンハッタン銀行(現JPモルガン証券)入行
2001年9月 ゼネラル・エレクトリック・インターナショナル・インク 入社
2004年8月 日本ゼネラル・エレクトリック㈱
入社
2006年2月 カーライル・ジャパン・エルエルシー 入社
2008年6月 当社 取締役(現任)
2011年1月 カーライル・ジャパン・エルエルシー マネージングディレクター(現任)
2016年4月 ウイングアーク1st㈱
取締役(現任)
2017年4月 ㈱マネースクウェアHD
取締役(現任)
注4-


役名職名氏名生年月日略歴(注)1任期所有株式数
(株)
監査役松島 義之1962年7月16日生1986年4月 住友電装(株)入社
2009年7月 当社入社
ファイナンス統括部財務経理課長
2013年5月 AvanStrate Taiwan Inc.
管理部長
2015年3月 当社事業管理本部
ファイナンス担当部長
2016年4月 AvanStrate Taiwan Inc.
監察人(現任)
2016年6月 当社 監査役(現任)
注5-

監査役三宅 修二1956年12月10日生1980年4月 HOYA㈱ 入社
2015年11月 同社監査部
2015年12月 同社監査委員会事務局長(現任)
HOYA CANDEO OPTRONICS㈱
監査役(現任)
HOYAサービス㈱ 監査役(現任)
セイコーオプティカルプロダクツ㈱ 監査役(現任)
HOYA Technosurgical㈱ 取締役
2016年1月 当社 監査役(現任)
注5-
監査役井本 勝臣1982年1月24日生2008年4月 日興シティグループ証券㈱(現シティグループ証券㈱) 入社
2012年5月 カーライル・ジャパン・エルエルシー 入社
2013年6月 当社 監査役(現任)
2015年6月 日立機材㈱(現センクシア㈱)
監査役(現任)
注5-
-
(注)1.当社は、2008年9月1日付にて、シー・エイチ・ホールディングス株式会社を存続会社とし、旧NHテクノグラス株式会社を消滅会社とする吸収合併を実施しておりますが、本項においては、2008年8月31日以前の事項の記載に関しても、旧NHテクノグラス株式会社が実質上の存続会社であることから、別段の記載のない限り、旧NHテクノグラス株式会社について記載しております。
2.取締役山田和広及び取締役川原浩は、社外取締役であります。
3.監査役三宅修二及び監査役井本勝臣は、社外監査役であります。
4.取締役の任期は、2017年6月23日開催の定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役の任期は、2016年6月22日開催の定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E24858] S100AKUL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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