ブルーテック株式会社 連結経営指標等 (2020年9月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第13期	第14期
決算年月		2018年 10月1日	2019年9月	2020年9月
売上収益	(千円)	―	2,159,940	2,118,616
税引前利益(△は損失)	(千円)	―	110,897	△27,285
親会社の所有者に 帰属する当期利益(△は損失)	(千円)	―	77,330	△6,504
親会社の所有者に 帰属する当期包括利益	(千円)	―	76,892	909
親会社の所有者に 帰属する持分	(千円)	876,967	980,213	993,091
総資産額	(千円)	1,782,029	2,338,764	2,515,511
1株当たり 親会社所有者帰属持分	(円)	177.11	194.65	194.53
基本的1株当たり 当期利益(△は損失)	(円)	―	15.51	△1.28
希薄化後1株当たり 当期利益(△は損失)	(円)	―	15.12	△1.28
親会社所有者 帰属持分比率	(%)	49.2	41.9	39.5
親会社所有者 帰属持分当期利益率	(%)	―	8.33	△0.66
株価収益率	(倍)	―	60.41	―
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	83,969	115,486
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	△130,674	△228,211
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	104,596	△132,013
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	935,707	993,599	748,860
従業員数	(名)	83	130	168
(外、平均臨時 雇用者数)		(2)	(15)	(13)

(注) 1.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
2.第14期の株価収益率については、当期損失が計上されているため記載していません。
3.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(派遣社員、契約社員、パートタイマー)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
4.第14期より国際会計基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。

回次		日本基準
		第10期	第11期	第12期	第13期	第14期
決算年月		2016年9月	2017年9月	2018年9月	2019年9月	2020年9月
売上高	(千円)	―	―	967,786	2,159,940	2,118,616
経常利益(△は損失)	(千円)	―	―	43,757	61,167	△111,339
親会社株主に 帰属する当期純利益(△は損失)	(千円)	―	―	59,722	18,534	△54,586
包括利益	(千円)	―	―	59,722	18,096	△54,148
純資産額	(千円)	―	―	995,171	1,039,620	1,019,337
総資産額	(千円)	―	―	1,671,770	2,201,099	2,320,267
1株当たり純資産額	(円)	―	―	220.98	206.44	199.67
1株当たり当期純利益(△は損失)	(円)	―	―	12.57	3.72	△10.74
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	―	―	11.87	3.62	―
自己資本比率	(%)	―	―	59.5	47.2	43.93
自己資本利益率	(%)	―	―	6.0	1.8	△5.3
株価収益率	(倍)	―	―	88.46	252.03	―
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	―	△74,344	20,181	49,044
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	―	△237,698	△116,910	△220,292
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	―	1,014,526	154,620	△73,491
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	―	―	935,707	993,599	748,860
従業員数	(名)	―	―	83	130	168
(外、平均臨時 雇用者数)		(―)	(―)	(2)	(15)	(13)

(注) 1.第12期連結会計年度より連結財務諸表を作成しているため、それ以前については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.第14期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.第12期の自己資本利益率は連結初年度の為、期末自己資本に基づいて計算しております。
5.第14期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(派遣社員、契約社員、パートタイマー)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
7.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第13期の期首から適用しており、第12期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
8.第14期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。