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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100X79V (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社トリプルアイズ 連結経営指標等 (2025年8月期)


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回次第13期第14期第15期第16期第17期
決算年月2021年8月2022年8月2023年8月2024年8月2025年8月
売上高(千円)2,122,3082,424,5042,346,2564,410,5375,714,030
経常利益又は経常損失(△)(千円)83,928115,853△290,15247,47059,774
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に
帰属する当期純損失(△)
(千円)38,019112,344△825,31776,956△343,999
包括利益(千円)38,019112,344△825,31776,563△343,606
純資産額(千円)442,3891,157,182332,145850,6551,665,409
総資産額(千円)1,113,7001,788,0902,302,6474,918,1674,845,099
1株当たり純資産額(円)71.23166.5347.6196.90194.62
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)6.1217.47△118.6710.45△41.30
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)16.7210.27
自己資本比率(%)39.764.714.417.333.7
自己資本利益率(%)9.014.013.0
株価収益率(倍)78.8691.00
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)164,41034,063△241,2652,576△68,735
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△126,285△192,926△399,609△1,074,806△78,229
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)28,796621,1491,315,511771,579447,187
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)617,6101,079,9291,754,5661,453,9161,754,139
従業員数(名)201224242465449

(注)1.第13期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。第15期及び第17期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2.第15期及び第17期の自己資本利益率は、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
3.第13期の株価収益率は、当社株式が非上場であるため記載しておりません。第15期及び第17期の株価収益率は、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.従業員数は就業人員(当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であります。なお、臨時雇用者数は従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
5.2021年10月29日付で普通株式1株につき200株の株式分割を行っております。第13期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第14期の期首から適用しており、第14期以降の主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の数値となっております。
7.第17期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第16期の関連する主要な経営指標等については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっております。
8. 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E37458] S100X79V)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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