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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AJPJ

有価証券報告書抜粋 株式会社JMAホールディングス 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
代表取締役
社長
-丸尾健司1944年2月2日1966年4月(社)日本能率協会入職(注1)甲種類
株式
190

乙種類
株式
7
1971年11月㈱ジェーエムエーシステムズ転籍
1978年6月同社取締役
1996年6月同社代表取締役社長
2004年5月(社)日本能率協会理事
2004年6月当社取締役就任
2011年3月当社副社長就任
2012年6月当社代表取締役副社長
2012年6月(公益社団法人)企業情報化協会副会長(現任)
2016年4月(一般社団法人)JMAメンタルヘルス研究所理事(現任)
2016年6月㈱ジェーエムエーシステムズ代表取締役会長
2016年6月当社取締役副社長
2017年2月当社代表取締役社長(現任)
2017年6月㈱ジェーエムエーシステムズ取締役会長(現任)
取締役
副社長
-加藤文昭1948年11月6日1970年4月(社)日本能率協会入職(注1)甲種類
株式
80

乙種類
株式
5
1984年4月㈱日本能率協会総合研究所転籍
1999年6月同社取締役
2011年6月同社代表取締役社長
2011年6月当社取締役
2012年6月(公益社団法人)企業情報化協会常任理事(現任)
2016年4月(一般社団法人)JMAメンタルヘルス研究所理事(現任)
2017年6月当社取締役副社長(現任)
常務取締役-小島 厚1951年6月20日1985年2月(社)日本能率協会入職(注1)甲種類
株式
100

乙種類
株式
5
1991年10月㈱日本能率協会マネジメントセンター転籍
2002年4月同社取締役
2004年2月㈱ジェイマム人材センター代表取締役
2007年6月当社取締役
2009年6月当社代表取締役社長
2011年3月当社常務取締役(現任)
常務取締役-長谷川隆1955年4月5日1985年2月(社)日本能率協会入職(注1)乙種類
株式
5
1991年10月㈱日本能率協会マネジメントセンター転籍
2006年6月同社取締役
2010年6月同社代表取締役社長(現任)
2011年3月当社取締役
2012年6月(公益社団法人)企業情報化協会常任理事(現任)
2012年6月当社常務取締役(現任)
2016年4月(一般社団法人)JMAメンタルヘルス研究所理事(現任)
取締役-鈴木 亨1955年9月6日1986年8月㈱日本能率協会コンサルティング入社(注1)甲種類
株式
60

乙種類
株式
3
2009年6月同社取締役
2013年3月㈱日本能率協会コンサルティング代表取締役社長(現任)
2013年6月当社取締役(現任)
2013年6月(公益社団法人)企業情報化協会常任理事(現任)
2016年4月(一般社団法人)JMAメンタルヘルス研究所理事(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
取締役-坂倉 猛1962年11月29日1986年4月㈱ジェーエムエーシステムズ入社(注1)甲種類
株式
100

乙種類
株式
3
2008年6月同社取締役
2011年6月同社常務取締役
2014年6月同社専務取締役
2016年6月同社代表取締役社長(現任)
2017年6月当社取締役(現任)
取締役-譲原 正昭1960年6月15日1996年8月㈱日本能率協会総合研究所入社(注1)甲種類
株式
60

乙種類
株式
3
2012年4月同社執行役員民間調査研究本部本部長
2014年6月同社取締役
2016年6月同社常務取締役
2017年6月同社代表取締役社長(現任)
2017年6月当社取締役(現任)
監査役-戸張眞1949年2月25日1979年9月(社)日本能率協会入職(注2)甲種類
株式
20
1980年4月㈱日本能率協会コンサルティング転籍
2003年6月同社取締役
2008年5月(公益社団法人)全日本能率連盟専務理事
2011年6月当社監査役(現任)
甲種類
株式
610

乙種類
株式
31

(注1)取締役の任期は、2016年3月期に係る株主総会終結の時から2018年3月期に係る株主総会終結の時までであります。
(注2)監査役の任期は、2015年3月期に係る株主総会終結の時から2019年3月期に係る株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E25899] S100AJPJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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