アキレス株式会社 関係会社の状況 (2017年3月期)

名称	住所	資本金 (百万円)	主要な事業 の内容	議決権の 所有割合 (%)	関係内容
					役員の派遣状況		貸付金又は債務保証	営業上の取引	設備の 賃貸借
					当社 役員 (人)	当社 従業員 (人)
(連結子会社)
アキレス島根㈱	島根県仁多郡	10	シューズ事業	100.0	1	2	なし	当社シューズ製品の裁断・縫製	建物等
アキレスコアテック㈱	東京都墨田区	32	プラスチック事業・産業資材事業	100.0	2	2	なし	当社プラスチック製品、産業資材製品の販売	建物
アキレス大阪 ビニスター㈱	大阪府 東大阪市	60	プラスチック事業	100.0	1	2	なし	当社プラスチック製品の販売	建物
アキレスウエルダー㈱	栃木県 栃木市	10	プラスチック事業	100.0	2	1	なし	当社プラスチック製品の製造	建物等
東北アキレス㈱	宮城県仙台市 青葉区	10	プラスチック事業・産業資材事業	100.0	1	2	なし	当社プラスチック製品、産業資材製品の販売	なし
山形アキレス エアロン㈱	山形県最上郡	10	産業資材事業	100.0	1	3	あり	当社産業資材製品の販売	なし
関東アキレス エアロン㈱	栃木県佐野市	10	産業資材事業	100.0	1	2	なし	当社産業資材製品の販売	建物等
北海道アキレス エアロン㈱	北海道美唄市	10	産業資材事業	100.0	―	3	なし	当社産業資材製品の加工	建物
大阪アキレス エアロン㈱	大阪府大阪市 北区	10	産業資材事業	100.0	―	3	なし	当社産業資材製品の販売	建物
九州アキレスエアロン㈱	福岡県福岡市 東区	10	産業資材事業	100.0	―	3	なし	当社産業資材製品の販売	建物
三進興産㈱	東京都新宿区	30	産業資材事業	100.0	2	1	なし	当社シューズ製品の部材の製造	建物
アキレスマリン㈱	栃木県足利市	50	プラスチック事業	100.0	1	2	なし	当社プラスチック製品の製造	建物等
アキレス商事㈱	東京都新宿区	10	産業資材事業	100.0	1	2	なし	当社グループの保険代理	建物

名称	住所	資本金 (百万円)	主要な事業 の内容	議決権の 所有割合 (%)	関係内容
					役員の派遣状況		貸付金又は債務保証	営業上の取引	設備の 賃貸借
					当社 役員 (人)	当社 従業員 (人)
ACHILLES USA, INC.	米国 ワシントン州	千米ドル 6,720	プラスチック事業	100.0	2	1	あり	当社プラスチック製品、産業資材製品の販売	なし
ACHILLES HONG KONG CO.,LTD.	香港	千香港ドル 502	シューズ事業・プラスチック事業	100.0	1	1	あり	当社シューズ製品、プラスチック製品の販売	なし
崇徳有限公司	香港	千香港ドル 59,000	シューズ事業	100.0	1	1	あり	当社シューズ製品の輸出・輸入	なし
広州崇徳鞋業有限公司	中国広東省	千米ドル 10,500	シューズ事業	100.0 (100.0)	1	3	あり	当社シューズ製品の製造	金型
榮新科技有限公司	香港	千香港ドル 68,000	産業資材事業	100.0	1	2	あり	当社産業資材製品の輸出・輸入	なし
阿基里斯電子材料 (東莞)有限公司	中国広東省	千米ドル 10,000	産業資材事業	100.0 (100.0)	1	2	なし	当社産業資材製品の製造	なし
阿基里斯(上海)国際貿易 有限公司	中国上海市	千米ドル 200	プラスチック事業・産業資材事業	100.0	1	2	あり	当社プラスチック製品、産業資材製品の輸出・輸入・販売	なし
阿基里斯先進科技股份 有限公司	台湾 新竹市	千台湾ドル 11,000	産業資材事業	100.0	1	4	なし	当社産業資材製品の販売	なし
CENT-ENGINEERING (THAILAND)CO.,LTD.	タイ国 アユタヤ県	千タイバーツ105,000	産業資材事業	100.0	―	1	なし	当社産業資材製品の販売	なし
(持分法適用関連会社)
東海化工㈱	愛知県瀬戸市	20	産業資材事業	30.0	―	1	なし	当社産業資材製品の販売	なし
興亜工業㈱	神奈川県 藤沢市	20	産業資材事業	25.0	―	1	なし	当社産業資材製品の販売	なし
昆山阿基里斯人造皮 有限公司	中国江蘇省	千米ドル 6,650	プラスチック事業	50.0	1	1	なし	当社より技術援助を受けております。	なし
ANL Group Limited	香港	千米ドル 8,000	シューズ事業	39.0	1	1	あり	当社シューズ製品の輸出・輸入	なし

(注) 1.「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。
2.特定子会社に該当する会社はありません。
3.有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
4.「議決権の所有割合」欄の( )内は、間接所有割合で内数であります。