有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AJNW
住友理工株式会社 役員の状況 (2017年3月期)
男性15名 女性―名(役員のうち女性の比率―%)
役名及び職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
代表取締役 (取締役会長) | 西村 義明 (1948年3月13日生) | 1972年 4月 | 住友電気工業㈱入社 | (注3) | 37 |
1995年 7月 | 同経理部長 | ||||
2001年 6月 | 同取締役、人事部長 | ||||
2003年 3月 | 同常務取締役 | ||||
2007年 6月 | 同代表取締役、専務取締役 | ||||
2008年 6月 | 当社代表取締役(現) | ||||
同執行役員副社長 | |||||
2009年 6月 | 同社長 | ||||
2015年 6月 | 同グループガバナンス委員会 委員長(現) | ||||
同取締役会長兼CEO | |||||
2017年 6月 | 同取締役会長(現) | ||||
代表取締役 (社長) | 松井 徹 (1954年6月20日生) | 1979年 4月 | 当社入社 | (注3) | 11 |
1999年 2月 | 同自動車技術統括本部 防振技術本部 第2技術部長 | ||||
2001年 6月 | 同防振事業部 防振技術本部長 | ||||
2004年 6月 | 同取締役、防振事業部長 | ||||
2005年 6月 | 同執行役員 | ||||
2007年 6月 | DTR Tennessee,Inc.(現 SumiRiko Tennessee,Inc.)社長 | ||||
2009年 6月 | 当社常務執行役員 | ||||
2013年 6月 | 当社専務執行役員 | ||||
2014年 3月 | 同グローバル自動車営業本部長 | ||||
2014年 6月 | 同取締役 | ||||
2015年 6月 | 同代表取締役、CSR委員会 委員長(現) | ||||
同社長兼COO | |||||
2016年 1月 | 同リスク管理委員会 委員長(現) | ||||
2017年 6月 | 同社長(現) | ||||
代表取締役 (執行役員副社長) | 尾崎 俊彦 (1952年2月12日生) | 1975年 4月 | 住友電気工業㈱入社 | (注3) | 12 |
1999年 7月 | 同東京経理部長 | ||||
2001年 6月 | 当社経理部長 | ||||
2003年 6月 | 同取締役 | ||||
2005年 6月 | 同執行役員、経営企画室長 | ||||
2006年 6月 | 同常務執行役員 | ||||
2008年 6月 | 同専務執行役員 | ||||
2012年 6月 | 同執行役員副社長、コンプライアンス委員会 委員長(現) | ||||
2014年 6月 | 同代表取締役(現) | ||||
取締役 (専務執行役員) | 鈴木 洋治 (1954年9月5日生) | 1977年 4月 | トヨタ自動車工業㈱(現 トヨタ自動車㈱)入社 | (注3) | ― |
2006年 1月 | 同上郷工場 第1エンジン製造部長 | ||||
2007年 1月 | 同上郷工場 工務部長 | ||||
2011年 1月 | Toyota Motor Manufacturing,West Virginia,Inc.社長 | ||||
2014年 3月 | 当社常務執行役員 | ||||
2014年 6月 | Dytech-Dynamic Fluid Techologies S.p.A. 社長(現) | ||||
2015年 6月 | 当社専務執行役員(現) | ||||
2017年 6月 | 同取締役、自動車用ホース事業本部長、 環境委員会 委員長(現) | ||||
(重要な兼職の状況) | |||||
Dytech-Dynamic Fluid Techologies S.p.A. 社長 | |||||
取締役 (専務執行役員) | 大橋 武弘 (1955年9月16日生) | 1986年 10月 | 当社入社 | (注3) | 5 |
1999年 2月 | 同化成品事業部 生産本部 生産技術部長 | ||||
2003年 6月 | 同化成品事業部 生産本部長 | ||||
2007年 6月 | 東海橡塑(天津)有限公司 総経理 | ||||
2009年 6月 | 当社執行役員 | ||||
2010年 6月 | 同化成品事業部長 | ||||
2012年 6月 | 同常務執行役員、IT・エレクトロニクス事業本部長 | ||||
2014年 6月 | 同取締役、サプライチェーン委員会 委員長(現) | ||||
2015年 6月 | 同専務執行役員(現) | ||||
2016年 6月 | 同エレクトロニクス事業本部長、研究開発本部長(現) |
役名及び職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
取締役 (常務執行役員) | 前田 裕久 (1958年1月14日生) | 1981年 4月 | 住友電気工業㈱入社 | (注3) | 7 |
2007年 6月 | 同財務部長 | ||||
2010年 1月 | 当社経理部長 | ||||
2010年 6月 | 同執行役員 | ||||
2013年 6月 | 同常務執行役員(現) | ||||
2015年 6月 | 同取締役(現) | ||||
(重要な兼職の状況) | |||||
住友理工企業管理(中国)有限公司 董事長 | |||||
取締役 (常務執行役員) | 松岡 勉 (1959年4月3日生) | 1982年 4月 | 当社入社 | (注3) | 2 |
2003年 2月 | 同防振事業部 防振生産技術部長 | ||||
2004年 2月 | 同防振事業部 防振生産本部長 | ||||
2010年 6月 | 同執行役員、防振事業部長 | ||||
2014年 3月 | 同常務執行役員(現) | ||||
TRI America, Inc.(Sumitomo Riko America, Inc.)社長(現) | |||||
2017年 6月 | 当社取締役、防振事業本部長、ウレタン事業本部長、 社会貢献委員会 委員長(現) | ||||
(重要な兼職の状況) | |||||
Sumitomo Riko America, Inc. 社長 | |||||
SumiRiko Ohio, Inc. 会長 | |||||
SumiRiko Tennessee, Inc. 会長 | |||||
S-Riko de Querétaro S.A.P.I. de C.V. 社長 | |||||
取締役 (常務執行役員) | 内藤 肇 (1957年4月19日生) | 1982年 4月 | 住友電気工業㈱入社 | (注3) | 2 |
2003年 4月 | 同ハイブリッド製品事業部 技術部長 | ||||
2008年 4月 | 同ハイブリッド製品事業部長 | ||||
2013年 10月 | 常州住電東海今創特殊橡膠有限公司 総経理 | ||||
2015年 6月 | 当社常務執行役員、ダイバーシティ委員会 委員長(現) | ||||
2016年 6月 | 同取締役、産業資材事業本部長(現) | ||||
(重要な兼職の状況) | |||||
住理工ホース販売㈱ 会長 | |||||
取締役 | 入谷 正章 (1950年1月4日生) | 1976年 4月 | 弁護士登録 | (注3) | 6 |
入谷法律事務所入所(現) | |||||
2006年 6月 | 当社社外監査役 | ||||
2008年 4月 | 愛知県弁護士会 会長 | ||||
2011年 6月 | 当社社外取締役(現) | ||||
(重要な兼職の状況) | |||||
入谷法律事務所 所長 | |||||
㈱中央製作所 社外監査役 | |||||
アイホン㈱ 社外取締役 | |||||
東陽倉庫㈱ 社外監査役 | |||||
愛知県公安委員会 委員長 | |||||
取締役 | 花形 滋 (1950年10月31日生) | 1973年 4月 | 三井物産㈱入社 | (注3) | 3 |
1989年 10月 | Mitsui Machinery Sales (UK) Limited 社長 | ||||
1996年 1月 | Subaru Italia S.p.A.社長 | ||||
1999年 2月 | 三井物産㈱ 本店自動車第二部長 | ||||
2004年 4月 | 同本店機械本部 副本部長 | ||||
2006年 4月 | 同執行役員 | ||||
2007年 4月 | 同自動車本部長 | ||||
2009年 4月 | 同常務執行役員、中部支社長 | ||||
2014年 6月 | 当社社外取締役(現) | ||||
常勤監査役 | 岡田 茂弘 (1947年9月6日生) | 1970年 4月 | 当社入社 | (注4) | 2 |
1996年 4月 | 同自動車用防振事業部製造本部長 | ||||
2000年 6月 | 同取締役 | ||||
2001年 6月 | DTR Industries,Inc.(現 SumiRiko Ohio, Inc.)社長 | ||||
2003年 6月 | 当社常務取締役 | ||||
2005年 6月 | 同常務執行役員 | ||||
2006年 6月 | 同専務執行役員 | ||||
2011年 6月 | 同常勤顧問 | ||||
2012年 6月 | 同常勤監査役(現) |
役名及び職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
常勤監査役 | 近藤 和雄 (1949年9月1日生) | 1972年 4月 | 当社入社 | (注5) | 8 |
1994年 9月 | 同原価管理部長 | ||||
1997年 7月 | 同経理部長 | ||||
2001年 6月 | 同人事部長 | ||||
2003年 6月 | 同取締役 | ||||
2005年 6月 | 同執行役員 | ||||
2008年 6月 | 同常務執行役員 | ||||
2009年 6月 | 同取締役 | ||||
2010年 6月 | 同常勤監査役(現) | ||||
監査役 | 木村 壽秀 (1945年12月20日生) | 1970年 4月 | 住友電気工業㈱入社 | (注5) | ― |
1996年 6月 | 同プリント回路事業部長 | ||||
1999年 6月 | 同取締役 | ||||
2001年 6月 | 同取締役支配人 | ||||
2002年 6月 | 同常務取締役 | ||||
2003年 7月 | 同エレクトロニクス事業本部長 | ||||
2005年 6月 | 同代表取締役、専務取締役、研究開発本部長 | ||||
2007年 6月 | 同生産技術本部長 | ||||
2010年 6月 | 当社社外監査役(現) | ||||
監査役 | 増田 宏一 (1944年1月23日生) | 1969年 11月 | 公認会計士登録 | (注4) | 6 |
1992年 7月 | 監査法人朝日新和会計社 (現 有限責任 あずさ監査法人)代表社員 | ||||
2007年 7月 | 日本公認会計士協会 会長 | ||||
2012年 6月 | 当社社外監査役(現) | ||||
(重要な兼職の状況) | |||||
日本取引所自主規制法人 理事 | |||||
㈱第四銀行 社外取締役 | |||||
第一生命ホールディングス㈱ 社外取締役 | |||||
監査役 | 長安 弘志 (1947年12月20日生) | 1974年 4月 | 弁護士登録 | (注5) | 3 |
アンダーソン・毛利・ラビノウィッツ法律事務所 (現 アンダーソン・毛利・友常法律事務所)入所 | |||||
1984年 1月 | 同パートナー | ||||
1994年 9月 | 東西総合法律事務所開設(現) | ||||
2014年 6月 | 当社社外監査役(現) | ||||
(重要な兼職の状況) | |||||
東西総合法律事務所 パートナー弁護士 | |||||
日本データカード㈱ 監査役 | |||||
㈱バロックジャパンリミテッド 社外監査役 | |||||
ヤンセンファーマ㈱ 監査役 | |||||
104 |
(注1) 取締役 入谷正章及び花形 滋は、社外取締役であります。
(注2) 監査役 木村壽秀、増田宏一及び長安弘志は、社外監査役であります。
(注3) 2017年6月22日開催の定時株主総会の終結から、選任後1年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会終結の時まで
(注4) 2016年6月16日開催の定時株主総会の終結から、選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
(注5) 2014年6月19日開催の定時株主総会の終結から、選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
(注6) 当社は、取締役会の意思決定の迅速化と監督機能の強化並びに権限及び責任の明確化による機動的な業務執行体制の確立を目的として、執行役員制度を導入しております。
執行役員は26名で、執行役員副社長 尾崎俊彦の1名、専務執行役員 鈴木洋治、大橋武弘の2名、常務執行役員 前田裕久、松岡 勉、内藤 肇、花﨑雅彦、南野高伸、大島 司、矢野勝久、Olaf Hahn、Charles Randall Rumbleyの9名、執行役員 野田太郎、北村浩一、安田日出吉、柴原彰広、和久伸一、髙貝 淳、仙田弘二、水上勇夫、永合幹弥、堤田譲治、増田弘和、森永 聡、棚橋洋明、流郷健二の14名で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01097] S100AJNW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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