有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AQQX
ロンシール工業株式会社 役員の状況 (2017年3月期)
男性9名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | ― | 大 村 朗 | 1957年9月15日生 | 1981年4月 | 東洋曹達工業㈱(現東ソー㈱)入社 | (注)2 | ― |
2002年6月 | TOSOH EUROPE B.V.社長 | ||||||
2008年10月 | 東ソー㈱秘書室長 | ||||||
2011年6月 | 同社理事人事部長 | ||||||
2015年6月 | 同社理事ポリマー事業部長 | ||||||
2016年6月 | 同社執行役員ポリマー事業部長 | ||||||
2017年6月 | 当社代表取締役社長(現) | ||||||
取締役 兼常務執行 役員 | 土浦事業所長兼土浦事業所生産技術部長 設備環境管理部、品質保証部担当 | 田 中 利 彦 | 1956年3月21日生 | 1980年4月 | 東洋曹達工業㈱(現東ソー㈱)入社 | (注)2 | 2 |
2002年6月 | 大洋塩ビ㈱技術サービスグループ部長 | ||||||
2005年6月 | 同社四日市工場長 | ||||||
2009年6月 | プラス・テク㈱取締役技術生産本部長 | ||||||
2013年5月 | 東ソー㈱理事 | ||||||
2013年6月 | 当社常務取締役土浦事業所長 設備環境管理部、品質保証部、研究・開発部担当 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役兼常務執行役員土浦事業所長 設備管理部、環境安全部、品質保証部、研究・開発部、購買部担当 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役兼常務執行役員土浦事業所長兼土浦事業所生産技術部長 設備管理部、環境安全部、品質保証部、研究・開発部、購買部担当 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役兼常務執行役員土浦事業所長兼土浦事業所生産技術部長 設備環境管理部、品質保証部担当(現) | ||||||
取締役 兼常務執行 役員 | 人事・総務部、経理部、監査室担当 | 井 関 直 彦 | 1963年5月11日生 | 1986年4月 | ㈱日本興業銀行入行 | (注)2 | ― |
2013年4月 | みずほ証券㈱アセットマネジメントグループ シニアエグゼクティブ | ||||||
2017年6月 | 当社顧問 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役兼常務執行役員 人事・総務部、経理部、監査室担当(現) | ||||||
取締役 兼執行役員 | 経営管理部、情報システム部、購買部担当 | 松 本 公 一 | 1960年7月26日生 | 1985年5月 | 東洋曹達工業㈱(現東ソー㈱)入社 | (注)2 | ― |
2009年6月 | 東ソー㈱財務部長 | ||||||
2014年6月 | 同社購買・物流部原燃料グループ・リーダー | ||||||
2016年6月 | 当社取締役兼執行役員 経営管理部、情報システム部担当 購買部副担当 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役兼執行役員 経営管理部、情報システム部、購買部担当(現) | ||||||
取締役 兼執行役員 | 建装事業部長 | 常 盤 昭 夫 | 1960年3月25日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)2 | 1 |
2007年10月 | 当社土浦事業所生産技術部長 | ||||||
2010年6月 | 当社理事土浦事業所第一製造部長 | ||||||
2013年6月 | 当社理事土浦事業所副事業所長兼土浦事業所第一製造部長 | ||||||
2014年6月 | 当社執行役員開発事業部長兼国際営業部長 | ||||||
2017年4月 | 当社執行役員建装事業部長兼開発事業部長兼開発営業部長 マーケティング部担当 | ||||||
2017年6月 | 当社執行役員建装事業部長 開発事業部、マーケティング部担当 | ||||||
2017年6月 | 当社取締役兼執行役員建装事業部長(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | ― | 田 中 達 也 | 1951年6月29日生 | 1974年4月 | 三井石油化学工業㈱(現三井化学㈱)入社 | (注)2 | ― |
2003年6月 | 三井化学㈱石化原料事業部長 | ||||||
2005年6月 | 同社理事石化事業グループ石化企画管理部長 | ||||||
2008年8月 | 同社退社 | ||||||
2008年9月 | 田中藍㈱入社 常務取締役東京支社長 | ||||||
2010年7月 | 同社代表取締役社長(現) | ||||||
2016年6月 | 当社取締役(現) | ||||||
取締役 (監査等 委員) | ― | 平 山 達 也 | 1955年1月7日生 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)3 | 1 |
2001年6月 | 当社建装部長 | ||||||
2006年6月 | 当社理事西日本販売推進部長 | ||||||
2010年6月 | 当社理事建装事業部長 | ||||||
2014年6月 | 当社執行役員防水事業部長 | ||||||
2015年6月 | 当社監査役(常勤) | ||||||
2016年6月 | 当社取締役(常勤監査等委員)(現) | ||||||
取締役 (監査等 委員) | ― | 大 石 秀 夫 | 1950年4月9日生 | 1974年4月 | 電気化学工業㈱(現デンカ㈱)入社 | (注)3 | ― |
2000年6月 | 同社エンジニアリング事業部長 | ||||||
2007年6月 | 同社執行役員大船工場長 | ||||||
2010年4月 | 同社上席執行役員大船工場長 | ||||||
2011年4月 | 同社顧問 | ||||||
2011年6月 | 同社常勤監査役 | ||||||
2015年6月 | 同社顧問(現) | ||||||
2015年6月 | 当社取締役 | ||||||
2016年6月 | 当社取締役(監査等委員)(現) | ||||||
取締役 (監査等 委員) | ― | 河 本 浩 爾 | 1957年7月28日生 | 1980年4月 | 東洋曹達工業㈱(現東ソー㈱)入社 | (注)3 | ― |
2005年6月 | 東ソー㈱財務部長 | ||||||
2010年6月 | 同社理事経営管理室長兼IT戦略室長 | ||||||
2013年6月 | 同社取締役経営管理室長兼IT戦略室長 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役 | ||||||
2016年6月 | 東ソー㈱取締役常務執行役員経営管理室長兼購買・物流部長 IT戦略室、財務部、広報室、総務部、監査室担当 | ||||||
2016年6月 | 当社取締役(監査等委員)(現) | ||||||
2017年6月 | 東ソー㈱取締役常務執行役員経営管理室長兼購買・物流部長 IT戦略室、総務部、広報室、秘書室担当(現) | ||||||
計 | 4 |
(注) 1 監査等委員でない取締役田中達也並びに監査等委員である取締役大石秀夫及び河本浩爾は、会社法第2条第15号に定める社外取締役です。
2 監査等委員でない取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
3 監査等委員である取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
4 監査等委員会の体制は、次のとおりです。
委員長 平山達也 委員 大石秀夫 委員 河本浩爾
5 当社は、執行役員制度を導入しており、取締役を兼務していない執行役員は次のとおりです。
役名 | 職名 | 氏名 | |
常務執行役員 | 壁装事業部長 | 土 谷 敏 夫 | |
常務執行役員 | 防水事業部長兼大阪支店長 住宅事業部担当 | 江 森 正 光 | |
常務執行役員 | 研究・開発部長 | 佐 藤 保 | |
執行役員 | 土浦事業所 副事業所長兼土浦事業所 第一製造部長 | 前 田 篤 | |
執行役員 | 開発事業部長 | 作 花 康 夫 |
6 当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりです。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
堀 谷 宏 志 | 1969年5月13日生 | 1993年4月 | 東ソー㈱入社 | (注) | ― |
2015年1月 | 同社経営企画・連結経営部(現) |
(注) 補欠の監査等委員である取締役の任期は、就任した時から退任した監査等委員である取締役の任期の満了の時までです。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01103] S100AQQX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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