日本板硝子株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)

当社グループは、積極的に研究開発活動に取り組んでいます。フロートガラスやガラスの表面処理、自動車用ガラスの高精度成形など、さまざまな当社のコア技術に基づき、中長期の事業を支える製品、サービス、プロセス等の研究開発を行う一方で、各事業部門の目標達成や課題解決を支援するための研究開発活動にも、引き続き意欲的に取り組んでいます。
技術革新は、長期戦略ビジョンに掲げる「VAガラスカンパニーへの変革・変容」を推進するために必須の要素です。また、MTPフェーズ2においては、製品・サービスについて、より一層の付加価値化の推進や、将来を支える成長ドライバーを確立していく計画ですが、研究開発はその基盤となるものです。
MTPフェーズ2に沿って、研究開発をより顧客志向の活動へと変革を図るべく、また、研究開発テーマの重点化に向けて、経営トップも参画するステアリング委員会で、定期的にテーマの検討・見直しを行い、同時に適切な資源配分を図っています。
当社グループにおける当連結会計年度の研究開発費は、85億円となりました。

(1)建築用ガラス事業
建築用ガラス事業では、住宅や商業用建物向けのガラス製品の拡充に引き続き努めております。お客様のニーズに応えるべく主要な分野で技術革新を行っており、例えばソーラー・コントロール・ガラスや複数のコーティングを施したガラスの製品の開発により、様々な建築規制に適合しつつ、デザイン性も高い建物の設計に使えるガラスを提供することができます。
また、当社の強みであるオンライン・コーティングを含め、ガラスに表面処理を施すことで、機能性を付加し、顧客に新たな価値を提供する新用途開発にも取り組んでいます。新しい反射防止コーティングや鏡製品は、インタラクティブ・ディスプレイ用途向けに採用が検討されています。当社グループが開発・製造した製品は、デジタル・サイネージ、タッチパネル等のディスプレイ、商業用冷蔵ケース、医療分野や暖房及び内装向け等々、顧客企業の多様な最終製品に組み込まれています。
更に当社グループは、太陽光発電向け製品の開発にも引き続き取り組んでおります。導電膜付き基板ガラスの改良により、太陽光発電における発電効率の向上に貢献しています。
以上により、建築用ガラス事業における当連結会計年度の研究開発費は27億円となりました。

(2)自動車用ガラス事業
自動車用ガラス事業では、既存の製品ラインナップの拡大、新製品の開発、並びに主要な製造工程の継続的改善に重点を置いた研究開発を行っております。新技術を市場に送り出すために、主要な自動車メーカーとも引き続き密接に連携して活動しています。注力しているのは、安全・防犯、環境、コネクテッド・カー、快適性、利便性、並びにスタイル等、今日の自動車産業の動向に沿った領域です。
当社グループは、当社独自の高精細プレスによるガラス成形技術を活用して、ヘッドアップディスプレイ搭載のフロントガラスなどを顧客企業と共同開発しており、高い評価を得ています。
また、自動車軽量化の流れに対応したガラスの開発も継続しております。当社が開発した新組成薄板ガラス「glanova®」を使用した、超軽量ガラスの開発もその重要な一部です。
更に当社グループは、従来のIR・UV(赤外線・紫外線)カットガラスのラインナップに加えて、新たにゾルゲル・コーティング技術を採用した製品を開発しました。防曇ガラス用の新たなコーティング技術の開発にも力を入れて取り組んでおります。
以上により、自動車用ガラス事業における当連結会計年度の研究開発費は、26億円となりました。


(3)高機能ガラス事業
高機能ガラス事業では、ディスプレイやその他の用途に用いられる超薄板ガラス、レンズ関連製品及び部材、並びにバッテリー・セパレータ、ガラスコード、ガラスフレーク等のガラス繊維製品など、多くの成長分野で事業を行っています。当社グループでは、これら変化の速い事業領域において製品の改良や新たな製品を開発すると共に、エネルギーの創出・貯蔵といった新規分野に向けた製品・サービスの研究開発も行っております。
当社グループでは、新組成薄板ガラス「glanova®」について、ディスプレイ向けに加えて、自動車分野やその他の用途の開発に取り組んでいます。また次世代二次電池向けの極薄ガラスペーパーや、タイミングベルト用の高強度ガラスコード等の開発も引き続き注力しています。更に光輝材「メタシャイン®」は、新たなラインナップを開発しました。当社グループでは、この他にも将来の成長が期待される新しい技術に関する研究を継続しております。
以上により、高機能ガラス事業における当連結会計年度の研究開発費は、18億円となりました。

(4)その他
当社グループでは、本社部門としても様々な研究開発を行っており、例えば、他企業や大学等との連携を活用した、「インキュベーター」活動を通じて、新技術や応用分野の開発に関する研究活動を行っております。これは、当社グループの既存技術や既存製品が有する、様々な新規事業機会や新事業の創出可能性を、開発していくものです。
以上より、その他における当連結会計年度の研究開発費は、14億円となりました。