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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AQFB

有価証券報告書抜粋 技研興業株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性12名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役会長執行役員管理本部長兼テクノシールド事業本部長佐々木 ベジ1955年9月26日生
2009年9月フリージア・マクロス㈱取締役会長(現)
2009年9月夢みつけ隊㈱代表取締役(現)
2015年6月
2016年6月
当社取締役会長就任(現)
当社執行役員管理本部長就任(現)
2017年6月
当社テクノシールド事業本部長就任(現)
注227
代表取締役
社長
代表執行役員
土木事業本部長
関 一郎1955年9月1日生
2009年1月中江建設工業㈱執行役員社長
2015年6月
2016年6月
当社取締役就任
当社代表取締役常務就任、代表取締役常務執行役員土木事業本部長
2016年6月夢みつけ隊㈱取締役監査等
委員(現)
2017年6月
当社代表取締役社長就任、代表執行役員代表取締役社長兼土木事業本部長(現)
注2-
取締役執行役員
テクノシールド事業本部副本部長兼営業部長
宮本 勇志1962年3月26日生
1986年4月当社入社
2003年4月テクノシールド事業本部西部事業部長
2015年4月当社執行役員テクノシールド事業本部副本部長兼営業部長
2016年6月当社取締役就任、取締役執行役員テクノシールド事業本部副本部長兼営業部長(現)
注2-
取締役執行役員
土木事業本部副本部長
福園 裕二1962年6月10日生
1981年4月当社入社
2006年4月土木事業本部福岡営業所所長
2015年1月当社執行役員土木事業本部副本部長
2016年6月当社取締役就任、取締役執行役員土木事業本部副本部長(現)
注2-
取締役執行役員
土木事業本部
副本部長
下田 直克1954年10月22日生
1978年4月当社入社
2001年8月製品事業本部技術研究部長
2008年6月当社執行役員製品事業本部副本部長兼資材部長
2015年4月当社理事兼土木事業本部東日本支店長
2017年6月当社取締役就任(現)
注28
取締役執行役員
土木事業本部
東日本支店長
西尾 貢1963年2月1日生
2004年6月当社入社
2012年4月土木事業本部山梨営業所長
2015年4月当社土木事業本部技術営業部担当部長
2017年6月当社取締役就任(現)
注2-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役昆 幸弘1966年8月4日生
2004年4月フリージア・マクロス㈱試験機器事業部副部長兼副工場長(現)
2015年6月当社取締役就任(現)
注2-
取締役松長 茂治1965年12月11日生
2009年6月前川建設㈱取締役水道事業部長(現)
2015年6月当社取締役就任(現)
注2-
取締役多胡 英文1949年4月30日生
2009年6月㈱レオマックス代表取締役
(現)
2016年6月当社取締役就任(現)
注2-
取締役
(監査等委員)
野中 信敬1956年7月25日生
1988年4月弁護士登録
1995年6月大島総合法律事務所パートナー(現)
2016年6月当社取締役(監査等委員)就任(現)
注3-
取締役
(監査等委員)
神保 智男1929年9月11日生
1991年2月フリージア・マクロス㈱取締役
1997年6月当社代表取締役副会長
1999年6月フリージア・マクロス㈱常勤監査役
2007年6月同取締役
2015年6月同取締役(監査等委員)(現)
2016年6月当社取締役(監査等委員)就任(現)
注3-
取締役
(監査等委員)
名護 弘貴1975年9月12日生
2010年9月㈱シゲムラ建設取締役中央営業所所長(現)
2011年9月イーハウス建築センター㈱取締役副社長(現)
2015年6月当社取締役就任
2017年6月当社取締役(監査等委員)就任(現)
注3-
35

(注)1.取締役松長茂治、多胡秀文、野中信敬、名護弘貴は、社外取締役であります。
2.2017年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
3.2016年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
4.監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 神保智男 委員 野中信敬 委員 名護弘貴

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00116] S100AQFB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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