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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AED0

有価証券報告書抜粋 石塚硝子株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループの研究開発活動は、主として有価証券報告書提出会社である石塚硝子(株)で行っております。なお、ハウスウェア関連の陶磁器分野及び産業器材関連では鳴海製陶(株)、並びにプラスチック容器関連では日本パリソン(株)においても研究開発活動を実施しております。
当連結会計年度におけるセグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。

ガラスびん関連
ガラスびん分野においては、本社技術部門と工場生産技術部門が連携して、品質及び生産効率の向上を目的とした取り組みを実施しております。当連結会計年度においては、姫路工場5号溶解炉にカラーフィーダー装置を設置し、ガラスの色をきめ細かく切り替えることができるようになり、多様なニーズに迅速に対応しました。また、岩倉、姫路工場ともに溶解炉へ攪拌装置を設置、高品質なガラスの製造に寄与しています。ラインの自動化ではロボットを追加し、生産効率向上のみならず、安全かつ衛生的な面でも貢献しています。また、ガラスびんへの樹脂コーティングによる高付加価値商品の開発や、印刷など意匠面の品質向上を目的としたガラス表面の改質にも引き続き取り組んでおります。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、122百万円であります。

ハウスウェア関連
ガラス食器分野においては、生産技術部門が金型の改良により、滑らかなガラス表面を維持しつつ、造形の優れたタンブラーを製品化することに成功しております。また、ワイングラスで重要な口部及び台部の品質向上を、設備や金型の改良により実現しました。さらに、研究開発センターと連携し、新色である赤色ガラスを開発、ホテル及びレストラン向け食器として新たなご提案が可能となりました。
陶磁器分野においては、マーケティング、商品開発、研究開発及び技術部門が連携して、お客様が求めているテーブルウェアの市場調査、商品開発、材料開発、生産効率及び品質の向上を目的とした取り組みをしております。当連結会計年度においては、主要顧客であるホテル業界からの新規受注、材料開発の性能向上に取り組んだ商品化、製造工程の生産効率の向上を果たしております。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、122百万円であります。

紙容器関連
紙容器分野においては、工場生産技術部門にて、生産効率及び品質の向上を目的とした取り組みをしております。当連結会計年度においては、打ち抜き加工で使用するダイカッターの寿命を延長するための設備改善を行い、生産効率及び収益改善に大きく貢献しております。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、25百万円であります。

プラスチック容器関連
プラスチック容器分野においては、容器市場における素材毎の技術革新が進む中、R&Dセンターにおいて、各種の技術開発を行っております。当連結会計年度においては、消費者の“楽しさ”を付加価値として加える開発や、内容物の賞味期限延長などに寄与するバリア性の向上技術、さらにリサイクル適性のある加飾技術の開発を進めるとともに、さらなる軽量化技術にも着手しました。また、新分野向けのPET容器開発も継続して実施しています。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、211百万円であります。

産業器材関連
産業器材分野においては、トッププレートの新商品開発及び生産効率と品質の向上を目的とした取り組みをしております。当連結会計年度においては、トッププレートの新商品開発を行い、顧客採用されております。また、加工工程の生産効率向上を目的とした改善に取り組んでおります。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、40百万円であります。

その他
研究開発センターでは、電気、電子、車、環境、生活用品など多様な分野に貢献する新規材料開発及び高付加価値商品の開発を実施しております。当連結会計年度においては、有機無機ハイブリッドガラスや消臭ガラスなどの開発品をお客様へ提案し、ニーズに合った商品へと改善してきました。また、CRGにおいては、国内外の様々なニーズに対応した新組成の開発を実施しております。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、135百万円であります。

当連結会計年度に当社グループが支出した研究開発費は、合計で657百万円であります。

(注)金額には消費税等は含まれておりません。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01123] S100AED0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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