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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100C03X

有価証券報告書抜粋 株式会社オルトプラス 提出会社の経営指標等 (2017年9月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第4期第5期第6期第7期第8期
決算年月2013年9月2014年9月2015年9月2016年9月2017年9月
売上高(千円)2,594,8402,765,7882,531,4382,632,2583,306,424
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)715,4371,018△724,757△472,824△404,129
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)450,403△65,495△806,291△1,686,681△891,534
持分法を適用した場合
の投資利益
(千円)-----
資本金(千円)704,0001,254,2591,292,7591,501,7592,648,868
発行済株式総数(株)4,000,0008,835,4008,989,40010,083,64012,703,040
純資産額(千円)2,012,2432,938,0772,210,865941,7802,344,303
総資産額(千円)2,667,1573,382,0772,759,5841,995,0103,431,194
1株当たり純資産額(円)251.53332.54245.9493.23184.43
1株当たり配当額(1株当たり中間配当額)(円)27.50----
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)67.75△7.79△90.11△187.51△80.26
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)61.33----
自己資本比率(%)75.486.980.047.168.3
自己資本利益率(%)38.6----
株価収益率(倍)32.5----
配当性向(%)20.3----
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)474,932----
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△182,236----
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,200,716----
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)1,549,545----
従業員数(外、平均臨時雇用者数)(人)144164173148149
(41)(52)(54)(18)(9)


(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第4期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。第5期、第6期、第7期及び第8期は連結財務諸表を作成しているため記載しておりません。
3.第5期、第6期、第7期及び第8期については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.自己資本利益率については、第5期、第6期、第7期及び第8期は当期純損失であるため記載しておりません。
5.株価収益率については、第5期、第6期、第7期及び第8期は当期純損失であるため記載しておりません。
6.当社は第5期より連結財務諸表を作成しているため、第5期、第6期、第7期及び第8期の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
7.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数(アルバイト、人材会社からの派遣社員を含む)は年間平均人員を( )内にて外数で記載しております。
8. 当社株式は、2013年3月14日をもって、東京証券取引所マザーズ市場に上場しているため、第4期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、新規上場日から第4期事業年度末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
9.当社は2012年11月7日付で株式1株につき1,000株の株式分割を行っております。第4期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
10.当社は2013年12月15日付で株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第4期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27280] S100C03X)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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