有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AOH3
TOTO株式会社 連結経営指標等 (2017年3月期)
回次 | 第147期 | 第148期 | 第149期 | 第150期 | 第151期 | |
決算年月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | |
売上高 | (百万円) | 476,275 | 553,448 | 544,509 | 567,889 | 573,819 |
経常利益 | (百万円) | 26,078 | 50,411 | 39,662 | 46,764 | 49,381 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 16,956 | 44,122 | 24,813 | 35,723 | 33,839 |
包括利益 | (百万円) | 31,438 | 66,139 | 53,215 | 14,598 | 32,833 |
純資産額 | (百万円) | 213,410 | 256,596 | 280,582 | 285,522 | 306,053 |
総資産額 | (百万円) | 408,454 | 476,387 | 516,995 | 536,265 | 553,996 |
1株当たり純資産額 | (円) | 602.22 | 737.74 | 1,605.73 | 1,631.91 | 1,755.93 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 49.45 | 130.19 | 147.60 | 212.03 | 200.06 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | 49.32 | 129.79 | 147.16 | 211.44 | 199.54 |
自己資本比率 | (%) | 50.6 | 52.0 | 52.3 | 51.5 | 53.6 |
自己資本利益率 | (%) | 8.8 | 19.4 | 10.0 | 13.1 | 11.8 |
株価収益率 | (倍) | 16.9 | 11.0 | 24.2 | 16.6 | 21.0 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 44,498 | 48,015 | 34,713 | 58,695 | 63,738 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △22,971 | △4,033 | △30,040 | △29,952 | △35,944 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △2,178 | △23,328 | △11,393 | △15,053 | △18,953 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 55,720 | 83,874 | 83,183 | 94,089 | 98,384 |
従業員数 | (人) | 24,921 | 25,705 | 26,842 | 28,148 | 30,334 |
2.第147期から第149期の「1株当たり純資産額」の算定上、従業員持株ESOP信託口が所有する当社株式を
期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めています。また、第147期から第150期の「1株当たり当期
純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する
自己株式に含めています。なお、当連結会計年度においては、従業員持株ESOP信託は終了しているた
め、信託口が所有する当社株式はありません。
3.2015年10月1日付で普通株式2株を1株に併合しています。第149期の期首に当該株式併合が行われたと
仮定し、「1株当たり純資産額」、「1株当たり当期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」を算定しています。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01138] S100AOH3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。