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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AMZH

有価証券報告書抜粋 株式会社ジェイエスエス 提出会社の経営指標等 (2017年3月期)


メニュー沿革

回次第38期第39期第40期第41期第42期
決算年月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月2017年3月
売上高(千円)7,076,6447,346,3827,695,9948,047,6728,514,916
経常利益(千円)263,907322,358340,885449,650538,891
当期純利益(千円)289,782154,668162,504285,482341,444
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)306,694330,729330,729330,729330,729
発行済株式総数(株)1,958,0282,013,0282,013,0282,013,0282,013,028
純資産額(千円)1,156,2351,561,0741,699,4221,959,6672,265,852
総資産額(千円)4,895,6245,115,2785,367,2185,260,9615,938,324
1株当たり純資産額(円)674.97775.51844.24486.78562.85
1株当たり配当額(円)7.07.010.015.020.0
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(5.0)(7.5)(10.0)
1株当たり当期純利益金額(円)168.3579.6380.7370.9184.82
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-----
自己資本比率(%)23.630.531.737.238.2
自己資本利益率(%)28.411.410.015.616.2
株価収益率(倍)-8.309.457.248.84
配当性向(%)4.168.7912.3910.5811.79
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)370,264603,323476,225506,940671,780
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△428,136△335,448△493,554△121,310△764,827
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△11,827△125,777△25,520△447,886181,396
現金及び現金同等物の期末残高(千円)249,948392,046349,197286,940375,289
従業員数(人)476477490514519
(外、平均臨時雇用者数)(401)(405)(421)(419)(415)
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益は、当社は関連会社を有しておりませんので、記載しておりません。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第38期においては、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり期中平均株価が把握できないため、第39期及び第40期においては、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、第41期及び第42期においては、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.当社は、2017年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第41期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。なお、発行済株式総数及び1株当たり配当額は、当該株式分割前の実際の株式数及び配当額を記載しております。
6.株価収益率については、第38期においては、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。また当社は、2017年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っておりますが、第42期末時点の株価は、当該株式分割に係る権利落ち後の株価になっております。従って、第42期の株価収益率については、権利落ち後の株価を当該株式分割を考慮した1株当たり当期純利益金額で除して算定しております。
7.従業員数は就業人員より当社からの出向者を除き、当社への出向者を含んでおります。なお、臨時雇用者数は、年間の平均人員数を( )に外数で記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27506] S100AMZH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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