ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ株式会社 提出会社の経営指標等 (2017年3月期)

回次		第9期	第10期	第11期	第12期	第13期
決算年月		2013年3月	2014年3月	2015年3月	2016年3月	2017年3月
売上高	(千円)	286,457	448,543	588,631	1,012,412	1,453,642
経常損失(△)	(千円)	△565,820	△671,213	△886,741	△685,226	△701,853
当期純損失(△)	(千円)	△573,326	△672,764	△890,532	△689,004	△707,418
持分法を適用した場合の 投資利益	(千円)	-	-	-	-	-
資本金	(千円)	3,349,075	5,428,919	16,511,767	16,511,767	26,743,881
発行済株式総数	(株)	(旧)普通株式 49,267 (旧)A種類 株式 25,667 (旧)B種類 株式 12,073	普通株式 10,853,400 B種類株式 7,770,000	普通株式 62,788,000 B種類株式 38,850,000	普通株式 125,576,000 B種類株式 77,700,000	普通株式 137,347,609 B種類株式 77,700,000
純資産額	(千円)	2,523,257	6,010,180	27,815,874	27,132,982	46,374,379
総資産額	(千円)	2,927,794	6,373,749	48,238,237	47,533,060	46,921,518
1株当たり純資産額	(円)	14.50	32.27	134.02	130.84	215.59
1株当たり配当額 (1株当たり中間配当額)	(円)	-	-	-	-	-
		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純損失(△)	(円)	△3.29	△3.86	△4.60	△3.39	△3.31
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益	(円)	-	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	86.2	94.2	56.3	55.7	98.8
自己資本利益率	(%)	-	-	-	-	-
株価収益率	(倍)	-	-	-	-	-
配当性向	(%)	-	-	-	-	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△397,658	-	-	-	-
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	157,360	-	-	-	-
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△235,448	-	-	-	-
現金及び現金同等物の 期末残高	(千円)	708,591	-	-	-	-
従業員数 〔外、平均臨時雇用者数〕	(名)	36	40	56	55	61
		〔33〕	〔47〕	〔48〕	〔59〕	〔61〕

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.当社は、株主総会及び各種類株主総会その他所要の手続きを経て、2013年10月23日付で(旧)B種類株式を(旧)A種類株式に変更した上で、かかる(旧)A種類株式の内容を変更して新たに普通株式とし、また、従前の(旧)普通株式の内容を変更して新たにB種類株式といたしました。
3.第5期乃至第9期に発行されていた(旧)A種類株式及び(旧)B種類株式は、剰余金の配当及び残余財産の分配について、(旧)普通株式と同じ権利を有していたため、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純損失の各数値の算出の際には、(旧)A種類株式及び(旧)B種類株式も発行済株式総数及び期中平均発行済株式数に含めております。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
5.株価収益率は1株当たり当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
6.持分法を適用した場合の投資利益については、第9期は関連会社が存在しないため記載しておりません。第10期から第13期については、連結財務諸表を作成しているため、記載しておりません。
7.自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
8.当社は、2013年10月25日付で株式1株につき200株の株式分割を、2014年8月1日付で普通株式及びB種類株式1株につきそれぞれ5株の割合で株式分割を、2015年8月1日付で普通株式及びB種類株式1株につきそれぞれ2株の割合で株式分割を行っております。そこで、第9期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純損失金額を算定しております。
9.第10期より連結財務諸表を作成しているため、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー、及び、現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
10.第13期より従業員数の算定方法を変更したことに伴い、第12期以前につきましても当該算定方法による集計へ変更しております。