株式会社プロテリアル 連結経営指標等 (2017年3月期)

回次		国際財務報告基準
		移行日	第77期	第78期	第79期	第80期
決算年月		2013年4月1日	2014年3月	2015年3月	2016年3月	2017年3月
売上収益	(百万円)	-	807,794	1,004,373	1,017,584	910,486
税引前当期利益	(百万円)	-	55,820	86,391	96,233	66,016
親会社株主に帰属する当期利益	(百万円)	-	48,133	70,569	69,056	50,593
親会社株主に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	54,588	102,576	40,664	51,821
親会社株主に帰属する持分	(百万円)	244,238	372,217	466,359	495,865	536,563
資産合計	(百万円)	546,535	848,772	1,083,450	1,033,311	1,040,390
1株当たり親会社株主帰属持分	(円)	668.34	870.36	1,090.64	1,159.70	1,254.89
親会社株主に帰属する基本的1株当たり当期利益	(円)	-	116.79	165.02	161.50	118.32
親会社株主に帰属する希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	-	-	-	-
親会社株主帰属持分比率	(%)	44.7	43.9	43.0	48.0	51.6
親会社株主帰属持分当期利益率	(%)	-	15.6	16.8	14.4	9.8
株価収益率	(倍)	-	13.1	11.2	7.2	13.2
営業活動に関するキャッシュ・フロー	(百万円)	-	99,171	108,983	115,742	89,391
投資活動に関するキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△9,832	△113,750	△32,147	△35,864
財務活動に関するキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△30,195	△8,884	△37,872	△34,192
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	31,146	92,911	79,029	120,300	139,411
従業員数	(人)	17,308	26,850	30,278	29,157	28,754
[外、期中平均臨時雇用人員]		[2,920]	[4,488]	[5,919]	[5,428]	[5,623]

(注)1.売上収益には消費税等は含まれておりません。
2.第77期、第78期および第79期の親会社株主に帰属する希薄化後1株当たり当期利益については、希薄化効果を有している株式が存在しないため、記載しておりません。第80期の親会社株主に帰属する希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
3.第78期より国際財務報告基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。

回次		日本基準
		第76期	第77期	第78期
決算年月		2013年3月	2014年3月	2015年3月
売上高	(百万円)	535,779	807,952	1,006,301
経常利益	(百万円)	21,251	60,898	74,874
親会社株主に帰属する当期純利益	(百万円)	12,955	39,417	66,553
包括利益	(百万円)	24,927	52,823	97,863
純資産額	(百万円)	259,865	373,198	459,727
総資産額	(百万円)	541,286	840,742	1,065,990
1株当たり純資産額	(円)	684.96	848.73	1,053.06
1株当たり当期純利益金額	(円)	36.20	95.65	155.64
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額	(円)	-	-	-
自己資本比率	(%)	46.2	43.2	42.2
自己資本利益率	(%)	5.5	12.9	16.4
株価収益率	(倍)	24.9	15.9	11.9
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	62,975	100,557	111,092
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△28,718	△30,906	△113,161
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△31,278	△30,914	△11,677
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	34,102	95,543	88,223
従業員数	(人)	17,308	26,850	30,278
[外、期中平均臨時雇用人員]		[2,920]	[4,488]	[5,919]

(注)1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第78期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。