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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DIC1

有価証券報告書抜粋 株式会社オプティム 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)


メニュー沿革

回次第14期第15期第16期第17期第18期
決算年月2014年3月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月
売上高(千円)1,709,8962,149,6542,620,5443,314,6364,210,606
経常利益(千円)113,148403,499539,886682,219404,911
当期純利益(千円)50,089243,291289,608397,602453,021
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)183,380411,356411,356417,664442,985
発行済株式総数(株)764,5001,652,9006,611,6006,663,66813,774,120
純資産額(千円)665,3101,717,6332,007,2422,417,2602,920,856
総資産額(千円)1,021,2842,396,1082,704,6063,331,0243,645,377
1株当たり純資産額(円)55.62129.90151.80181.38212.06
1株当たり配当額(円)-----
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)4.1920.2421.9029.9633.85
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-17.6620.5328.7032.68
自己資本比率(%)65.171.774.272.680.1
自己資本利益率(%)7.820.415.518.017.0
株価収益率(倍)-138.13122.3797.9373.83
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)203,455457,168244,501362,947△47,552
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△5,177△13,006△187,234△153,703△395,430
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△8,202809,030-12,41650,643
現金及び現金同等物の期末残高(千円)506,5391,759,7321,816,9992,038,6591,654,957
従業員数(名)112115119137167
〔外、平均臨時雇用者数〕〔71〕〔59〕〔57〕〔74〕〔84〕
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
4.1株当たり配当額及び配当性向については、第14期から第18期まで無配のため記載しておりません。
5.第14期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
6.第14期の株価収益率については、当社株式は非上場であったため、記載しておりません。
7.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は、年間の平均人員を〔 〕内に外数で記載しております。
8.2014年7月9日付で普通株式1株につき普通株式2株、2015年4月1日付で普通株式1株につき普通株式4株、2017年4月1日付で普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。そのため、第14期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
また、第15期末及び第17期末時点の株価は、当該株式分割に係る権利落ち後の株価となっております。したがって、第15期及び第17期の株価収益率については、当該権利落ち後の株価を当該株式分割を考慮した1株当たり当期純利益金額で除して算定しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30918] S100DIC1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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