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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DH6L

有価証券報告書抜粋 株式会社エクストリーム 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革


(2) 提出会社の経営指標等
回次第9期第10期第11期第12期第13期
決算年月2014年3月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月
売上高(千円)1,332,3901,667,2082,403,1462,645,3732,726,800
経常利益(千円)2,362176,199185,804374,714303,160
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△27,527109,603120,288260,749192,735
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)-----
資本金(千円)100,041276,046295,391307,211310,991
発行済株式総数(株)4,4661,166,5001,226,1002,523,0002,546,200
純資産額(千円)260,249739,884854,7191,118,3801,257,272
総資産額(千円)610,5991,162,9911,237,5541,909,7712,068,046
1株当たり純資産額(円)148.04317.14348.56443.29493.81
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)-
(-)
30.00
(-)
20.00
(-)
23.00
(-)
14.00
(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)△15.5757.5251.00105.8076.22
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-51.0547.17100.8074.12
自己資本比率(%)42.663.669.158.660.8
自己資本利益率(%)-21.915.126.416.2
株価収益率(倍)-30.6016.4526.7217.84
配当性向(%)-26.119.621.718.4
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)35,577242,03480,764--
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△56,486△126,824△197,115--
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)74,941243,476△8,563--
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)325,259688,594562,176--
従業員数(名)204289346341326

(注)1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
3.第10期の1株当たり配当額30円には、記念配当10円を含んでおります。
4.第9期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新株予約権の残高はありますが、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5.当社は、2014年12月25日に東京証券取引所マザーズ市場に上場したため、第10期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、新規上場日から第10期の事業年度末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
6.第9期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
7.第9期の株価収益率については、当社株式は非上場であるため記載しておりません。
8.従業員数は就業人員であります。なお臨時従業員数は従業員の総数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。

9.当社は、2014年10月15日付で普通株式1株につき200株の割合で、2016年8月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、第9期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。また、第12期の1株当たり配当額23円については株式分割後の金額であります。
10.第12期より連結財務諸表を作成しているため、第12期及び第13期の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31079] S100DH6L)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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