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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AP6X

有価証券報告書抜粋 東京製鐵株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性10名 女性1名 (役員のうち女性の比率9.0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
-西本 利一1960年5月28日1984年4月当社入社(注)233
1998年4月岡山工場製鋼部長代理
1999年10月岡山工場製鋼部長兼圧延部長
2001年6月岡山工場圧延部長
2004年11月高松工場長
2006年6月代表取締役社長就任(現)
常務取締役営業本部長今村 清志1957年6月28日1981年4月当社入社(注)220
1992年4月九州工場総務部長代理
1994年4月大阪支社広島営業所長
1996年4月鋼板部長
1999年4月購買部長
2001年4月名古屋支社長
2004年6月大阪支社長
2006年6月取締役大阪支社長就任
2009年4月取締役購買部長就任
2011年6月取締役総務部長就任
2011年10月取締役営業本部長就任
2012年6月常務取締役営業本部長就任(現)
常務取締役田原工場長足立 俊雄1961年4月3日1984年4月当社入社(注)215
2003年4月宇都宮工場生産部長代理
2005年4月宇都宮工場生産部長
2006年6月宇都宮工場長
2009年6月取締役岡山工場長就任
2011年6月取締役田原工場長就任
2015年6月常務取締役田原工場長就任(現)
取締役総務部長奈良 暢明1970年8月6日1993年4月当社入社(注)221
2011年6月総務部長代理
2012年4月総務部長
2012年6月取締役総務部長就任(現)
取締役大阪支店長小松﨑裕司1963年1月13日1985年4月当社入社(注)24
2007年4月販売部長代理
2009年4月販売部長
2012年1月九州工場総務部長
2013年4月大阪支店長
2014年6月取締役大阪支店長就任(現)
取締役岡山工場長國米 博之1965年8月2日1989年4月当社入社(注)25
2010年4月宇都宮工場生産部長代理
2012年4月宇都宮工場生産部長
2012年6月宇都宮工場長
2015年6月取締役宇都宮工場長就任
2017年6月取締役岡山工場長就任(現)
取締役九州工場長兒島 和仁1964年12月15日1990年4月当社入社(注)24
2011年6月九州工場生産部長代理
2012年4月九州工場生産部長
2014年6月九州工場長
2015年6月取締役九州工場長就任(現)
取締役営業副本部長
兼建材部長
浅井 孝文1963年7月13日1987年4月当社入社(注)21
2013年4月販売部長代理(建材担当)
2016年4月建材部長
2017年6月取締役営業副本部長兼建材部長就任(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役監査等委員
(常勤)
川本 博己1957年3月6日1975年4月当社入社(注)37
2007年4月岡山工場圧延部長代理
2009年4月岡山工場生産部長
2009年6月宇都宮工場長
2011年6月取締役岡山工場長就任
2017年6月取締役(監査等委員)就任(現)
取締役監査等委員松村 龍彦1962年3月7日1990年4月弁護士登録(第一東京弁護士会)(注)38
2003年6月当社監査役就任
2015年6月当社取締役(監査等委員)就任(現)
取締役監査等委員野元 三夏
(通称弁護士名原澤三夏)
1969年7月11日1995年4月弁護士登録(第二東京弁護士会)(注)33
2006年6月当社監査役就任
2015年6月

2017年4月
当社取締役(監査等委員)就任(現)
スバル興業株式会社(監査等委員である社外取締役)就任(現)
126
(注)1 取締役松村龍彦、野元三夏は社外取締役である。
2 取締役(監査等委員であるものを除く。)の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
3 監査等委員である取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
4 監査等委員会の体制は、次のとおりである。
監査等委員 川本博己 監査等委員 松村龍彦 監査等委員 野元三夏

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01261] S100AP6X)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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