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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DA0N

有価証券報告書抜粋 東京ボード工業株式会社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革


(2) 提出会社の経営指標等

回次第69期第70期第71期第72期第73期
決算年月2014年3月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月
売上高(千円)4,736,5284,879,7844,307,6384,605,2704,530,608
経常利益又は経常損失(△)(千円)566,928502,686284,282159,023△1,245,142
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)478,020516,980412,29959,023△1,515,682
資本金(千円)221,000221,000221,000221,000221,000
発行済株式総数(株)3,660,3693,660,3693,660,3693,660,3693,660,369
(うち普通株式)(3,660,369)(3,660,369)(3,660,369)(3,660,369)(3,660,369)
(うちA種優先株式)(―)(―)(―)(―)(―)
純資産額(千円)3,413,9394,104,3994,436,1144,451,9642,892,523
総資産額(千円)10,004,23810,413,77910,102,23223,371,60922,532,447
1株当たり純資産額(円)1,387.571,603.071,732.621,737.381,128.84
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)
普通株式12.0030.0020.0020.0020.00
(―)(―)(―)(―)(―)
A種優先株式
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)202.27207.86161.0323.04△591.50
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)
自己資本比率(%)34.139.443.919.012.8
自己資本利益率(%)15.513.89.71.3
株価収益率(倍)8.67.142.8
配当性向(%)5.914.412.486.8
従業員数
〔ほか、平均臨時
雇用人員〕
(名)102
〔 17〕
104
〔19〕
108
〔14〕
112
〔14〕
129
〔12〕

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第69期から第72期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式が存在していないため記載しておりません。第73期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
3.第69期の株価収益率は当社株式が非上場であるため記載しておりません。
4.第73期の株価収益率は1株当たり当期純損失のため記載しておりません。
5.第73期の自己資本利益率及び配当性向は当期純損失のため記載しておりません。
6.従業員数は、当社から他社への出向者を除き他社から当社への出向者を含む就業人数であり、〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であり、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いております。
7.当社は、第69期にA種優先株式90,000株と普通株式90,000株を交換し、交換した自己株式(A種優先株式)については、自己株式(普通株式)669,631株とともに消却しております。
8.第70期の1株当たり配当額30.00円には、上場記念配当10.00円を含んでおります。
9.当社は、第71期より「役員報酬BIP信託」を導入しております。当該信託が所有する当社株式については、財務諸表において自己株式として計上しております。このため、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上、期中平均株式数の計算において当該株式数を控除する自己株式に含めております。また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31123] S100DA0N)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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