有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009XJR
株式会社 クボタ 連結経営指標等 (2016年12月期)
回次 | 第122期 | 第123期 | 第124期 | 第125期 | 第126期 | 第127期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2015年12月 | 2016年12月 | |
売上高 | 百万円 | 1,029,361 | 1,221,544 | 1,510,528 | 1,584,265 | 1,244,775 | 1,596,091 |
税金等調整前当期純利益 | 百万円 | 100,745 | 126,815 | 212,382 | 210,709 | 169,504 | 196,971 |
当社株主に帰属する当期 純利益 | 百万円 | 62,052 | 77,761 | 132,666 | 139,534 | 110,107 | 132,485 |
当期包括利益 | 百万円 | 58,416 | 157,535 | 188,044 | 228,886 | 82,060 | 112,599 |
株主資本 | 百万円 | 676,043 | 794,501 | 935,757 | 1,100,079 | 1,140,310 | 1,198,761 |
純資産額 | 百万円 | 734,065 | 853,193 | 1,001,575 | 1,178,466 | 1,218,558 | 1,271,925 |
総資産額 | 百万円 | 1,555,133 | 1,852,577 | 2,110,687 | 2,472,163 | 2,532,926 | 2,670,582 |
1株当たり株主資本 | 円 | 538.28 | 632.59 | 748.76 | 883.10 | 916.28 | 966.19 |
1株当たり当社株主に 帰属する当期純利益 | 円 | 49.15 | 61.91 | 105.74 | 111.68 | 88.47 | 106.58 |
潜在株式調整後 1株当たり当社株主に 帰属する当期純利益 | 円 | ― | ― | ― | ― | ― | ― |
株主資本比率 | % | 43.47 | 42.89 | 44.33 | 44.50 | 45.02 | 44.89 |
株主資本利益率 | % | 9.37 | 10.58 | 15.33 | 13.71 | 9.83 | 11.33 |
株価収益率 | 倍 | 16.17 | 21.61 | 12.93 | 17.04 | 21.34 | 15.65 |
営業活動による キャッシュ・フロー | 百万円 | 67,909 | 45,604 | 82,981 | 85,880 | 197,040 | 184,978 |
投資活動による キャッシュ・フロー | 百万円 | △64,072 | △79,167 | △104,555 | △117,227 | △130,307 | △167,525 |
財務活動による キャッシュ・フロー | 百万円 | △16,074 | 30,864 | 6,771 | 47,994 | △27,671 | 11,364 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | 百万円 | 93,941 | 98,445 | 88,405 | 112,428 | 146,286 | 169,416 |
従業員数 | 人 | 29,185 | 31,436 | 33,845 | 35,487 | 36,233 | 38,291 |
(外、平均臨時従業員数) | (3,150) | (4,558) | (4,623) | (3,981) | (3,650) | (3,280) |
(注) 1 連結財務諸表は米国において一般に認められている会計原則(以下「米国基準」)に基づいて作成されております。
2 売上高には消費税等は含まれておりません。
3 金額は表示単位未満の端数を四捨五入して表示しております。
4 1株当たり当社株主に帰属する当期純利益の欄には「1株当たり当社株主に帰属する当期純利益-基本的」を表示しております。なお、潜在株式が存在しないため、潜在株式調整後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益は記載しておりません。
5 第124期より、決算日が連結決算日と異なる一部の連結子会社等について、連結決算日に仮決算を行い連結する方法に変更しております。これに伴い、連結子会社等における決算期変更の影響を反映させるため、過去の連結財務諸表を遡及的に調整しております。
6 第126期より、当社及び決算日が12月31日以外の国内子会社等の決算日を海外子会社の決算日と同じ12月31日に変更しております。
また、仮決算を行わずに各社の決算日をもって連結していた一部の連結子会社等について、連結決算日をもって連結する方法に変更しております。この変更による影響を反映させるため、過去の連結財務諸表を遡及的に調整しております。
なお、第126期は、決算期変更により2015年4月1日から2015年12月31日までの9ヶ月間となっております。
7 第127期より、債券発行費に関する新会計基準を適用しております。この基準の適用に伴う影響を反映させるため、過去の連結財務諸表を遡及的に調整しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01267] S1009XJR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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