神鋼鋼線工業株式会社 役員の状況 (2017年3月期)

男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数
代表取締役社長	―	藤 井 晃 二	1958年3月26日生	1980年4月	㈱神戸製鋼所入社	(注)3	67,000株
				2009年4月	同社理事、鉄鋼部門加古川製鉄所設備部長
				2010年4月	同社執行役員
				2012年4月	同社常務執行役員
				2014年4月	同社専務執行役員
				2015年4月	同社専務執行役員 当社顧問
				2015年6月	当社代表取締役社長(現任)
代表取締役専務執行役員	社長補佐、関係子会社の統括 ならびに ロープ事業部長 ならびに ㈱テザック ワイヤロープ 代表取締役社長 ならびに ㈱テザック神鋼ワイヤロープ代表取締役社長	髙 木 功	1958年1月28日生	1982年4月	㈱神戸製鋼所入社	(注)3	27,000株
				2013年4月	同社理事、鉄鋼事業部門鉄粉本部長
				2015年4月	当社顧問 ㈱テザックワイヤロープ顧問
				2015年6月	当社取締役
				2016年6月	当社常務取締役
				2017年6月	当社代表取締役専務執行役員(現任)
取締役常務執行役員	技術開発本部の統括 ならびに ロープ事業部尾上事業所長 ならびに 尾上ロープ加工㈱代表取締役社長	谷川文男	1957年7月14日生	1981年4月	㈱神戸製鋼所入社	(注)3	60,000株
				2010年4月	同社鉄鋼部門神戸製鉄所副所長兼線材条鋼技術部長
				2012年5月	当社開発本部開発部担当部長
				2013年4月	当社技術開発本部長兼同技術総括部長
				2013年6月	当社取締役
				2017年6月	当社取締役常務執行役員(現任)
取締役常務執行役員	特殊鋼線関連事業およびエンジニアリング事業部および尼崎事業所の統括 ならびに PC鋼線事業部長 ならびに 東京支店長 ならびに 九州支店、営業所の担当	平井久嗣	1960年10月18日生	1984年4月	当社入社	(注)3	57,000株
				2008年4月	当社総務本部総務部長
				2009年4月	当社ばね特線事業部営業部長
				2011年4月	当社PC鋼線事業部営業部長
				2014年4月	当社PC鋼線事業部長兼同営業部長
				2014年6月	当社取締役
				2017年6月	当社取締役常務執行役員(現任)
取締役執行役員	グループコンプライアンスの担当 ならびに 総務本部長兼同総務部長兼企画部長	吉 田 裕 彦	1962年1月21日生	1984年4月	㈱神戸製鋼所入社	(注)3	12,000株
				1997年1月	同社総合企画部主任部員
				2001年4月	同社鉄鋼部門企画管理部主任部員
				2007年4月	同社監査部主任部員
				2012年4月	当社総務本部企画部長
				2016年4月	当社総務本部長兼同総務部長兼企画部長
				2016年6月	当社取締役
				2017年6月	当社取締役執行役員(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数
取締役	営業部門の統括	中川裕文	1953年1月17日生	1975年4月	㈱神戸製鋼所入社	(注)3	113,000株
				1999年4月	同社鉄鋼カンパニー営業本部線材条鋼営業部長
				2004年4月	当社ロープ事業部長ならびに大阪支店長
				2004年6月	当社取締役
				2006年6月	当社常務取締役
				2010年6月	当社専務取締役
				2011年6月	当社代表取締役専務
				2017年6月	当社取締役(現任)
取締役	―	田 中 崇 公	1973年1月17日生	2000年4月	弁護士登録(大阪弁護士会) 中之島中央法律事務所入所(現任)	(注)3	2,000株
				2010年6月	当社監査役
				2015年6月	当社取締役(現任)
監査役 (常勤)	―	藤森直樹	1954年5月21日生	1978年4月	㈱神戸製鋼所入社	(注)4	110,000株
				2007年4月	同社鉄鋼部門神戸製鉄所副所長兼鉄鋼部門神戸製鉄所業務部長兼鉄鋼部門IPP本部計画室担当部長兼鉄鋼部門IPP本部構外施設管理室長兼鉄鋼部門鉄鋼総括部担当部長
				2009年4月	当社総務本部長兼同総務部長
				2009年6月	当社取締役
				2012年6月	当社常務取締役
				2016年6月	当社監査役(現任)
監査役 (常勤)	―	前田眞一	1957年3月12日生	1982年4月	㈱神戸製鋼所入社	(注)4	85,000株
				2002年10月	同社鉄鋼部門加古川製鉄所製鋼部炉材室長
				2007年4月	当社尾上事業所製造部長
				2009年4月	当社尾上事業所長兼同製造部長
				2010年4月	当社ロープ事業部長ならびに尾上事業所長兼同製造部長
				2010年6月	当社取締役
				2014年6月	当社常務取締役
				2016年6月	当社監査役(現任)
監査役	―	生 治 理 仁	1965年8月2日生	1988年4月	㈱神戸製鋼所入社	(注)4	0株
				2004年1月	同社鉄鋼部門鉄鋼総括部主任部員
				2014年4月	同社鉄鋼事業部門営業総括部主任部員兼鉄鋼事業部門企画管理部主任部員
				2015年6月	当社監査役(現任)
				2016年4月	㈱神戸製鋼所鉄鋼事業部門企画管理部主任部員兼法務部コンプライアンス統括室主任部員(現任)
監査役	―	星 川 保 文	1961年8月26日生	1980年4月	㈱神戸製鋼所入社	(注)4	0株
				2005年1月	同社鉄鋼部門鉄鋼総括部神戸経理室主任部員
				2006年4月	同社鉄鋼部門神戸製鉄所経理室主任部員
				2010年6月	同社鉄鋼事業部門神戸製鉄所経理室長
				2015年4月	同社鉄鋼事業部門加古川製鉄所経理室主任部員〔神鉄〕(現任)
				2016年6月	当社監査役(現任)
			計				533,000株

(注)1 取締役 田中 崇公は、社外取締役であります。
2 監査役 生治 理仁ならびに 星川 保文は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 当社は、監査役の員数が欠けた場合に備え、補欠監査役を1名選任しております。
補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。

氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数
森 祥世	1969年12月8日生	1993年4月	㈱神戸製鋼所入社	(注)	0株
		2008年1月	同社鉄鋼部門鉄鋼総括部主任部員
		2010年4月	同社鉄鋼事業部門鉄鋼総括部主任部員
		2014年4月	同社鉄鋼事業部門企画管理部主任部員(現任)

(注) 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期満了の時までであります。
(執行役員の状況)
当社は、2017年6月21日より執行役員制度を導入しております。2017年6月21日現在の取締役兼務以外の執行役員は4名で、以下のとおりであります。

役名	職名	氏名	略歴
執行役員	エンジニアリング事業部長 ならびに 大阪支店長 ならびに コウセンサービス㈱代表取締役社長	石 川 敬 士	1984年4月	当社入社
			2008年4月	当社尼崎事業所技術部長
			2014年4月	当社エンジニアリング事業部長
			2014年6月	当社取締役
			2017年6月	当社執行役員(現任)
執行役員	グループ品質管理の担当 ならびに 技術開発本部長兼同技術総括部長 ならびに 尼崎事業所技術部の支援	德 重 啓 司	1982年4月	㈱神戸製鋼所入社
			2010年4月	同社鉄鋼事業部門加古川製鉄所設備部長
			2012年7月	同社鉄鋼事業部門加古川製鉄所設備部長兼鉄鋼事業部門加古川製鉄所設備部設備技術室長
			2013年2月	同社鉄鋼事業部門加古川製鉄所設備部長
			2014年4月	同社鉄鋼事業部門加古川製鉄所設備部担当員補佐
			2015年5月	同社鉄鋼事業部門加古川製鉄所計画管理部担当員補佐兼鉄鋼事業部門加古川製鉄所設備部担当役員補佐
			2017年6月	当社執行役員(現任)
執行役員	ばね特線事業部長 ならびに 神鋼鋼線ステンレス㈱代表取締役社長 ならびに神鋼鋼線(広州)販売有限公司董事長	小 池 磨	1982年4月	㈱神戸製鋼所入社
			2007年4月	同社鉄鋼部門鉄鋼輸出部長兼鉄鋼部門鉄鋼総括部担当部長
			2008年4月	同社鉄鋼部門鉄鋼輸出部長
			2010年4月	同社鉄鋼事業部門鉄鋼総括部付(KOBE STEEL USA INC.DETROIT OFFICE)兼KOBE STEEL USA INC.
			2013年4月	同社人事労政部付(一般社団法人日本チタン協会)
			2017年6月	当社執行役員(現任)
執行役員	尼崎事業所長兼同製造部長 ならびに ㈱ケーブルテック代表取締役社長	岡 﨑 達 也	1988年4月	当社入社
			2013年4月	当社尼崎事業所製造部長兼技術開発本部技術総括部担当部長
			2016年4月	当社尼崎事業所製造部長
			2016年9月	当社尼崎事業所副所長兼同製造部長
			2017年6月	当社執行役員(現任)

(注)任期は、2017年3月期に係る定時株主総会後の取締役会終結時から2018年3月31日までであります。